草食系男子と肉食系女子

 

古い言葉になったが、“草食系男子”と“肉食系女子”というものがある。草食系男子とは、恋愛に消極的な人で、まさに草食動物のようなイメージを持つ男性のことである。

肉食系女子とは、一言で言うと恋愛に積極的な女性のことで、女性からデートに誘うことを恥ずかしいと思わずリードしていく狩人的資質を持っている女性。 ひと昔前までは、男性からアプローチされるまで行動を起こさない草食系女子で溢れていました。

“草食系男子”は脚注のとおり、新世代の優しい男性のことで、異性をがつがつと求める肉食系ではないそうです。

 

これからの日本は、戦争に行くこともないと思うが、このような草食系男子では、自衛隊員は務まらないだろう。現に自衛官になる人が少なくて、自衛隊では困っているそうである。

現在は、新型コロナウイルスと人類との戦争が起こっているとも考えることが出来る。最終的には人類が勝利すると思うが、ウイルスは変異を繰り返して強くなっていくそうであるから、けして侮ってはいけない。

ＡＩを利用したGoogleのコンピューターによると、北海道のコロナ禍の感染が年末にかけて爆発的な拡大を予想している。近日中に北海道が「ロックダウン」されると思うが、ワクチンが開発されないと治まりつかないそうである。

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注）　草食系

草食系とは、人間のタイプを表す造語。一般的な草食動物としてイメージされている事柄が性格や行動様式に当てはまっていると思われている人々を指して用いられる。対義語は肉食系。

マスメディア上で「草食系」に関わる用語が使用された最初の例は、2006年10月に、コラムニスト・編集者の深澤真紀が『日経ビジネス』のオンライン版で連載している「U35男子マーケティング図鑑の中で「草食男子」と命名されたものである。2008年に女性ファッション雑誌『non-no』（2008年4月5日発売号）において、深澤の監修の下「草食男子」特集が掲載された。

2009年2月17日には、読売新聞が『安定志向の「草食系男子」』として取り上げている。2009年に入ると、読売・朝日・毎日・産経などの全国紙でも文化面や家庭面で特集記事を掲載したり、さらに草食系（主に男性）をクローズアップしたテレビドラマや映画も制作されるようになるなど認知度が深まり、2009年末には、その年に注目を集めた事象や用語に対して贈られる新語・流行語大賞のトップテンを獲得した。

また日本国外でも、アメリカやイギリスなどの英語圏では「Japan's herbivore men」との名称で、中国などの中華圏でも「食草男」として報じられているが、そのいずれもが男性を指したものである。

草食系男子（草食男子）

草食系男子の定義は論者によって異なる。深澤真紀は、「草食男子」を、『恋愛に「縁がない」わけではないのに「積極的」ではない、「肉」欲に淡々とした「草食男子」』と定義した。

森岡正博は「草食系男子」を、「新世代の優しい男性のことで、異性をがつがつと求める肉食系ではない。異性と肩を並べて優しく草を食べることを願う草食系の男性のこと」と定義した。

パートナーエージェントが30代未婚男女400人を対象におこなった調査によると、「どちらかといえば草食男子」(61%) 、「完全に草食男子」(13%)と、「自分は草食男子」と思う男性は75%にのぼった。

（出典：『ウィキペディア（Wikipedia）』より抜粋）

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国民性

 

令和2年11月9日、アメリカ大統領選挙の結果が判明し、選挙人の270を超える過半数を獲得し、民主党のバイデン候補が次期大統領に決まった。正直にいうとバイデン候補が圧勝し、こんなに接戦になるとは思わなかった。

 

共和党のトランプ氏は、この選挙を「不正選挙」として敗北を受け入れず、裁判を通じて徹底的に戦う構えである。前回の大統領選挙の敗北者となったクリントン氏は、「トランプ氏は広い心を持ち、バイデン氏が新しい大統領になって指導者としてのチャンスを与える義務がある」と国民に呼びかけを行なっている。

 

トランプ氏がアメリカ人の人柄や国民性を表わしているとは思わないが、選挙でかなりの支持を得たことは注目すべきだろう。このことは、アメリカ人の“国民性 ”を表わしているのではないだろうか。

