ブログ『パチンコ屋の倒産を応援するブログ』より、少し抜粋していかにマスゴミと言われているかの一端を見ていただきます。とにかく日本のメディアはフェイクニュースの連続です。特にテレビを見ている人たちは騙されているのも知らずに見ているわけです。
コメンティターの識者は偉そうにお説教を垂れますが、今現在行われていることはただ一つ、安倍政権を引きずりおろせ、この一本に絞って見えます。共産主義者の強敵だからです。日本、チャイナに朝鮮半島の共産党員にとって、安倍首相は邪魔なのです。
安倍打倒のために朝日新聞はじめマスゴミと言われた存在のなりふり構わぬ嫌がらせや、フェイクニュースは目を蔽います。まずブログ『パチンコ屋の倒産・・・』を少し読んでみてください。
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１年前に自民党の都議が知事選を終えて挨拶に来た小池都知事に対して
挨拶を拒否したと捏造していた事があきらかになりましたが、
（当時でも他紙の記事だと渋々握手に応じていたことは書かれている）
ＴＢＳの「ひるおび」と「あさチャン」だけですね、この捏造をかましていたのは。
こうなるとテレビを通して得られる情報というものが
本当に信用してはいけないものとなっているわけです。
朝日新聞がでっちあげた南京大虐殺の日本軍の蛮行の数々が
写真を切り抜いてキャプションをでっちあげたもの
ということがよく知られていますが、
映像であろうと音声であろうと静止画であろうと、
マスゴミは昔から同じ手を繰り返し使って
情報独占という立場を悪用して視聴者を欺き続けてきた
ということを常に忘れないようにしておかなければと
改めて思い知らされたケースだと思います。
で、1年前のでっち上げがバレてネットで拡散されているので
ＴＢＳはひるおびで
「拒否したのは写真撮影であって握手ではありませんでした。てへぺろっ」 で済ませました。
映像を付けて説明のナレーションをセットにした以上、
ミスではなく明らかな意図的な捏造です。
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「安倍と官邸は不正をした！」
『やってません』
「いや、やっぱり安倍と官邸は不正をした！」
『やってません』
「否定するのは不正をしていたからだろう！やはり怪しい！」
『証拠ゼロじゃねーか！』
「疑っているのは我々だ！疑われたお前に説明責任がある！」
『は？』
「このとおり、安倍は不正をしたらしいが、ひたすら否定して誤魔化そうとしている。説明責任を果たしていない！」
これが報道と看板をぶら下げて視聴者や読者に偉そうに上から物を言っている
現在の新聞やテレビのやっていることです。
むしろこんなものがまかり通っている事の方が異常すぎるのです。
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とにかく地上波テレビがひどすぎます。国際的には信じられない電波料は公共の所有物だと言う事を、あまり知らない人が多いように思います。新聞と電波を使う事業は全く別物です。公共の電波は公共のように達していなければ許可を取り消されて当然です。
しかし既得権益を大いに利用した新聞社が、テレビ局の電波を独占してしまいました。新しく開発されたＢＳ波も、既存のテレビ局が買い占めてしまいました。しかもテレビ局には特定アジア人が、様々な難癖をつけて、仕方なく在日枠などを設けられ入り込んでいます。
今や日本のテレビ局は韓国や北朝鮮を非難する番組などは一種のタブーになっていて、自主規制になり、多くの在日系が通名でまるで見分けが付かないように紛れ込み、反日番組を垂れ流しています。反日を咎める書き込みがネットに多く寄せられるのも当然です。
今日の【新聞に渇！】も、本当はテレビ番組に渇を入れてもらいたい感じですが、新聞はそれらの事を書こうともせず、テレビと二人三脚で、日本の世論を、都合よく動かしています。
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【新聞に喝！】平成２９年７月９日 付
なぜ報じない？ 韓国と中国の原発の危険性…懸念される日本への影響
元東京大学史料編纂所教授・酒井信彦
韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領（６４）は６月１９日、釜山で脱原発宣言を行った。産経新聞は２０日、宣言の中で福島の原発事故に言及し、死者数を１３６８人と述べたことに疑問を呈し、それは東京新聞による独自集計の数字と一致すると報じている。
