清志郎の うた

でもよぅ な～んどでもなんどでもおいらにいってくれよ

せかいが はめつするなんて うそだろ うそだろ

てっぽう　かついで　とくいになって

おまえは ころしの できるトシ でも せんきょけんもまだ もたされちゃいねぇ

なんてうた ございます。
パジャマきて町あるくなんてパンクですね～、はちだいさんや、おやじさま、さいきんもお遭いにならはるのでしょうか、、、。

おやすみなさいみなさま佳い夢を。

櫻井BLUES農場　拝

書面にちいさく 放射性ガレキ焼却灰は『8000ベクレル』まで受け入れ、、、と。

おつかれさまです。

ゆきわりしながら今日の国会を、内ポケットのいつものトランジスタラジオで拝聴つかまつりました。

公明党国会議員さまから、お伝えいただきました、ありがとうございます。

地方自治体が、ガレキを受け入れたがらないのは、
東日本大震災津波によるガレキの放射線量450ベクレル以下のものを日本全国に受け入れをお願いする文章のすみに、

ちいさい文字で、

放射性ガレキ焼却灰は『8000ベクレル』まで受け入れをする、、、

との主旨の文章が、ございますそうです。

八千ベクレル、、、

8000ベクレル、、、

はっせんべくれる、、、

それは、全国の国民も、自治体のみなさまも、『いやだ』とおっしゃいます。わたくしは、8000ベクレルの灰は、地球日本の一農家としまして、いやです。なぜならば、たいせつなおきゃくさまに、信頼に足る農作物をおとどけしつづけたいからです。そのために被災地域の農家のみなさまも一生懸命で農地除染や、農作物放射線検査をなさり、食品の無被曝信頼を保とうとご努力なさっていらっしゃいます。



NHKAMラジオさまの今日の複数回報道によりますと、
日本政府には、
東京電力福島第一原子力発電所の東日本大震災直後から４時間たちましたときに、
すでに、
メルトダウンの可能性まで報告、認識なされていらしたそうです。

避難区域をひろげたほうが良いのではないかとの声をだしていただけました政府の方もいらっしゃいましたそうです。

ありがとうございます。

みなさま佳い宵を。

櫻井BLUES農場　拝

泊原子力発電所 耐震評価しなおしへ 活断層を164km連動で予測算定

こんにちは。

はれました長沼です（喜）。

事務ひと段落、
内ポケットのトランジスタラジオ拝聴しながら
ゆきした野菜収穫と、雪割いたします（笑）。

は～るよこい♪

雪下の小麦さんは、大雪さんはあんまり得意ではございませんので、あたたかい陽射しとはるかぜはお天道様のめぐみです。

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北海道電力さまが、泊原発の耐震性を再評価なさると 経済産業省原子力安全・保安院さまに報告

毎日新聞さま 3月8日

北海道電力さまは8日、
泊原発沖の海底と陸域にある複数の活断層が
最大長さ約164キロにわたって連動すると仮定して揺れを計算し、耐震性を評価し直すと、経済産業省原子力安全・保安院さまに報告しましたそうです。
再評価で同原発の想定する最大の揺れを上回るとみられるそうです。
そうなれば、泊原子力発電所1、2号機の安全評価結果の再検討を迫られることになるようです。

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HBC TOPのHPさまのニュースより。


日本国は、北海道電力さまに対して、
泊原発の地震で受ける影響の度合いを評価し直すよう求めていますが、ここにきて、すでに提出しているストレステストの結果も左右する可能性が出てきました。

全国の原発周辺の活断層の影響などを調べる
「耐震評価」
をめぐって、北海道電力さまは、これまで、
泊原発の沖合にある活断層だけを対象としてきました。
しかし、日本国の経済産業省原子力安全・保安院さまは、
陸側の活断層も考慮すべきだとして、北海道電力さまに耐震評価のやり直しを求めていました。

こうした中、北海道電力さまは8日、
沖合にある南北98キロの活断層だけでなく、
黒松内低地断層、
八雲断層のあわせて66キロの陸側の活断層も、評価の対象にすると国に報告しました。
断層の評価のやり直しは、早くても来月いっぱいかかる見通しですが、対象となる活断層が増えたことで、地震の揺れが、今までの想定以上になる可能性が出てきました。

これは、提出済のストレステストの結果にも影響を与えかねません。

(3月8日（木）19時00分)

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敦賀原発敷地でM7・4

共同通信さま 3月6日

敦賀原発活断層はマグニチュード(M)7・4の地震起こす可能性が、ございますそうです。
従来想定の2倍の力の地震になりますそうです。
産総研さまの調査とのことです。

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みなさま佳いひなたぼっこを。

櫻井BLUES農場　拝

国会さま いま 原子力政策質疑 NHKAMラジオさま

特別会計計画。

2011年3月11日の東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所放射性物質大量漏洩被曝過酷事故がおきるまで、
ほとんどの一般国民は、

《電気料金の内訳に、
原子力発電所や使用済み核燃料最終処分に使う費用を上乗せして、電気料金を支払いつづけていたことを知らなかった。》

いま。