イギリスが見る国際社会

久しぶりに
ロンドンで発行されている
The Economist
を買いました。
（おととい3日、中央駅の本屋で。1100円）

大学院の集中講義「国際比較研究」の
第2回(10月15日）は、
イギリスをテーマに予定しています。
第1回の講義の模様を書きましたが、
院生のテーマはバラエティに富んだものですから
教科書的に
イギリスの年金、医療、・・と説明するのも芸がありませんし
イギリスについてはそれほどしっかり勉強しているわけでもありません。

ともかくまだ10日ほどあるので
というところで
The Economist を本屋で見つけ、
この雑誌を通してみた国際社会といった問題提起にしてみようか
と思ったわけです。

最初は
主な記事のコピーをとってと張り切ってみたのですが
それは現実的ではなく(先生の「英語自慢」につきあわせられる・・
といった雰囲気を予想してしまいます）
簡単に目に付いた記事のタイトルを紹介し、感想を述べます。

手にしたのは、９月29日号です。
最近では、インターネットで毎日・毎時記事が更新されているので昔の
The Economist　とは役割も違うのかとも思いました。
（私のホームページのイギリスの項にリンクしました）

・カバーストリー(特集）は、ミャンマーです。
3つの特集が組まれている。
・最初のほうに、読者の投書欄が在る(p18）のは日本とは逆ですね。
前に掲載されたオランダの女性は専業主婦を望むのか
といった記事をめぐって、メルボルンとハーグからの
反論というか感想が掲載されている。

・南北朝鮮の首脳会談(p31）
・日本の新首相(p32）「強い改革は望めない」と結論
・アメリカの児童への健康保険をめぐるブッシュ大統領のスタンス(p38）
・アメリカ大統領選挙で民主党のヒラリーが一歩先をいっているとの
　分析、評価する理由と問題とする点(p40）
・環境関係で2点(p59)(p79）京都議定書をめぐるアメリカのスタンス
途上国のスタンスなどの総括
・経済欄の特集は中国(p71－p73）
結構詳しい分析の後、長期的にも中国経済は大丈夫で弱ってきたアメリカに代わって世界経済を助ける・・といったラインです。

・日本の郵政民営化の今後を占っている。巨大金融資本としての観点から
(p78）説くのは、さすがに海外からの視点。

今回は、医療、年金、教育といった分野の記事・論評はなかった。
The　Economist　のブログがあるという時代になっています。
さっそく、わがブログのBOOKMARKにアップしました。