CX-5｢爆売れ｣のマツダが米国で大苦戦

CX-5｢爆売れ｣のマツダが米国で大苦戦
2月7日、2017年度第3四半期（2017年4~12月期）決算を発表したマツダ。財務担当の
藤本哲也常務執行役員の表情は冴えない。売上高は前期比8.5%増の2兆5479億円、営業
利益は同5.1%増の1071億円と”額面”は順調に見えるが、その内情が苦しいからだ。
第3四半期累計の営業利益は前期比で51億円増となったが、円安メリットゆえの増益だ。
以前に比べ、為替感応度は下がったとはいえ、国内で生産する約100万台のうち、8割
以上を輸出するため、円安は業績にプラスに作用する。米ドルは前期比で5円、ユーロ
は11円などと各通貨が軒並み円安方向に振れたことで315億円利益を押し上げた。為替
メリットを差し引けば、実質的には26%の減益になる。なぜここまで苦しいのか。それは
収益柱であるはずの北米で稼げない状況に陥っているからだ。以前からマツダは、
「『CX－5』『CX－9』などのクロスオーバー系（SUV）車種が、今後収益を牽引して
いく」と説明。確かに、この2車種は北米で急速に販売台数を伸ばしてきた。にもか
かわらず、第3四半期累計の北米の営業利益は156億円と前期比37%もの大幅減となった。
不振の元凶が、北米の販売台数の7割近くを占める米国だ。
米国の販売台数は対前年比マイナス1万台（5%）の22万台に着地。マツダは販売台数減
の主要因にフリート（法人向け）販売を意識的に抑制したことを挙げる。米国では目下、
ブランド力強化に向け、「販売店改革」を進めている。まとまった台数が出るフリート
販売に頼ることをやめ、個人向け販売に力を注ぐ。また、マツダの考えを共有してくれる
ディーラーに多く投資するため、609店から586店へと店舗数を4%近く減らしたことも、
台数減少に繋がったという。資料：東洋経済