教会の危機 2-2、聖職者の危機

第二バチカン公会議の直後から、カトリック教会の衰退は始まりました。召命は減少し、ミサ出席率も減少の一途をたどっています。それまで、緩やかに増加していたものが、です。離婚率も激増しています。カトリックでは教理上、離婚は極めて難しいのですが。

（解説）教会の危機

2-2、聖職者の危機

　セペール枢機卿（Cardinal Seper）は「教会の危機は司教たちの危機である」と言っている。

　フランスでは司教たちがカトリック信仰を失っていることを示す発言が続いている。

　元パリ大司教リュスティジェ枢機卿（Cardinal Lustiger）は、ユダヤ教徒たちはキリスト教に改宗する必要はないと公に教えている。

　2003年、リモージュ司教、デュフール司教（Mgr Dufour）は、ミサの説教で「私たちは創造主が存在するのかよくわからない、それを科学的確実性で知るのではなく、信仰において知るだけだ」と教えた。（これは第1バチカン公会議の宣言に反している）。

　フランスで1975年に堕胎の法律が成立したのは、フランスの司教たちが沈黙を守り反対の声を上げなかったためである。

　ポワチエのルエ司教は、コンドームを賞賛して「唯一の病気を防ぐ手段」として必要であると主張している。（これはヨハネ・パウロ2世、ベネディクト16世など教皇たちの教えと反している）

　レ・ユニオンのオブリ司教は、キリスト教的祝日を廃止することを説教した。
アメリカ合衆国については、オコーナー枢機卿が、多くのアメリカの司教たちが「教皇を憎んでいる」と言っている。ガニョン枢機卿は「ほとんどのアメリカの司教たちは宣言されていない離教状態にいる（Most American bishops are in material schism）」と言う。


http://www.immaculata.jp/mag2003/manila156.html

教会の危機 ２、信仰生活の危機

第二バチカン公会議の直後から、カトリック教会の衰退は始まりました。召命は減少し、ミサ出席率も減少の一途をたどっています。それまで、緩やかに増加していたものが、です。離婚率も激増しています。カトリックでは教理上、離婚は極めて難しいのですが。


（解説）教会の危機

２、信仰生活の危機
2-1、信徒の信仰生活の危機

　西洋でのカトリック教会の教勢は全く衰弱している。フランス、イタリア、さらにスペインやアイルランドでも、主日にミサに参加する信者は、少数派に転落した。

　フランスにおいて、1958年には、35パーセントのフランス人たちが主日ごとにミサに与っていたが、2004年にはわずか5パーセントに低下している。1950年、90パーセント以上のフランス人が子供に洗礼を授けていたが、2004年には60パーセント以下が子供に洗礼を授けるのみとなっている。2003年の統計によると、カトリック信者の4人に1人が「罪というのは意味をなさない」と答えている。

　2007年の統計によればフランスでは人口の半数のみが自分をカトリック信徒であると考えている。1994年には80％以上がカトリックであると答えていた。
2007年、アイルランドでも教会に来る信徒の数が減少している。

　アイルランドのダブリン大司教区のマルティン大司教は、2011年5月、CNSのインタビューに答えて、カトリック信仰を若い世代に伝えることに失敗していると発言した。2011年現在、18％のカトリック信徒だけが主日のミサに与るのみである。

　アイルランドでは、1991年、人口の84％が少なくとも週に一度ミサに与っていた。2010年、その数は50％以下に減少した。

　スペインでは、2010年現在の統計によると、カトリック信徒の3分の2がカトリック教会の儀式にはほとんど与ったことがないと答えている。

　ドイツでは、3組に1組が結婚の5ないし10年後に離婚をし、その後再婚しようとするカトリック信者が増加している。1984年の統計によると、カトリックの強いドイツのチロル地方では、84パーセントが避妊に関する教会の教えを拒否すると答えている。18歳から30歳の回答によると、避妊に関する教会の教えに全く同意すると答えたのは、1.8パーセントしかない。

　1970年から1993年の間に190万人のドイツ人がカトリック教会から公式に離れた。その理由は彼らにとってカトリック教会が意味をなさないから、重要ではないから、であった。

　2008年の1年間に121,155名のカトリックが教会を離れたと発表した。2006年には84,389名、2007年には93,667名であった。カトリック教会に新しく入信した信徒の数は、2007年に4881名、2008年には4388名に過ぎなかった。2007年と2008年の1年間に、28万名のカトリック信徒が減少した。同じ1年間で、小教区教会の数は 12,265 から 12,080 に減少した。また同じ間に、カトリック教会で婚姻する数は 49,393 から 48,841 に減少した。

　2010年、ドイツにある24司教区の統計によると、18万人がカトリック教会を公式に離れた。（2009年では、約13万人であった。）カトリック教会を公式に離れるドイツのカトリック信徒数は、2009年と比較すると40％増加したことになる。2011年現在ドイツでは2500万のカトリック信徒が教会に在籍しているが、以前は毎年1万名の信徒が教会を離れていた。

