「アクティブ・ラーニング」が、次期学習指導要領のキーワードのひとつとなっています。
もともと、大学教育で使われる言葉です。
義務教育でも、すでにいくつか取り入れたれていますが、今後広げていくためには、どこまでできるのか、
そのメリット・デメリットを吟味しておかないといけません。
生活科や総合、さらには最近の「言語活動」「学び合い」でも、「活動あって学びなし」の状況が生まれています。
同じ轍を踏まないためにも、考えておきましょう。
次の論文を抜粋して紹介します。
アクティブ・ラーニングとはなにか
山地 弘起 長崎大学 大学教育イノベーションセンター
ここから http://www.juce.jp/LINK/journal/1403/02_01.html
１ 始めに
「アクティブ・ラーニングとは何か、それは何のために行うのか、そしてアクティブ・ラーニングを実質化するための留意点は何か、といった点についてまとめてみます。」
２．アクティブ・ラーニングとは？
「アクティブ・ラーニングとは、「思考を活性化する」学習形態を指します。」
次の例が示されています。
義務教育段階で行われているものも多々あります。
３．何のためのアクティブ化か？
「・・・・、座学中心では学習成果が見込めなくなったという事情があります。中等教育までと同様に、学生個々の学習を促進するような働きかけが必要になったということです。」
何と、大学が、初等中等教育のやり方をまねるところからスタートしているのです。
旧来の、講義式の一方通行のものでは、通用しなくなっているのかもしれません。
４．アクティブ・ラーニングを実質化するには？
「アクティブ・ラーニングを実質化する際にヒントになるのは、四半世紀前に米国でまとめられた授業改善の指針です[3]。
「７つの原則」と題されたこの指針は、米国だけでなく様々な言語に訳されて今日でも参照されています。
図２に示すように、７つの原則のうち「2.学生間の協働」と「3.能動的な学習」がアクティブ・ラーニングに相当するものですが、これを補完する形
で「1.教員と学生のコンタクト」「4.迅速なフィードバック」「5.学習時間の確保」が挙げられています。
そしてこれらを支える態度要件として、「6.学生への高い期待」と「7.多様な才能と学習方法の尊重」が挙げられています。」
５．今後に向けて
「授業のアクティブ化を急ぐ根拠は、ジェネリックスキル育成への大学教育の転換です。」
義務教育段階での「生きる力の育成」と同じなのです。
参考資料：アクティブラーニングに役立つグループ技法の紹介
タイトルのみ紹介します。
＜汎用性の高い方法＞
（１）Think-Pair-Share
（２）ラウンド・ロビン
（３）ピア・レスポンス
＜構造化された方法＞
（４）ジグソー
（５）マイクロ・ディベート
（６）LTD（Learning Through Discussion）
＜多人数クラスでの工夫＞
（７）学生主体型実地調査
（８）多人数双方向型授業
（９）チーム対抗型多人数討
＜補 グループサイズおよび学習評価について＞
（１）グループサイズについて
（２）学習評価について
もともと、大学教育で使われる言葉です。
義務教育でも、すでにいくつか取り入れたれていますが、今後広げていくためには、どこまでできるのか、
そのメリット・デメリットを吟味しておかないといけません。
生活科や総合、さらには最近の「言語活動」「学び合い」でも、「活動あって学びなし」の状況が生まれています。
同じ轍を踏まないためにも、考えておきましょう。
次の論文を抜粋して紹介します。
アクティブ・ラーニングとはなにか
山地 弘起 長崎大学 大学教育イノベーションセンター
ここから http://www.juce.jp/LINK/journal/1403/02_01.html
１ 始めに
「アクティブ・ラーニングとは何か、それは何のために行うのか、そしてアクティブ・ラーニングを実質化するための留意点は何か、といった点についてまとめてみます。」
２．アクティブ・ラーニングとは？
「アクティブ・ラーニングとは、「思考を活性化する」学習形態を指します。」
次の例が示されています。
義務教育段階で行われているものも多々あります。
３．何のためのアクティブ化か？
「・・・・、座学中心では学習成果が見込めなくなったという事情があります。中等教育までと同様に、学生個々の学習を促進するような働きかけが必要になったということです。」
何と、大学が、初等中等教育のやり方をまねるところからスタートしているのです。
旧来の、講義式の一方通行のものでは、通用しなくなっているのかもしれません。
４．アクティブ・ラーニングを実質化するには？
「アクティブ・ラーニングを実質化する際にヒントになるのは、四半世紀前に米国でまとめられた授業改善の指針です[3]。
「７つの原則」と題されたこの指針は、米国だけでなく様々な言語に訳されて今日でも参照されています。
図２に示すように、７つの原則のうち「2.学生間の協働」と「3.能動的な学習」がアクティブ・ラーニングに相当するものですが、これを補完する形
で「1.教員と学生のコンタクト」「4.迅速なフィードバック」「5.学習時間の確保」が挙げられています。
そしてこれらを支える態度要件として、「6.学生への高い期待」と「7.多様な才能と学習方法の尊重」が挙げられています。」
５．今後に向けて
「授業のアクティブ化を急ぐ根拠は、ジェネリックスキル育成への大学教育の転換です。」
義務教育段階での「生きる力の育成」と同じなのです。
参考資料：アクティブラーニングに役立つグループ技法の紹介
タイトルのみ紹介します。
＜汎用性の高い方法＞
（１）Think-Pair-Share
（２）ラウンド・ロビン
（３）ピア・レスポンス
＜構造化された方法＞
（４）ジグソー
（５）マイクロ・ディベート
（６）LTD（Learning Through Discussion）
＜多人数クラスでの工夫＞
（７）学生主体型実地調査
（８）多人数双方向型授業
（９）チーム対抗型多人数討
＜補 グループサイズおよび学習評価について＞
（１）グループサイズについて
（２）学習評価について