我が郷は足日木の垂水のほとり

文化芸術から政治経済まで、貧しくなった日本人の紐帯を再構築したいものです

大東亜共栄圏

2014年03月26日 | 歴史

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歴史的な経緯を言えば
沖縄の施政権返還と、クリミアのロシアによる
併合は似ている。

 

クリミアも沖縄も、民意によって元の母国に復帰した。
これを、「国際法違反」などと言う、安倍政権はどこに軸足を於いているのか。
このようなことは蒸し返したくないが、彼の祖父・岸信介の実弟は 佐藤栄作 であり、かれは沖縄に米軍基地を残して、日本本土を縛る首輪と鎖を残したままとした。日本防衛の最大のツールである、核兵器をもたない、作らないと確約させられた。このヘタレな DNA は一族全ての遺伝子か。

   佐藤栄作 

 

さて、成りすまし民衆派の

サヨク諸君が言いそうなことだが、


19世紀、それ以上にまで歴史をさかのぼれば、沖縄もウクライナも、それぞれある意味では独立した主権者がいた。つまり小さいながらも民族国家が存在していた。アメリカとか支那などの広大な国土と、多くの国民をもつくにと渡りあうには、それなりの国家としてのスケールメリットを確保する必要がある。日本の明治維新は、各藩に分かれていた軍を統一して、日本民族の軍隊を作る、骨肉の戦いであった。米英列強に対して悠々と対峙する。そのためには、東アジアが統一して、大日本帝国がその盟主となる。朝鮮も台湾も、帝国の版図の一部であった。満州には友邦の帝国が出来ていた。万里の長城の南には、汪兆銘が親日政権を樹立した。

こうした勢力が統一した動きをもてれば、米欧の干渉をはね除ける力がもてる。現在は朝鮮や台湾、そして支那の大陸部にもそれなりの工業化が進んでいる。もしも、これらの広大な地域が日本を盟主として再結集したならば、もう米英も太刀打ちできない、歴史的な大帝国、そう現代のモンゴル帝国の再来となる。

 

大東亜共栄圏(だいとうあきょうえいけん)とは、欧米諸国(特にイギリス・アメリカ)の植民地支配から東アジア・東南アジアを解放し、東アジア・東南アジアに日本を盟主とする共存共栄の新たな国際秩序を建設しようという、大東亜戦争(太平洋戦争・十五年戦争)において日本が掲げたスローガンであった。拡大

 

 

ハルノートの強要とか、現在進められている、「国際軍産金融勢による、巧みで見えない反日分断工作」 は、このような黄禍論(おうかろん)に基づいている。

韓国の朴 槿惠(パク・クネ)政権とか、台湾の馬の骨内閣などは、見えない湯田屋の糸によって操られている。この糸の実体は巨大な金融資金であり、その空気はユダヤ系マスコミに端的に示されている。


韓国の朴 槿惠(パク・クネ)政権とか、台湾の馬の骨内閣なんぞは、とっとと潰して真性親日政権の成立に邁進すべし。この姿勢を示せずに、いつまでも四つん這いになって、ポチがワンワンのポーズばかり。なので、日本の命である電子技術を盗み放題。このよな特アの盗人どもにも、舐められっぱなしだった。

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日本の場合は 『技術立国』 で、国土とか人口の少なさをカバーしてきた。しかし、国内には東芝の技術横流し事件に見られるように、特ア半島系などが様々に日本国の防衛ツールなどを外国に流してしまってきた。また、半島系に大きく浸潤された歴代の自民党政府などは、竹島の問題を放置してきた。尖閣諸島の領有についても、支那などとの交易を優先させて、効果的な領土保全策を講じてこなかった。

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つまり、日本は

特ア浸潤勢力の草刈り場のような、

ふがいない立場に立たされてきた。

それも是も、自民党もそうだが

野党勢力も、

ほとんどがキムチまみれ。


安倍政権も極右などではなく、押しつけ憲法の『平和主義』とか『憲法九条』を言い訳にして、日本国の富と誇りを流失させる、特ア代理統治勢力の利権が最優先。(安倍晋三君個人の心情は知らない。しかし自民党総体の政策を見れば、明らかにこの政党は、大日本帝国を攻撃した、連合軍の意図を汲んでいる。)この情けない政策とも呼べない、泥棒政治を漫然とつづけてきた。そのひとつが、「兵器の貿易自由化」なのだ。 南アジアのパキスタンやアフガニスタンを攻撃する。その効果的な兵装として、日本の高度な技術が使われることは、このままに流れでは必定となってしまう。

 

特ア・マスコミと一体になって、特ア利権を 『自由主義圏の防衛』 などと言いくるめてきた。進駐軍よる支配を脱した、1952になぜ日本は憲法改正をしなかったのか。

 

通称・略称 「サンフランシスコ条約」など
署名 1951年9月8日(サン・フランシスコ市)
効力発生  1952年4月28日


それは、自民党と社会党などのサヨク政党による、なれ合いの55年体制が、『半島などの特ア・政治家』 と 『公共工事などを仕切っている、特ア・半島系土建屋』 などとの利権構造が、まるで露助のトーチカのように完成してしまっていたからだ。

