富士山南側の永久凍土が消滅…温暖化で

　富士山の南斜面から地表近くの永久凍土が消滅したとみられることが、静岡大の増沢武弘教授（植物生態学）らの調査でわかった。
　１６～１７日に開かれる富士学会で発表する。
　静岡大と国立極地研究所（藤井理行所長）は共同で１９７６年から、南斜面の標高２５００メートル以上の約１００か所で測定した地中温度を分析し、永久凍土の分布状況を推測している。
　増沢教授によると、地下約５０センチで永久凍土が存在する下限は、７６年に３２００メートル付近だった。９８年は３３００メートル付近に上昇し、２００８～１０年の調査で初めて下限が確認できなかった。
　気象庁によると、富士山頂の年平均気温は、７６年が氷点下７・２度で、０９年が氷点下５・９度に上昇している。また、標高２５００メートル付近が生育上限とされていたイネ科のイワノガリヤスが山頂付近で自生しているのが確認されたという。
　増沢教授は「（南斜面からの永久凍土消滅は）地球温暖化の影響以外に考えられない。富士山の植生が大きく変化する可能性がある」と話している。

温暖化も原因の一つだろうが、それ以上に大量に増えた登山者の呼吸時にはき出す二酸化炭素と熱量もその原因の一つに思えるが・・・特に頂上に近くなるほど、みんな、「ハーハー、ゼーゼー・・・」と呼吸が荒くなって、通常の２倍、３倍の熱量やＣＯ２を出しているのだから・・・

富士登山ブーム！山梨県側から２５万人初突破

富士登山ブームを受け、山梨県側からの富士山の登山者数が、初めて２５万人を突破した。
　これまでの最高は一昨年の２４万７０６６人。今シーズンが終了する今月３１日までに２６万人に届く勢いだ。
　富士山６合目にある「富士山安全指導センター」によると、７月１日の山開き以降、吉田口登山道からの登山者数が、２５万人に達したのは２８日午後１１時半頃。２９日午後５時現在で２５万３４１４人となっている。
　今シーズンは７月だけで初めて１０万人を超えた。８月も週末やお盆には１日で５０００人を上回るペースで、２１日には１万人以上が富士山頂を目指した。

すごいねぇ～。こんな渋滞に絶対巻き込まれたくない・・・

山岳遭難、安易な救助要請も ヘリ救助は「当たり前」なのか.

埼玉県秩父市の山中で、遭難救助中の県防災ヘリコプターが墜落し、パイロットなど5人が死亡した。沢登りをしていた登山パーティーのメンバーが滝つぼに滑落し、救助を行うとする矢先の出来事だった。今回のケースに限らず、09年には北海道のトムラウシ山で8人が死亡するなど、山での遭難事故が後を絶たない。中には、自分の意思で登山したにもかかわらず、安易に救助要請を行うケースもある。こんな状況に、ヘリでの救助を有料化しようと検討した自治体もある。
ヘリ１機の維持費年間1億円以上
ここ数年では、登山をする人は減少気味にもかかわらず、事故は増加傾向だ。
日本生産性本部の「レジャー白書」によると、00年には930万人だった登山人口は08年には590万人と減少傾向だ。
一方、警察庁の統計によると、09年の山岳遭難発生件数は1676件で遭難者数は2085件。そのうち死者・行方不明者数は317人で、いずれも1961年以降で最悪の数字だ。その分、遭難のリスクが高まっているとの見方もできる。
また、全遭難者の実に60.2%が55歳以上。高年齢者の遭難が際だっている形だ。
自治体は、一度救助要請を受けると、多大なコストをかけて救助に向かうことになる。
全国で最も遭難件数と死者数が多い長野県を例に取ってみると、09年に173件発生した山岳遭難に対して、警察官や山小屋関係者、消防団など延べ1843人が出動。1件あたり16.4人が出動している計算だ。さらに、この173件のうち、全体の84.4%にあたる146件にヘリコプターが出動している。そのうち4件が民間ヘリだ。民間ヘリが出動した場合、1時間あたり約50万円のチャーター料がかかり、その分は遭難者や家族が負担する形になる。逆に言えば、残り146件の警察・消防ヘリの出動については、任務の一環とされるため、費用は公費負担、つまり税金が費やされる形となる。ヘリ1機を維持するためには、人件費を除いても、少なくとも1年に1億円以上がかかる。
04年には長野県が有料化検討
この中には、携帯電話による安易な救助要請も少なくないといい、実際、04年には、長野県でヘリの有料化が検討されたことがある。この発端となったのが、北アルプスに単独登山した男性からの救助要請だ。この男性は、03年夏、1か月に2度も
「テントの中でお湯をこぼしてヤケドした」
「転んで手を切った」
などとして救助を要請。ヘリが現場に急行すると、いずれも男性は元気な様子で、自ら手を振ってヘリを誘導したという。
このようなケースが後を絶たなかったことから、田中康夫知事（当時）が、危機管理室に有料化を検討するように指示したが、航空法や他県の救助活動との兼ね合いがある上、田中知事が知事選で敗れたこともあって、有料化案は立ち消えになった。長野県以外にも、09年6月には、富山県議会で「受益者負担」を求める質問が出ている。
今回の事故が起こった秩父山系を管轄する埼玉県警の山岳救助隊でも、一般向けニューズレターの中で
「山では自己責任によるセルフレスキューが大原則の基本です。何かあったら救助を要請すればよいとの計画だけでの登山はやめてください」
「インターネットの情報を鵜呑みにして、あえて通行禁止の登山道に進入して遭難し、飲まず食わずで一晩過ごしヘリに救助された事案があります。警察・消防の救助隊もヘリコプターも貴重な税金で運営されていることを忘れないでください」
と呼びかけているものの、守られているとは言えないのが現状だ。

