マイノリティとして

多くの場合、小ブログはマスコミ「世論調査」においてマイノリティだ。
今回の時事通信による「世論調査」でもそうだった。

　新型コロナウイルスのワクチン接種を希望する人は7割に上ることが時事通信の2月の世論調査で分かった。(中略)
　東京五輪・パラリンピック開催の是非を問うと、反対（58．4％）が過半数を占め、賛成は28．5％。反対理由（複数回答）は「新型コロナが収まりそうにない」（67．9％）、「感染対策を講じても完全には防げない」（67．0％）などが多く、賛成理由（同）は「選手のため」（63．4％）などだった。(時事通信)

これまでインフルエンザのワクチンを打ったこともないので、当然、新型コロナのワクチンも打たない。理由は簡単で、インフルエンザも新型コロナも打たなくても問題がないというか、両方とも気休めに過ぎないからだ。
7割が打ちたいらしいら、ワクチンが「公式見解」として効き、打ちたい人が打てば、集団免疫が成り立つので、それでいいでしょうと思われがちなのだが、政府は個人の自由を保障するつもりはなく、いろいろな場面で、マイナンバーカードなどと紐づけして、ワクチン接種証明を提示させる危険性があるから、注視していく必要はありそうだ。
一番困るのは、「移動」の制限で、ワクチン接種証明がないと海外に出かけられないというケースだ。

東京五輪・パラリンピックは誘致段階では必要ないと考えていたが、決まったからにはやればよい。新型コロナなんて、五輪出場と天秤にかければアスリートにとっては無視できるのだから。

もうすぐ春ですね

東京では立春の翌日に「春一番」が吹いて、寒の戻りはあるでしょうが、春も間近ということでしょうか。
風邪の季節が終わるのですが、花粉が飛び交う嫌な季節ではあります。ところが、今年の話題は新型風邪ばかりで、普通の風邪はもちろんインフルエンザの話も聞きませんし、小ブログにとっては一大事な花粉の報道もほとんどされないのではないかと危惧しています。
さて、昨年7月4日にSIRDモデルをもとに、新型コロナは11月には「何もしなくても終息」すると予測しました。ところが、コロナ脳が騒いで行政が介入したので、8月上旬をピークに「発症者」数は減少しました。11月になって、人々が普通の生活に戻ったら、また「発症者」数は増加しました。それで、もう一度計算し直し、11月19日に再び「『このまま何もしなくとも』２か月程度でピークアウトします」と予測しました。
結果はどうだったか？　以下に示します。


予想よりやや早く「発症者」数はピークアウトしました。
このSIRDモデルでは、10月2日まで「接触削減率」を調整して厚労省発表値に合うようにしていますが、それ以降の「接触削減率」はゼロにし、パラメータは全く変えていません。つまり、「何もしない」ということです。
昨年7月4日の予測では「発症者」数がほぼ20万人でピークアウトするというものでしたが、行政の介入により、ピーク時期をずらし、かつピーク値を下げる(死者数も減らす)という効果がありました。これは新型コロナ対策で専門家会議・政府がとった戦略と同じです。
ただ、専門家会議は放っておくと限りなく(国民の60%が感染して集団免疫ができるまで)感染が拡大するというものですが、小ブログのSIRDモデルでは国民の9割は旧型コロナなどにより新型コロナには罹らない、重篤者とそれ以外でパラメータを変えていることが大きな違いです。
なぜ「何もしなくても終息」するのか？
未感染で、感染すると重篤化する人の数を図では黒の曲線(右側目盛り)で示しています。重篤化する人は感染しやすく、しかも感染力は無症状者の約20倍で(詳細は書きませんが、ある論文の数値です)、この人たちの間で集団免疫ができてしまえば、感染は拡大しないということです。モデル計算ではほほぼ60%が感染してしまっているので、集団免疫と考えて良いと思います。

さて、今後どうなるのか？

世界的なコロナ疲れ

小ブログは新型コロナの動向を見るために、Wikipediaに掲載されている主要国の数値を参考にしています。例えば、米国は
https://en.wikipedia.org/wiki/COVID-19_pandemic_in_the_United_States
ですが、”in”以下に国名が入ることになります。
最近は、全世界的な実効再生産数は0.9程度で、日本を含めた主要国では収束に向かいつつあります。
例として米国とイタリアについて、その時点での「感染者」数、累積回復者数、累積死者数の変化を下図に示します。

両国ともほぼ終わりに向かっています。
イタリアに関しては、1月25日以降、この数字が掲載されていません。以前からそうなのですが、スペインやスイス(WHOのお膝元)については、土日の数値は示されていません。多分、当局も休みを取っていてWHOに報告していないのではないかと思います。WHOの日報でも新規陽性者数が0の国がいくつかあります。これは報告なしということでしょう。
まあ、大したことない感染症だから、土日に休むのは良いでしょうし、それが正常な姿です。
世界的にコロナ疲れしたのか、正体がわかって関心が薄れたのか、Wikipediaへの反映は遅れつつあるようです。
にも拘わらず、日本では相も変わらず騒いでいるようで、緊急事態宣言なんてもう止めてもらいたいのですが、コロナ脳が「世論」を形成するから困ったものです。
小ブログはコロナ疲れというよりもコロナ脳疲れです。

東京都の貢献度

2017年度の東京都の名目GDPは全国の18.92%とのことです。
https://jp.gdfreak.com/public/detail/jp010010003020113000/1#:~:text=2017%E5%B9%B4%E5%BA%A6%E3%81%AB%E3%81%8A%E3%81%91%E3%82%8B%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E9%83%BD,106%E5%85%862382%E5%84%84%E5%86%86%E3%80%82

それでは、新型コロナについての東京都の貢献度はどの程度なのでしょうか。
全国の「発症者(infectious)」、回復者(recovered)、死者(dead)の３分の１と東京都を比較したものを以下に示します。ここで、「発症者(infectious)」は「PCR検査陽性判明者」累計から回復者数と死者数を引いたものです。無症状は発症していないので、発症者では当然ないのですが、行政的には「発症者」になりますので、「　」でおちょくっているわけです。



東京都は全国のほぼ３分の１ということになりそうです。ただ、死者は少ないので医療体制が優れているということでしょうか。

GDPは５分の１ですが、新型コロナでは３分の１。
あまり褒められたものではないですね。