選挙結果について詳しく分析していないが、移民系の多い州ではバイデン氏が強く、白人の多い州では、トランプ氏が強かったような気がする。

 

この国民性のことであるが、米国の文化人類学者ルース・ベネディクトの“菊と刀”ではないが、潔さなどということばなどは、アメリカ人には全く理解できないだろう。

いま日本では、「憲法第9条」が問題となっているが、相応の議論「期間」を設定し、自衛隊の災害救助の明確化を含め国会に提起して、“国民投票”で決着した方が良いとも思っている。

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注）　国民投票

国民投票は、広義には国政上の重要問題について、それを直接的に決定したり、議会の決定に資するよう実施される投票制度。狭義には選挙以外で国民が決定を行うレファレンダムのみをいう。レファレンダムは「国民表決」とも呼ばれ、「国民評決」と表記されることもある。

日本では通常、日本以外の制度を含め、国政の場合は国民投票、地方自治の場合は住民投票と訳し分けている。

 

概説

国民主権の思想では、国民が政治権力の源であり、最終決定者である（民主権の原理）。古代ギリシアなどでは民会による直接民主主義が行われた。

しかし全ての問題を国民が直接的に発案・議論・決定する事には限界があるため、国民が代表者（議員）を選出し、国民の信託を受けた議員が議会にて発案・議論・決定する制度が普及した（間接民主主義・代表民主主義）。

[広義の国民投票]

国民投票は広義には国政上の重要問題について実施される投票制度で、国民表決のほか、国民発案（イニシアティブ、initiative） や国民解職（リコール、recall）を含み、さらに国民拒否や国民意思表示といった制度を含むこともある。

狭義の国民投票[編集]

国民投票は狭義には選挙以外で国民が決定を行う国民表決（レファレンダム）のみをいう。

議会制度を採用した国でも、政治の重要事項については直接民主主義の「民主権の原理」が併用されるようになった。「民主権の原理」を構成するのは『イニシアティブ（国民発案・住民発案）』『リコール（国民解職・住民解職）』『レファレンダム（国民投票・住民投票）』であり、国民投票はそのうちの一つである。

間接民主制と併用される直接民主制は、間接民主制を補う参政権として採用されたものである。

分類[編集]

対象による分類[編集]

国民投票は対象により、憲法の制定や改正に関する憲法国民投票、法律の制定改廃に関する法律国民投票、条約の承認に関する条約国民投票があり、これらは立法的国民投票という。立法的国民投票のほか、財政的事項に関する財政的国民投票、立法及び財政以外に関する特殊的国民投票、国家機関たる個人に対する対人的国民投票がある。

（出典：『ウィキペディア（Wikipedia）』より抜粋）

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ベーシックインカム

 

令和2年11月9日、ＮＨＫラジオ「あさビズ」で経済エコノミスト 森本卓郎氏が“ベーシックインカム”について、次のことを語っていた。

 

『ベーシックインカムとは、国民に対しての収入を最低限保証する政策で、通常は政府からの現金支給という形でおこなわれる。すでに、フインランド、オランダ、カナダ、デンマークなどで、実験的に行われている。一方で、年金や雇用保険、生活保護などの大幅削減が前提になるので、導入には慎重な検討が必要となる。』と。

 

すでに、「新型コロナ禍」に絡んでベーシックインカムを導入した国もあるが、経済を立て直すためには消費税などの増税も必要となる。国が赤字国債を発行して日銀が引き受け、市中にばらまき需要を喚起する方法も考えられるが、それではますます財政再建は遠のくばかりである。

 

森本氏は、自国通貨建ての国債残高が約4千兆円以内（現在残高：約1.1千兆円）に抑えればインフレを招かないといっていたが、金利などの国債費を考慮すれば、信じがたい話ではある。

日本社会で最も問題になっているのは、グローバル資本主義がもたらす富める者は益々富み、貧しいものは益々貧しくなるという“貧富の拡大”であって、この解消をもたらさない政策は、“絵に描いた餅”である。