あまりに安易な救助要請が続くようなら、有料化もやむを得ないのかも・・・

事業仕分けで補助「廃止」、山小屋トイレ困った

国立公園内などの山岳地帯で、山小屋の経営者らがトイレを設置する際、環境省が費用の一部を補助する制度が論議を呼んでいる。
　省庁版の事業仕分けで、「廃止」と判断されたものの、登山関係者や自治体から「環境保護のために必要」と反発が出ているためだ。同省は１２日に有識者らの検討会を開き、今後の方策を考える。
　「トイレ整備が不十分なため、使用済みトイレットペーパーが登山道脇に残っている。外国人の登山客も増えているのに、日本の山の美しさを味わってもらえない」。愛媛県山岳連盟の白石崇会長（７０）は、西日本最高峰として人気の石鎚(いしづち)山（愛媛県）の現状を嘆き、「国の補助を活用すれば改善できる」と話す。
　仕分けで「廃止」とされたのは、同省が１９９９年から行う「山岳環境等浄化・安全対策緊急事業費補助」。国立、国定公園内などで、山小屋を営む民間事業者や自治体がトイレなどを整備する際、事業費１０００万円以上の場合は国が半額負担する。２００１年の同省調査では、汚水流出やトイレットペーパー散乱などで改修が必要なトイレは全国に約２００か所とされた。このうち約半数で、カキ殻やスギのチップで汚物を分解する「バイオトイレ」などが導入され、今年度も１億２０００万円の予算で５か所程度を改修する予定だ。
　ところが先月上旬の仕分けでは、有識者から「建設費を利用料で回収する方策を考えるべきだ」「受益者負担、汚染者負担の原則から、補助は説明がつかない」などの意見が相次ぎ、「廃止」と結論づけられた。
　受益者負担について、同省は「国立公園の所有者と管理者が同じで、入園料を取る米国と違い、日本では難しい」と説明する。日本の国立公園は、所有者が林野庁や民間地主、管理者が環境省とばらばらで、入園も原則無料。トイレ補助の対象は急峻(きゅうしゅん)な山岳地帯がほとんどで、ヘリコプターで資材を運ぶこともあり、１件あたりの事業費は平均約３７００万円。使用料で賄うのは難しいという。
　先月１８日には、日本山岳会メンバーや山小屋経営者らが、同省に事業継続を求める要望書を提出した。
　山梨県も幹部が同省に出向いて継続を訴えた。同県は山小屋と協力して２００２～０６年、制度を使って富士山のトイレ１１か所を環境配慮型に変えたが、まだ１６か所が残る。担当者は「山のトイレは公衆トイレと同じ。最前線で山の自然を守っている人の意見も聞いてほしい」と憤る。長野県の担当者も「事業を使いたいという山小屋経営者がおり、ぜひ残してほしい」と話す。
　こうした声を受け、同省は、１２日からの検討会で、山岳トイレの整備や補助のあり方を再検討し、来年度の概算要求方針に反映させる考え。ＮＰＯ法人「山のＥＣＨＯ（エコー）」代表理事の上(うえ)幸雄(こうお)さん（６４）は「山は国民の共有財産。どのように環境を守るかや、山岳トイレの役割についてもみんなで議論してほしい」と話している。

