NESARA GESARA (ネサラゲサラ) 今年施行されるのか

　　　　　　NESARA GESARAについて

米政府が銀河同盟に同意し、宇宙軍の保護下にあるトランプ大統領が施行しようとしていたNESARA GESARA法が、最近TwitterやYouTube等では、いよいよか、と賑やかになって来ているようだ。

銀行が廃止され、お金が紙くずになる等、様々な情報が錯綜して、実際日本では情報が遅いし、入ってこないものも多いですが、ニューヨークのヘッジファンドを扱う多数の富裕層が、昨年初からNYの不動産を処分して次々にフロリダに移住したと、投資チャンネルで話題になっていた。身近な所では、外国の優秀な投資家の知人など銀行から全て資金を引き揚げて、紙幣以外のモノに変えている。

日本は情報の透明性ランキングで、中国や北朝鮮レベルの情報鎖国国家だが、今年は流石に状況は大きく変わるかもしれない。NESARA GESARAが施行される前触れとして市場の暴落が挙げられていたが、12月の南極会議でカバルやデープステートと全ての決着がついた、と言うのが真実と考えるなら、今年中に大きな変化が想定される。勿論、不確定要素だが、実際、グローバルエリート層が仕切っている人口削減の悪評高いダボス会議も、もう2年も延期になっているし(最近リモート会議をどうとか言われてるが、)情報を確認しておくのは重要だ。ついでに言えば、日本政府のHPにもマジで記載されているムーンショット計画なる世界など、ナノチップでもVakzinでも身体の中に埋め込まれて平気な者だけでやってくれ❗️

　　　　　　　　NESARA法. (National Economic Security Cund Recovery Act)

これはアメリカの法律で、 GESARAは世界188の国で施行予定のようです。

① 違法な銀行業務および政府の活動によるすべてのクレジットカード、住宅ローン、その他の銀行債務を免除(銀行業務自体を違法と位置付けている)

②.所得税を廃止(所得税、法人税は全て無くなる)

③.IRS(消費者庁)を廃止し、IRSの従業員を米国財務省の消費税に転入させる。

④.政府に17％の嗜好品新品の売上税収入導入。食品、薬、中古住宅は無税。

⑤.高齢者への給付増額。

⑥.憲法をすべての裁判所および法的事項に戻す。(全ての憲法を世界統一する)

⑦.貴族の称号、貴族の権威を元に戻す(天皇、イギリス王室、ローマ法王称号等廃止)

⑧. GESARAの発表から120日以内に大統領選挙と議会選挙を行う。

⑨.選挙を監視し、特別利益団体の違法な選挙活動を防止する。

⑩.金、銀、プラチナの貴金属に裏打ちされた米国財務省のレインボー通貨に移行

⑪.米国運輸省によるアメリカの出生証明書レコードの販売を禁止する。

⑫.憲法に沿った新しい米国財務省銀行システムを開始する(量子金融システム：QFS)

⑬.連邦準備制度を廃止する。既存のSWIFT銀行システムを廃止、移行期間は１年間に変更する。

⑭.QFSの個人金融情報のプライバシー保護

⑮.憲法のすべての裁判官と弁護士を再訓練する。

⑯.世界中の米国政府の軍事行動を停止する。

⑰.世界中で平和を確立する。

⑱.人道的目的のために莫大なベーシックインカムを施行する。

⑲.フリーエネルギー装置、反重力装置、音波治療装置など6,000を超える抑制技術の特許の解放。世界の隠された特許や技術を全て解放。メドベッド等

⑳.地球上の現在および将来のすべての核兵器の撲滅。

米国は1933年にルーズベルトによって開始された株式会社アメリカを破産させて、アメリカ共和国に移行。(ちなみに日本も株式会社として登記もされてるようですよ)

なお GESARAは、世界共に量子金融システムで完璧に管理される安全な通貨になるようです。紙幣が紙くずになる、と言う情報は確認できていないが、スマホ決済のようなシステムに施行されると言うかなり確信的な情報が多いようだ。

日本のYouTube等で、借金がチャラになるなどと囃して、真に受けて借金した人も少なからずいるらしい。無責任な情報を鵜呑みにせず、また、日本のマスコミはまだ、完全にグローバルエリートの支配下にあるらしいので、自分で情報を賢く選別していくほかないようだ。

ちなみに、今、お金がない方々にとっては、この情報が真実なら、もう少し辛抱していれば、豊かで平等な世界が訪れるかもしれないと言う。それが実現されたら本当に嬉しいことです。

私は、数字を見ればオミクロン株やら、と鼻風邪らしきモノを大騒ぎしまくる厚かましいマスコミに呆れるが、情報弱者を煽る、いつもの手として捉えているので、去年一年、日本中旅行行きまくって、経済を微力ながら回す為、なるべくいっぱいお金を使うよう心がけました。