 

朝鮮戦争の特需によって、日本産業は発展した。

 

この恥知らずな言い草は、半島から逃れてきて、日本国内企業の管理層にすえられた、その成りすましニホン人の好んで使うフレーズである。現在の兵器貿易の自由化は、パチンコ議員石破茂が主導している。

 

 

2014 03 20 軍事的な基盤

日本に本格的な国防軍が出来れば、当然のこと国内治安を担当する、警察とか公安も日本の伝統勢力が掌握する。ならば、進駐米軍の人殺し工作請負業=組織暴力団も壊滅させられてしまう。日本の戦後社会は「朝鮮進駐軍」なる、特ア系ゴロツキに支配されていた。これらの身内が背広を着て、宣伝カーにのれば政治家と呼ばれ、警官の制服を着れば警察官となる。そうしているうちに、医療までもが特アにより再編されて、日本人は特ア『医療』 (カッコ付と呼んでもらえれば) のモルモットにされてしまった。


 

知らぬが仏。わが郷では、是を知らぬがホットケ。などという。
つまり、一般日本人は、知らぬうちに、特アに飼われる「羊」にされてしまった。

安倍政権はこのような状況から「日本国民を脱出させる。」そのような、ポーズも時には見せる。しかし石破茂などの跋扈ぶりを診れば、ハテナと思われることが多すぎる。


戦後世界の

植民地支配は

無くなってきた

ようにも見える。

しかし、国際金融危機でその一端が垣間見えたワケだが、世界のほとんどの国は、国際金融、とりわけ軍産と結びついた巨大金融に支配されている。そのなかで、唯一この国際金融と果敢に戦ってきたのが、マッチョマンのプーチンであった。プーチンのロシアは、判りきったことだが、すでにスターリン主義の共産国家ではない。自由経済が実施され、民主主義による多党制も保証されている。ただ、一党独裁制のように見えるのは、プーチンがあまりにも人気が有るため。

韓国が反日になった ワケ 2013 03 01 竹島を 核実験場にすべし

韓国大統領・朴 槿惠(パク・クネ)の父・正煕(ぼく・せいき)は偉大な政治家だった。しかし親日であるが故に、米穀 CIA の手先である KCIA 部長金載圭によって暗殺されたしまった。

わが郷・左近尉が何度も書いてきたことだが、サヨクは反日茶番劇の脇役にすぎない。なので民衆の立場に立っているように見せかけてはいるが、本当はカイロ宣言とかポツダム体制をマンセーしている隠れチョウセン人にすぎない。なのでこの者たちは終戦を 『敗戦』 と呼称するのが大好きだ。ネットなどにも現れている、成りすましサヨクは 「連合国側」 の木偶の坊にすぎない。なので、米英とか、とりわけ支那・朝鮮が大好きなのだ。それで支那の現政府も韓国も、日米終戦のあとにできた政権であるにもかかわらず、『日帝と戦って勝った。』 などと嘘をつくのが大好きなのだ。

安倍政権は保守政権にも見えるが、まだ芽生えたばかりの双葉にすぎない。

それで、大風が吹けば千切れてしまう脆弱さがある。


しかし、左近尉が思うに、沖縄の本土復帰にも似た、クリミア半島のロシア併合を、もっと 『戦後レジームの終焉』 に生かせないものか。しかし、是を 『国際法に違反』 などと、惚けている。ならば、沖縄の本土復帰も、『国際法に違反』 だったのか。たしかに支那などの言うごとく、カイロ宣言とかポツダム宣言などを、「国際法規」とか見なすならば、沖縄の本土復帰も、国際法に違反して、過激派などが強行した。などとこじつけることが出来るのだ。安倍チンはこのあたりのニュアンスを、理解した上で国際政治の海に、梶とと櫓をだしているのだろうか。わが郷から見れば、ただ流されているようにしか見えない。

 

安倍首相がもしも

『大東亜共栄圏の再構築に全力を傾注する』

とか、

言えるのならば、

極右の名前にも真実味が出てくる。 

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『日本の報道が少ない!台湾学生の立法院占拠』 (愛信)
2014-03-26 11:03:27
『日本の報道が少ない!台湾学生の立法院占拠』
https://twitter.com/tyo21sky/status/447965224767746048/photo/1

台湾の学生は馬英九(マー・インジウ)総統が支那と締結した
『服貿協定』の批准に反対して台湾国会を占拠している。 こ
の協定はサービス協定と呼ばれ実態が不明である。 しかし
目的は支那の失業者に台湾移住をさせて台湾での人口を増
加させて選挙で台湾の支那への帰属をさせるためのものであ
る。 ちょうどロシアがウクライナのクルミヤ半島で住民投票を
行いロシアへ帰属させた手口を真似て支那が台湾を侵略する
為の協定である。 協定では支那人の台湾移住が自由化され
ていている。 これが成功すれば、台湾の次には沖縄侵略で
あり、日本政府の1000万人移民計画はこの協定と同じ作戦
で展開される。 日本人社会の破壊者創価学会公明党や反日
勢力が要請している地方分権や外国人への選挙権付与には
絶対反対しなければならない。

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