　2010年、ケルン大司教区では15,000人以上がカトリック教会を離れた。

　2010年バヴァリアのアウクスブルクだけでも、12,065人のカトリックが教会を公式に離れた（2009年には7千人がカトリックを止めた）。

　2007年、オーストリアのカトリック教会では2006年と比較すると信徒数が18％減少した。オーストリアにおいて、2004年に45,000人の信徒が、2005年には44,609人、2006年は36,645人が、法的にカトリック教会から脱会した。ウィーン大司教区は信徒の「大脱出（mass exodus）」の兆候が見られると述べている。

　2010年、オーストリア司教評議会によると、オーストリアで87,000人のオーストリア人カトリック信徒が教会を離れた（2009年と比較すると64％の増加）。

　2011年、オーストリア・ドイツ・スイスの極めて進歩派の143人の神学者らは、教会の危機を解消するために、2011年を「脱出の年」を求める声明文に署名し、カトリック教会をさらに民主化するように求めた。

　アメリカ合衆国では、2008年だけで40万人がカトリック教会を離れた。1995年から2008年までに、廃止された小教区は1000以上あり、司祭の数は49,000人から40,000人に減少した。社会学者デイヴィド・カーリンは「カトリシズムはアメリカの至る所で衰退している」という。

　ラテン・アメリカにおいても、毎年カトリック教会は60万の信徒たちを失っている。ラテン・アメリカでは急速なプロテスタント化が見られる。

　2004年10月21日、ディエゴ・セヴァジョス（メキシコ）のレポートによると、バチカンは「ラテン・アメリカは、 "希望の大陸" から "心配の大陸" に変わった」と言う。その理由は、ラテン・アメリカの大量の信徒らがカトリック教会を離れているからである。この報道によれば、このペースは15年以内にカトリック教会を崩壊に導くであろうと言われている。

　2004年現在、ラテン・アメリカは全世界にいる10億7千万人のカトリック信徒たちのほぼ半数を抱えている。しかし司教聖省で働いているシプリアノ・カルデロンは、信徒の喪失は「痛々しい現実」であるという。

　カトリック教会においてミサ聖祭が、プロテスタントの聖餐式のようになると、多くのカトリック信徒らがプロテスタントの教会に移るようになった。

　1990年、ブラジルでは3パーセントがプロテスタントであったが、2004年には16パーセントになり、毎年加速している。ブラジルでは2005年、1億人のカトリック信徒がいるが、毎年50万人が教会を離れている。福音派のプロテスタント諸教派は、1991年には人口の9％であったが、2000年には15.1％になっている。他方で、同時にカトリック信徒は83.7％から 73.7％に減少している。

　メキシコでは、第2バチカン公会議以前と比べると2004年現在、10％の信徒が教会を離れた。

　コロンビアでは、第2バチカン公会議以前には人口のほぼ全てがカトリック信徒であったが、2004年現在では3人に2人がカトリックであるという。

　グアテマラでは、人口の3分の1がカトリック教会を離れ、ほとんどが福音派のプロテスタントになった。

　コスタ・リカでは、2003年の調査によると、人口の77％がカトリック信徒であったが、1年後の2004年には71.3％に減少した。別の統計によると、52％がカトリック教会を「信じない」とし、44％が「信じる」と答えた。コスタ・リカの司教総代理によると、2004年現在、カトリック教会は毎日687人の信徒を失っている。

（解説）カトリック教会の危機

第二バチカン公会議の直後から、カトリック教会の衰退は始まりました。召命は減少し、ミサ出席率も減少の一途をたどっています。それまで、緩やかに増加していたものが、です。離婚率も激増しています。カトリックでは教理上、離婚は極めて難しいのですが。

（解説）教会の危機

　教会の危機（英語: Crisis of the Church）は、ベネディクト16世教皇によると、特にカトリック教会の第2バチカン公会議以後の危機的な現象を指す。
曰く「この二十年間（1965～85年）がカトリック教会にとって決定的に不利であった、ということには議論の余地がない。公会議に続く結果は、ヨハネ23世やパウロ6世を始めとするみんなの期待を無惨にも裏切ったかに見える。キリスト教徒は、再び、古代末期以来かつてない少数派になってしまった。・・・公会議の教皇たちや教父達は、カトリック的な新たな一致を期待していたのに、－－－パウロ6世の言葉を借りて言えば－－－自己批判から自己破壊になりかねない不一致に直面した。・・・躍進をこそ期待したのに、結果的には衰退を見せつけられ、それは公会議の真の精神の権威を失墜させる自称 "公会議精神" の掛け声のもとで蔓延していった。」

　教会の危機については、 パウロ6世、 ヨハネ・パウロ2世、 ベネディクト16世が既に言及している。教皇の発言については、以下の記事本文を参照されたい。また、教会の危機の状況が存在していることについては、世界各国の客観的な統計の数字がそれを証明している。


１、概説

　1960年代から、カトリック教会では数万の司祭が司祭職を捨て、多くの修道者や修道女たちが還俗した。ヨーロッパやアメリカの特にカトリックの優勢であった国々では召命が激減し神学校や修道院が続々と閉鎖された。多くの小教区では司祭が不在で、修道会は以前経営していた学校、病院、その他の施設を放棄している。
NCR(National Catholic Reporter)によると、カトリック教会は、教会史上最大の危機を迎えている。