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注）　ベーシックインカム

ベーシックインカムとは、最低限所得保障の一種で、政府がすべての国民に対して一定の現金を定期的に支給するという政策。基本所得制、基礎所得保障、基本所得保障、最低生活保障、国民配当とも、また頭文字をとってBI、UBIともいう。世界中で限定的なパイロットプログラムも始まっている。

 

既存の社会保障制度とベーシックインカムの関係と区別

BI（ベーシックインカム）は、基本的に従来の社会保障を廃し是正するための新しい「自己責任による最低限度の生活を保障する施策」である。広義においては、従来の社会保障の改善・補完のために「無条件で国民に一定の金額を給付する施策」である。

[概説]

国民の生存権を公平に支援するため、国民一人一人に無条件かつ定額で現金を給付するという政策構想。生存権保証のための現金給付政策は、生活保護や失業保険の一部扶助、医療扶助、子育て養育給付などのかたちですでに多くの国で実施されているが、公平性への議論と複雑化・細分化による効率性の悪化が絶えない。

ベーシックインカムでは、これら個別対策的な保証を一元化して、平等かつ包括的な一定の収入（ベーシック・インカム）を補償することを目的とする。従来の「選択と集中」を廃止し、「公平無差別な定期給付」に変更するため、年金や雇用保険、生活保護などの個別対策的な社会保障政策は、大幅縮小または全廃することが前提となる。

 包括的な現金給付の場合は配給制度であり、国民全員に無償かつ定期的に現金を給付するため社会主義的・共産主義と批判されることがあるが、ベーシックインカムは自由主義・資本主義経済で行うことを前提にしている場合が多い一方、解決すべき類似の問題も抱えている。

（出典：『ウィキペディア（Wikipedia）』より抜粋）

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馬が合うとは何か・・・

「人には、馬が合うと合わないがある」と思います。馬が合うとは、人馬一体になることを言います。例えば、結婚を考えてみましょう。結婚には様々な理由があります。もちろん、人それぞれ優先順序があるし複合していると思います。

【結婚理由】

1.年収

2.学歴

3.優しい

4.容姿

5.家庭環境

6.信頼できる

7.出会い等々

【離婚理由】

1.性格の不一致

2.経済的な理由

3.倫理、価値観の相異

4.信頼できなくなる等々

 

しかし、結婚理由ですべての条件を満たす人はまずいません。だから、通常は「妥協」、折り合いをつけなければならないのでしょう。昔は、おせっかいの人も周りにたくさんいて、結婚は当然とされていました。子供ができるとみんなでお祝いもして育てました。

現代は、未婚を始めとして晩婚などで子供を持たない夫婦も多く、また、社会環境の変化や価値観の多様化も少子化につながっています。一方で、子宝に恵まれず苦慮している人たちがいるのも事実です。

 

2020年の出生数が84万人半ばの見通しであるという大変ショッキングな新聞記事がありました。これは1899年（明治32年）以降で過去最低の出生数で、来年度は“コロナ禍”の影響もあり、70万人台に落ちこむ懸念も指摘されています。

 

この少子化に伴う人口減少についてはいろいろと指摘されており、その対策も取られていますが、その原因が複雑に絡み合っており一筋縄には解決できません。

 

14億人以上の人口と目される中国も、出生数は3年連続前年を下回っており、いわゆる「一人っ子政策」が2015年に廃止されたにもかかわらず、少子高齢化が急速に進んでいることが窺われます。今後、人口の減少などに伴い中国の優位性がなくなり、工場がベトナムなど他国に移転しているそうです。

 

結婚は自由ですが、親が子になり子が親になることによって、日本の人口減少は止まると思います。ただし、世界の人口増加を見ますと、人口減少した方がほかの動物たちにとっては良いのかも知れません。

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注）インドの人口

国連がこのほど発表した世界の人口推計で、インドの人口が１０年以内に中国を抜き、トップに躍り出るとの見通しが明らかになった。

 

現在は世界人口約７７億人のうち、中国が最も多く１４億人、２位のインドは１３億人。両国で全体の約３７％を占めている。

 

