ANTI-新Ｐ舎

それがぼくには目障りだったから　©[L.Torvalds (et) S.Fujiwara]　by 資

「高齢者が結んだ自費出版契約等に係る紛争」――他社?参考事例

2007-03-17 | 批判的記事
20070307
高齢者の自費出版契約 消費者被害救済委員会に付託｜東京都
（高齢者が結んだ自費出版契約等に係る紛争）
http://www.metro.tokyo.jp/INET/OSHIRASE/2007/03/20h37200.htm

20070307
高齢者が結んだ自費出版契約等に係る紛争
http://www.shouhiseikatu.metro.tokyo.jp/sodan/kyusai/pdf/h_gaiyo35.pdf
　※グラフ画像は上掲PDFより

　消費生活相談 消費者被害救済委員会
　http://www.shouhiseikatu.metro.tokyo.jp/sodan/kyusai/index.html


検索の中途、
「カメラマンの夫と消費生活アドバイザーの妻がドイツを自転車で走り抜けた旅行記」という書籍が新Ｐ舎から出て居るのを見かけて、申し訳無いのだが、声を出して笑って仕舞った。

「日本自費出版文化賞」

2007-03-17 | 駄文
〔20070317現在〕
自費出版・個人出版ホームページ　特定非営利活動法人（NPO法人）日本自費出版ネットワーク
（日本自費出版文化賞のページ）
http://www.jsjapan.net/jssyo.htmより

◇応募資格◇

著者（個人、団体）が制作費用の全額または一部を私費で負担し、日本国内で1995年以降に出版され、主として日本語で書かれた書籍。著者の国籍は問いません。
  • いわゆる協力出版あるいは共同出版という方法も実際には製作費用を著者がほとんど全額負担しているもので、上記の範囲に入ります。
  • 定価のついていない（いわゆる非売品）も応募できます
  • ISBNコード（国際図書流通コード）の有無にかかわらず、応募できます。
  • 発行者（所）、印刷所は日本国内であれば資格・所属を問いません
  • 書籍単位ですので、違う書籍であれば（著者が同じ場合でも）何冊でも応募できます。

「日本自費出版ネットワーク」によれば、新Ｐ舎の書目の殆どが「自費出版」物にカテゴライズされる様だ。