その東京新聞は、２０日の１面トップで脱原発宣言を取り上げているが、福島の事故の死者数や損害額には全く触れていない。２９日の産経によると、韓国大統領府は「関連死」であると訂正したそうだが、その数字はやはり東京新聞による独自調査のものらしい。
いったん流布されたフェイクニュースが独り歩きする心配は依然として残るだろう。
韓国の原発に関して言えば、そこで起きた事故が日本に多大な被害を及ぼすという深刻な問題がある。
５月２１日の産経によると、米シンクタンク「天然資源保護協会」（ＮＲＤＣ）の韓国人研究員、姜政敏氏の試算では、古里原発３号機の燃料プールで火災が起きると、日本では最大２８３０万人の避難が必要になるという。
２０１５年１月１日の気象条件に当てはめた地図では、被害地域はもっぱら西日本であり、９月１日の場合は、韓国と日本の関東地方である。
この問題についてはそれより以前、東京新聞５月９日の「こちら特報部」で２面にわたって詳しく報じている。
姜研究員は４月２８日に衆議院第一議員会館で講演した。この講演では、１月１日、９月１日のほかに４月１日の気象条件のもとでは北朝鮮や中国東部に及ぶとしている。
またこの記事では、日本の九州電力玄海原発（佐賀県玄海町）の事故が中国・韓国に及ぶ可能性を指摘している。
日本の原発の事故が中国・韓国に影響するかもしれないが、圧倒的に多いのは日本が影響される場合だろう。日本の天気が西から東に変わるように偏西風の存在が大きいからである。
韓国の原発２５基のうち１９基は日本海側にある。中国は広大な領土があるのに、３５基の原発のほとんどは東シナ海と南シナ海の沿海部に立地している。事故の際の自国への影響をできるだけ少なくするためであろう。
福島の事故から６年以上もたち、しかも韓国人に指摘されるまで韓国原発の危険性に注目してこなかったのは、新聞、とりわけ反原発を唱える新聞としてずいぶん怠慢ではなかったか。
なお朝日新聞は、３月７日のデジタル版で、中野晃編集委員が来日した姜研究員に取材し詳しく報告しているが、昨年１０月末に韓国で発表し、その後も警鐘を鳴らしてきたという。
中野記者は末尾で「日本はもちろん、近隣国の原発・核問題にも関心を持ち続けなければならない」と述べる。しかし、この極めて重大な記事は、朝日の新聞紙面には全く掲載されなかった。
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【プロフィル】酒井信彦
さかい・のぶひこ 昭和１８年、川崎市生まれ。東京大学大学院人文科学研究科修士課程修了。東京大学史料編纂（へんさん）所で『大日本史料』の編纂に従事。
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ムン大統領も、アメリカ訪問、そしてドイツのＧ２０などで国際デビューしましたが、北朝鮮の工作人とも見られていたムン大統領に対して、日本もアメリカも大した期待はしていない様子がありありと感じられますが、新聞ではなぜか好意的な記事が多いのは何故でしょう。
マスゴミの只々、安倍憎しの記事の連続で、どういう質問でこういう結果が出たか分かりませんが、安倍首相の支持率がまた下がりました。とにかく下がったと言う事を大げさに取り上げて、大いに宣伝するのでしょうが、安倍首相もここで戦わなければ思うつぼです。
安倍首相もはっきりとした態度を再び示すべきです。韓国が慰安婦像を香港の領事館前にまた立てたそうです。日本の外務省は頼りになりません。今韓国のトップと会う機会があるのですから、ガツンと言うべきです。日本の首相はタフでなければならない。
安倍首相がメディアに舐められているのは、メディアに対して攻撃をしてこなかったからです。明らかに汚い手を使って安倍政権を貶めようとあの手この手で攻めてきます。それに対して何か有効的な反撃をしたでしょうか。舐められたままで好いのですか。
相手のマスゴミは日本が嫌いな連中なのです。安倍首相を支持している、支持層は日本国に現在を憂いて、日本の本当の姿を取り戻そうと応援している人々です。いわゆる愛国の念止み難い、日本の将来を心配している人々です。
特定アジアの国々から、日本を守るための手立てをきちんと示してほしい人々です。妥協してしまうのではないかと心配する人が、離れているのではないでしょうか。しかし安倍首相は少しもブレては居ないと私は信じていますが、それを立証して見せてください。