１７日発表の報告書によると、世界全体の人口は１９５０年の２６億人から、２０５０年には９７億人まで増えると予想される。トップの座は２７年までに中国からインドへ移り、５０年までには両国の差がさらに広がるという。

 

世界的な少子化の流れなどにより、今から５０年までの間に人口が１％以上減少する国は５５カ国・地域に上るとみられる。中でも中国の減少幅は最大の３１４０万人、割合にして２．２％に及ぶ見通し。２１００年時点の中国の人口は１１億人まで減るのに対し、インドは１５億人に増えることが見込まれる。

（出典：ＣＮＮニュ－スより）

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コロナ感染動向に見る、世界の中の日本

 

このところ、北海道でのコロナウイルスの感染者の増加が止まらず、また比較的感染者の少なかった十勝も急増しています。これにつられるように、日本全体でも右肩上がりの傾向が続いています。

 

そこで、世界の中の日本を見てみることにしましょう。参考にしたのは、WHO（世界保健機構）^＊１とWorldometers^＊２の発表するコロナウイルスパンデミック関連のデータです。

 

下図は、WHOの発表する1週間単位の世界の感染者数の変化です。曜日による増減が含まれていないので、傾向をつかむのには見やすいデータです。

 

まず、全世界の感染者数は、1月以降増加の一途で、これまでに、ピークは見えていません！最初のピークは、早くとも今年末から来年にずれ込むでしょう。明らかにまだ、一次ピークの手前です。

 

全世界の感染者数に対する死者数の割合（死亡率）は、徐々に下がって、現時点で、１.5％です。地域別の格差が大きいのが特徴ですが、数字はWHOのホームページで、ご確認ください。

 

感染者数を地域別によく見ると、ヨーロッパ、アメリカ合衆国とブラジルを含む南北アメリカ大陸、インドを主とする南東アジアなどで、明らかに増減が繰り返されているので、1次ピーク、2次ピークと言われるものが見えています。

 

世界で合計をしてしまうと、それぞれの時期がずれているために、明らかなピークにはなりません。わが国を含む東アジア、オセアニア地区（図中のWestern Pacific）は、アフリカ大陸と同様に、グラフの「線の太さ」程度しかなく、数値を見ても、共に世界全体の１％程度です。

 

次に、Worldometersのデータ（11月13日現在）を使って、世界およそ200か国のうち、日本の順位を見てみると、感染者数は52位、死者数は51位です。

 

この順位は、3月に40番程度でしたが、夏以降は50番前後です。この辺りは、上位及び下位との差が大きいために、日本がかなり増減しても、順位にあまり変動はありません。さらに、現時点の陽性患者数（Active case）を調べてみると、こちらは、むしろ低くて66位です。ただ、この数字は、今後2-3週間で、もう少し上位に上がるでしょう。

 

いずれにしても全世界では、右肩上がりの時期に来ているので、最近の日本の増え方は、他国と比較すると、それほど「異常」と呼べるものではありません。

 

また、総感染者数と総死亡者数は、その国の人口に依存するので、人口100万人当たりで割った値で見ると、日本はかなり低く、感染者数は154位、死者数は148位です。

 

この順位は、世界の3/4の国が、コロナウイルスの被害が日本より大きいことを物語っており、人々が作り上げた社会システムが、ガラガラと音を立てて、崩れていく様子を見ているようです。

 

ここから下の200位までには、東アジア、東南アジア、オセアニアとアフリカ諸国が主に含まれています。

 

最後に、医療従事者に負担のかかる、現時点での人口当たりの感染者数を、他国と比較します。アメリカは、なんと日本の151倍、フランスに至っては、337倍と、驚愕するような数字になっています。

 

感染者数が急増し始めた3月以降、8ヶ月がたった今でも、多くの国でコロナ患者があふれている状況は、変わっていないようです。全世界の医療関係者に、依然として大きな負担がかかったままです。

「十勝の活性化を考える会」会員Ｆ

 

＊１. https://www.who.int/emergencies/diseases/novel-coronavirus-2019/situation-reports/　

＊２. https://www.worldometers.info/coronavirus/　

 

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