金、銀、プラチナ等貴金属に裏付けされたお金に変わる、と言う事は、一万円紙幣は30円程の価値しかないらしい。お金をいっぱい使いつつ、ポジティブな未来を創造して、みんなで楽しみましょー❗️

コズミックディスクロージャー エレナダナン 2021年7月 木星秘密会議会議

　　　　　木星秘密会議

第二次世界大戦でナチス・ドイツが崩壊する3カ月前、クリミア半島のヤルタでアメリカ、ソ連、イギリスの三大連合国が集まり、民族自決の原則に基づいた戦後のヨーロッパの秩序について話し合ったという。元プロの考古学者で「コンタクティ」のエレナ・ダナーンによると、同様の会議が木星の近くで開かれ、ダークフリートとそのドラコニアン、オリオン、ディープステート、企業の同盟者たちの軍事的崩壊に伴って出現する太陽系の新秩序について話し合われたばかりだという。

彼女によると、銀河連邦は最近、地球連合の代表者や秘密の宇宙プログラムの連合体と12回の会合をセットにして、太陽系の新秩序について話し合ったという。最近、イスラエルの宇宙計画の創始者であるハイム・エシェド教授／将軍が銀河連邦の存在を認め、さらに、ドナルド・トランプ米大統領政権と直接連携していると付け加えた。

さらに、異なる銀河連合とその歴史的な相互作用を区別して、銀河連邦とライバルの宇宙連合-ダークフリート、ドラコニアン帝国、オリオン連合-との間でエスカレートしている軍事的対立について、7月17日にエレナから連絡があり、木星の近くで行われた会議と、それに参加した各国の宇宙開発計画について、劇的なニュースが伝えられた。彼女によると、最終的な会議はその前日に終了し、アメリカのリーダーシップの下、地球の主要国間で多国籍宇宙同盟を設立するという合意に達したという。

昨日、木星において、異なる進歩的な銀河連合と地球人の軍隊との間で、将来に備えて、経済的・軍事的領域に関して、この星系の使用と保護を共有するという合意がなされた。行動の領域が設定されました。地球人は公式に自分たちの星系の所有権を得ている。一連の会議では、能力、資源、目標から、地球外の人類に持続可能で輝かしい未来を保証するためにGFWが選んだ米国が主な代表だった。

地球の国々との長年にわたる秘密の協力関係は完了しましたが、このシステムの解放のためには、この戦争に終止符を打つ必要があります。それまでの間、私たちは懸命に働き、その日が来たときには、みんなで友愛と協力の新しい時代に踏み出す準備ができていることでしょう。

宇宙開発プログラムが機能している国々の間で最近締結された「アルテミス協定」は、宇宙先進国とアメリカの間で交渉される二国間協定で、2020年10月13日にアメリカと7つの国の間で初めて調印されました。オーストラリア、カナダ、イタリア、日本、ルクセンブルク、アラブ首長国連邦、英国。

アルテミス協定が発足して以来、ブラジル、韓国、ニュージーランド、ウクライナが協定に署名しました。もう一つの主要な宇宙開発国であるインドも、アルテミス協定への参加を検討しています。 この協定は、トランプ政権下で本格化し、現在のバイデン政権下でも継続されている、米国と諸外国との数年にわたる交渉の結果である。

アルテミス協定は、米国が主導して設立される多国籍宇宙同盟の創設原則を定めたもので、宇宙での共同経済活動や科学的活動を可能にし、多国籍軍事同盟がそれらの活動を "安全地帯 "で守ることを可能にしています。

このアルテミス協定は、数年にわたる交渉の末に締結されたものだ。

7月17日、エレナは私に2通目のメールを送ってくれた。そのメールには、彼女の主要なコンタクトであるソー・ハン・エレディオンから受け取ったミーティングに関する追加情報が記されていた。エレナは、9歳のときに起きた宇宙人による誘拐事件で、ソー・ハンと連邦軍の仲間に助けられたときのものを再利用した脳インプラントを通じて、定期的に通信を受けていると説明してくれました。彼女の経歴とソー・ハンとの継続的なコミュニケーションについては、彼女の著書『A Gift From the Stars』を読むことをお勧めする。

ソー・ハンはこの会議には参加しておらず、GFW（銀河世界連邦）の代表者のエスコート役として木星の軌道上に留まっていた。しかし、彼はこのことを知っている。

一連の会議は、しばらく前から行われていたのだ。全部で12回の会議があり、最初は特定のグループで別々に行われ、最後の数日間は3つの大きな会議が行われました。それぞれのグループは、宇宙軍の幹部と（先進的な）企業のCEOで構成されていた。

GFWの代表団は、地球の代表者、宇宙軍の軍人、進歩的な企業のトップを個別に監査し、安全地帯と多くの人々の利益に最も貢献する人物を決定した。

エレナが、多国間の宇宙協力や多くの国の利益になることを「安全地帯」という言葉で表現した。これはアルテミス協定で使われている言葉と同じですが、彼女はこのコミュニケーションの前にはよく知りませんでした。

