若年層の肥満対策

Childhood Obesity in the UK


　特にアメリカをはじめとした北米、ヨーロッパでは若年層の肥満が問題となっておりアメリカでは30-40%に近い肥満率というデータもあります。イギリスでもこのままでは2050年には全人口の半数が肥満になる可能性ありとのこと。特に若年層の肥満は成人に対しても継続して問題となり、医療費負担の観点から財政を圧迫します。イギリスでも同じような問題あり。ロンドンの小児科医ロニー・チャン氏の研究によれば貧困層の子供が富裕層の子供よりもかなり肥満になりやすい傾向がある様子。南ロンドンのカンバーウェルグリーンでは、10歳から11歳の子供の半数は肥満児なのに対しダリッチ村の子供たちは、住民の平均収入がカンバーウェルのほぼ2倍ながら肥満児は20%程度とのことで家計所得と逆相関が見えているとのこと。　
　値段が安い食品というのはいわゆるファーストフードといったものが多く手間がかかる健康的な食品は逆に高くなるのでそこらへんが効いているというのもあるようで家庭での食環境の影響が大きいということでしょう。飽食の時代だからこそというのもあるのでしょう。　日本ではまだまだアメリカ、イギリスに比べればましですがここ30年の間で肥満傾向のこどもは2～3倍に増えており、9～17歳の男の子の10人に１人は肥満であるとの結果もあります。イギリスではすでに子供たちの肥満を減らす対策として甘味飲料への課税、9時前のジャンクフードのテレビ広告の禁止、漫画やアニメのキャラクターがジャンクフードと一緒に写ることを抑制する規制など手を入れ始めています。