仕分けの方向が違うと思う・・・

「山の日」制定、日本山岳会が意欲

「海の日」があるなら、「山の日」も――。日本山岳会は３０日、国民の祝日として山の日の制定を目指すと発表した。
　同会によると、山の日の候補に挙がっているのは、年間を通じて最も登山客が多い夏。具体的な日付は未定だが、同会では、他の山岳団体などと連携して制定に向けた機運を高めながら、特定の日を選定していきたいという。
　「山の日」の創設は、国連決議で「国際山岳年」と定められた２００２年にも、山岳関係者の間で提案された。しかし、その後は盛り上がりを欠き、尻すぼみになってしまった経緯がある。
　この日記者会見した同会の尾上昇会長は、「自然環境の変化が憂慮される今だからこそ、山を愛する心を広めたい」と話した

休みが増えるのは歓迎だが、登山客の多い時に休みを増やして、増々山の混雑を助長させるのもどうかと思う。
写真はこの間のシルバーウイークの穂高山荘から見た奥穂高への登山客の行列、渋滞。小屋から見える登山道に登山客が数珠繋がり。通常のコースタイムの２倍３倍の時間がかかる。自分も登るつもりだったのだが、一目見て、まったく戦意喪失して行く気がなくなってしまった。こんな混雑するハイシーズの山を初めて見て、けっこう驚いてしまった。
天気が良いときはまだしも、一度天候崩れたら、寒さでの体調不良や落石事故など簡単に起こりそうで、そっちの方も相当恐いと思う・・・。

装備不十分なら「お断り」…ツアー登山指針見直し

北海道・大雪山系のトムラウシ山（２１４１メートル）で７月、東京都内の旅行会社が企画した縦走ツアー客ら計１８人が遭難、８人が死亡した事故を受け、日本旅行業協会（東京都）が加盟社約１２００社向けの「ツアー登山運行ガイドライン（指針）」を見直したことが２日、わかった。
　事故の再発を防ぐため、集合地で装備が不十分と分かったツアー客に対しては参加を断ることも検討するよう定めた。１２月から運用する。
　ガイドラインは、業界の自主的な指針として２００４年に策定された。見直しは初めてで、〈１〉外部委託のガイドは地元在住者にする〈２〉装備が不十分で「安全確保が困難」と判断したツアー客には参加を断ることも考慮する〈３〉避難小屋の場所取りはやめ、参加者全員の野営装備を持参する――などを新たに盛り込んだ。
　北海道は事故後、同協会に対し、ツアーに予備日を設け、日程に余裕を持たせるよう求めていたが、「旅行会社の判断に任せる」として見送られた

これで事故が確実に無くなってくれれば申し分ないが、現実と実態はそんなに甘くないだろう・・・
海外でスキューバダイビングやるときに初めにサインさせられる誓約書の中に書かれている「事故が起こって傷害を受けたり、死亡しても一切文句は言いませんし、訴えません。」的な文章をツアー申込み用紙の中に書込んでおいてチャンと自己責任を明確に伝えた上で参加させるようにすべきなんじゃないのか？？？