また、最近では主要国が宇宙司令部を設置し、それぞれの軍隊が宇宙関連の問題で協力し合うようになってきていることも重要なポイントです。イギリス（2021年）、ドイツ（2021年）、イタリア（2021年）、オーストラリア（2022年）は、最近、アメリカ（1985/2019年）、フランス（2010年）、ロシア（2011年）、中国（2015年）と一緒に、宇宙での軍事活動を統合するための宇宙コマンドを設立しています。

最も重要なのは、2020年10月にNATOが宇宙センターを設立し、ドイツのラムシュタイン空軍基地ですべての宇宙活動を行うことです。このような宇宙に関する最近の軍事動向は、エレナの驚くべき主張を裏付けるものである。

GFWは統一された世界的な文明と協力したいだけであり、パワーゲームをしている様々なライバルの宇宙勢力とは協力したくないのだ。トール・ハンによると、宇宙開発を行っている国は実際には14カ国あり、その中でGFWが最も先進的で耐久性のあるプログラムを持っているのは上位6カ国であり、彼らと手を組むのに適しているとのことである。他の8カ国は、多くの人々に利益をもたらす商業的な理由で参加しているに過ぎない。

トール・ハンは、この上位6社の「水平」連合が、統一された宇宙部門として登場することも話していた。マイケルが言っていたように、我々は艦隊の誕生を目撃することになるのだろうか？

銀河連邦が、自分たちと一緒に宇宙開発を行う「統一された世界の文明」にこだわるのは、宇宙進出国同士が対立している現状を見れば納得がいくだろう。統一された指揮系統の下で働く宇宙保有国の同盟を形成することは非常に理にかなっている。

現在のアルテミス協定のメンバーから推測すると、「最も進歩的で耐久性のある」とされているのは、アメリカ、フランス、イギリス、ドイツ、日本、そしてイタリアかオーストラリアの6カ国であり、これらの国はいずれも宇宙司令部を機能させているか、あるいは立ち上げ中である。
木星会合に参加する他の8カ国は、アルテミス合意のメンバーやその他の国から選ばれます。このことから、銀河連邦や他の前向きな宇宙組織と直接協力している多国籍宇宙同盟の中で、中国とロシアはどこに位置するのかという重要な疑問が生まれます。エレナのソー・ハンからのメッセージは、その答えを与えてくれます。

トール・ハンは、これらの出来事に関する唯一の視覚的な記憶を私に見せてくれた。それは、彼の船から見た、3回にわたる究極の会合の2回目の後に木星軌道を離れる3つの卵形の船である。それぞれの船には、国別に地球軍の代表者が乗っていた。3つ目が何かは教えてくれなかったが、そのうちの2つには中国とロシアの関係者が乗っていて、この2つの群衆は非常に不機嫌だったと聞いた。彼が言うには、新しい地球の統一宇宙連合を組織する責任はアメリカが勝ち取ったとのことである。

エレナの情報を裏付けるのは、中国とロシアが2021年6月に締結した二国間協定に基づいて開始した「国際月面研究ステーション」構想に、他の宇宙先進国が参加していないことだ。アルテミス協定で多国籍宇宙連合を実現したのは米国だけで、ロシアは「米国中心すぎる」という理由で参加を拒否し、中国は知的財産の盗用や産業スパイを続けていることから参加を見送られた。したがって、中国とロシアの代表団が木星付近での合意に「非常に不満を持っていた」というのは、さほど驚くべきことではない。

ここまでのエレナの主張を裏付ける状況証拠に加えて、さらに考えなければならないのは、ヤルタのような会議と合意がなされた可能性があるということだ。ヤルタは、第二次世界大戦末期の3ヶ月間の壮絶な戦闘の中でも、連合国はすでにナチズムのない戦後の秩序を積極的に計画していたという前例を作った。

現在、地球、月、火星など、ダークフリート、ドラコニアン帝国、オリオン連合が拠点や資産を構えている場所で、秘密裏に戦争が行われているが、これとよく似た状況にあると言える。これらの基地は、1940年代にナチス・ドイツとの合意に基づいて作られ、その後、大手多国籍企業が闇の艦隊やオリオン連合などの顧客のために秘密裏に宇宙資産を建設し、拡大してきました。また、これらの企業は民間の秘密宇宙プログラムを構築し、独自の宇宙大国となっているのが特徴である。

エレナが以前に発表した情報によると、これらのダークフリート・ドラコ・オリオンの基地は攻撃を受け、様々な局面で解放されているという。これは、多くの関係者が主張する、暗黒船団とその企業の同盟者たちが星間のパートナーから切り離されており、そのために資源が減少し、大きな離反を招いているという主張と一致する。また、ファーサイト研究所に所属するリモートビューアーが発表した、現在の外政状況に関するデータとも一致している。