もう一つ、gooで発見したブログも朝日新聞やＮＨＫなどが絶対に伝えない事実を教えてくれている。
韓国「中央日報」が予測する日本の韓国への制裁処置
2019-03-14 23:01:52 | 日韓問題
■中央日報（日本語版）は１２日、「日本財界、差し押さえ資産売却なら韓国支社撤収の雰囲気」との記事で、日本の制裁措置を具体的に以下のように予測。
（１）国際司法裁判所（ＩＣＪ）への提訴
（２）韓国人の入国ビザの差し止めを含めた厳格化
（３）韓国製品の関税上乗せ
（４）送金停止
（５）貿易保険の適用から韓国を外すなどの輸出規制
（６）環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）への韓国の参加申請拒絶
（７）日本国内の韓国企業の資産差し押さえ
（８）日本からの部品・素材提供の停止（フッ化水素など）
（９）長嶺安政駐韓日本大使の帰国
（１０）国交断絶
・・・・・・ここまで
韓国人も、日本人もこの点において悲観的になっています。
韓国人はその制裁措置が実行されるのではないかと怯え、日本人はそれらの制裁措置が一つたりと実行されることはないのでは、と。
韓国側は、韓国が失えば日本も等価に失うものがある、だから日本は制裁に踏み切れないと強気な論調がありますが、実際の所日本は失うものが皆無ではないにせよ、得るもののほうが遥かに大きいです。
直接傷を負うのは韓国と取引している企業ですが、そんなものあの国と関わった時点で、自己責任に帰すること。
嫌なら撤退を早くやることです。
金儲けのために韓国と関わりを持った企業など、日本の足引っ張り屋である側面が多大です。
東京五輪が韓国人による反日の舞台にならぬよう、政府は注意を払わねばなりません。
具体的には、旭日旗をネタに五輪に乗り込もうとしている徐敬徳教授の入国禁止措置など。
これ一つやると宣言するだけでも、波及効果があります。
徐教授は、海外でも旭日旗を戦犯旗としてゆえない汚名をかぶせ、反日商売で食っている人物です。入国拒否は当たり前です。
この稿続く。
＊この人物とその活動については私と同様にほとんどの日本国民が初めて知る事実のはずである。＊