富士山、今年も人・人・人 ２年連続で登山者２４万人超

７～８月の富士山登山者は２４万１４３６人。山梨県富士吉田市が１日、発表した。過去最高だった０８年に５６３０人及ばなかったが、２年続けて２４万人を超えた。
　今シーズンは、地元市長が公務で登頂を果たしたり、８月６日の広島原爆の日に駐日デンマーク大使が山頂で核不拡散を訴えたりと、話題には事欠かなかった。
　ただ、７月１日の山開きは残雪のため山頂からのご来光はお預け。最終日の８月３１日は台風の影響で登山者が激減。霊峰は、自然の厳しさも教えてくれた

人・人・人・・・・そりゃそうだろう！
神田、新宿、池袋あたりの登山用品屋に行くとどこの店でも、これでもか！これでもか！と言うくらい富士山をネタに山用品の売込みをやっている。壁には富士山のポスター、売り場には富士山へ行く為のザック、靴、雨具、小物、食料、はてまた酸素まで・・・なんでもかんでも富士山に絡めて売っている。
あれだけ強力な売込みをやっていれば超混みになるほど大量の登山者が富士山目指しても当然の話。
山用品業界がメーカーも小売店も結託して先導して無理矢理ブームを作り上げている以外のなにものでもない・・・。

ガイドが明かす「重圧」…中高年山岳ツアー“難しさ”

５０－６０代のツアー客８人が凍死した北海道大雪山系・トムラウシ山の遭難事故を受け、同じく中高年の山岳ツアーが多く催行される長野県が、ツアー前の現地調査や講習、登山計画書の提出などを求める要望書を日本旅行業協会に提出した。登山は特に中高年の間でブームを呼んでいるが、実際に山岳ツアーの添乗経験がある旅行会社社員によると、中高年が多い山岳ツアーには、それなりの“難しさ”があるという。
　「今回の遭難事故におけるガイドの判断は結果的に間違っていたわけですが、ガイドにとって、ツアーをその場で中止して引き返すことは想像以上に大きなプレッシャーなのです」
　こう打ち明けるのは、元旅行会社専属の山岳ツアーガイドで、現在は山岳関連雑誌のライターをしている男性。ガイドたちの信条が「安全第一」であることは間違いないが、それでもリスクを冒さざるを得ないことがある。特にツアーの参加者が５０－６０代の場合、判断に困ることが多いという。
　「山岳ツアーは個人参加が原則ですが、自然発生的にリーダー格の参加者が出てきます。その人物が納得しない限り、ツアーの中断は困難な雰囲気になります。もともと高額なツアー代金を支払っている中高年の参加者は“お客さま”意識が非常に強い。また、経験が浅い“リーダー”ほど引き返すことを嫌う傾向がある。かつて私がガイドしたツアーでは、どうしても中断にご理解いただけない人がいて、その場で『ここから先は自己責任』と一筆書かせて、渋々あきらめさせました」
　ツアー参加者には事前に十分な防寒対策を要請するが、実際には本格的装備で臨むベテランから、日帰りハイキングの感覚で訪れる人までさまざま。それでもガイドとしては、「高い代金を払って遠くから来ているお客さまに、何とか山を登らせてあげたい」「登らせないと、後々クレームになるかもしれない」というプレッシャーがかかる。客側の強い要望に押され、薄氷を踏む思いで悪条件下での出発を決断することもあるという。
　実際、安全最優先でツアー中止を決断した後、苦情の手紙が旅行会社に多数寄せられ、旅行会社の幹部から注意されたガイドもいたという。ガイドの大半は旅行会社の社員ではなく、ツアーごとに契約する派遣社員のような存在で、旅行会社から「客からのクレームが多いガイド」というレッテルを張られることは死活問題となる。
　北海道の遭難では、参加者がツアー中止を要請したにもかかわらず、ガイドがツアーを強行したというから弁解の余地はないが、複合的なプレッシャーがガイドの判断を誤らせ、悲劇を招いた可能性もありそうだ

ほんと難しいだろうし、可哀想にも思える。
それまで世間や会社などでそれなり勤めあげてきた中高年にはそれなりのプライドや自負もあって、自分の思い通りにならないと、ちょっとしたことでへそを曲げたり逆ギレしたりする輩も多い。実際、山でマナーが悪かったり、傍若無人に行動している中高年登山ツアー客をよく見かける。一番悲しいのが本人たちが周りに迷惑をかけていることをまったく理解していないこと。これではいつまでたっても良くなることはない。
この先も山で中高年の事故は増々増えていくのだろう・・・

北アルプス・剱岳、茨城の６０歳女性滑落死

１日午前７時頃、富山県立山町の北アルプス・剱岳（２９９９メートル）で、登山中の茨城県美浦村八井田、農業町田洋子さん（６０）が約６０メートル下に滑落、全身を強く打ち死亡した。
　富山県警上市署の発表によると、町田さんは山岳同好会のメンバー２１人と鎖伝いに歩いていたが、誤って足を滑らせたとみられる。現場は標高約２８００メートルの岩場で、前夜の雨でぬれていたという

今年の剱は映画の影響もあって登山客一杯だろうし、まだまだ事故が起こりそうな気がする

山岳死者・不明最多の２８１人、中高年に集中

昨年１年間の全国の山岳遭難は１６３１件１９３３人で、統計が残る１９６１年以降、最も多かったことが３日、警察庁のまとめでわかった。
　死者・行方不明者も最多の２８１人。
　遭難者のうち４０歳以上の中高年が全体の８１・１％を占めている。
　同庁によると、遭難者の年齢別では、６０歳代が最も多い５７６人で、５０歳代３７０人、７０歳代３４０人の順。
　遭難原因では、道迷いと滑落が大半を占めたが、登山中に持病が悪化するなど病気による遭難も１７０件に上った。
　同庁は「登山ブームが広がる一方、軽装で安易に登山して遭難するケースも目立つ。悪天候の場合は引き返すなど慎重な判断を」と呼びかけている

姥捨山・・・楢山節考・・・

南アルプス・千枚岳の小屋が全焼

静岡市葵区の南アルプス・千枚岳（２８７９・８メートル）の２６１０メートル付近にある「千枚小屋」（同区田代）が全焼しているのが３０日に見つかった。
　県の委託を受けて小屋を管理する「東海フォレスト」によると、１６日に今季の営業を始めるため、小屋の管理人の男性がほかの従業員らと６月２９日に小屋で準備作業を行い、その日は小屋を離れた。
　翌３０日午後に男性が再び小屋を訪れたところ、小屋はすでに焼け落ちていたという。
　千枚小屋は木造２階建て。１９９３年１０月にも火災で焼失し、翌９４年に再建された。毎年７月中旬～１０月中旬は、登山者に宿泊施設（定員８０人）として利用され、それ以外の期間は無人になるものの、悪天候などの際に登山客が避難できるよう、常に出入り口が１か所開いているという。静岡中央署で出火原因を調べている

残念だ、原因はなんだったんだろう・・・

北アルプス岳沢ヒュッテの再建断念 ３年前に雪崩で全壊

３年前の冬、雪崩で全壊した北アルプス穂高岳の岳沢（だけさわ）ヒュッテが、再建されないことが決まった。全壊直後の０６年４月、ヒュッテの名物主人だった上條岳人さん（当時６９）が交通事故で亡くなり、後を託された長女明穂さん（４４）が決断した。
　同ヒュッテは、上高地から２時間半ほどの場所にあり、約２００人を収容できる。中高年ら足の遅い登山者が、岳沢経由でゆとりを持って穂高岳登山する場合の足がかりで、前穂高岳（３０９０メートル）付近で遭難が起きた際の救助拠点でもあった。
　５６年に岳人さんの父・親人さんが開業。明穂さんは山小屋経営の経験がないうえ、費用の工面や、雪崩被害を受けない再建場所を見つけるのが難しく、断念した。
　明穂さんは「登山者に迷惑をかけ、申し訳ないの一言です。ほかの山小屋の皆さんにも相談したが、父を亡くし、どうしても無理という結論に達しました」と話した。
　山小屋関係者でつくる北アルプス山小屋友交会の穂苅康治会長（槍ケ岳山荘経営）は「遭難対応だけでなく、トイレがないことによる環境上の問題からも必要な小屋」と話している。（山田新）

残念だよなぁ・・・