河村たかし名古屋市長が金メダルに噛みついた件では、報道の炎上商法が遺憾なく発揮されました。この件では、反動勢力（左翼は自分たちと異なる主義主張をする人達をそう呼ぶそうです。）である河村市長を抹殺するために報道が談合のように行動します。その手段は、アスリート達やテレビ関係の司会者などにコメントを求めることでどんどん話しを大きくしていきました。（そもそも過去において、選手に金メダルをかませていたのは報道でしょう。）このようにして、報道はターゲットを潰しにかかったのだと思いました。なぜ、河村市長がターゲットにされたかというと、あいちトリエンナーレの開催を否定するような言動をしたからです。（まあ、河村市長も変な人物であることは間違いないですが。）今後も、反日左翼達の意向に従わない人の血祭りが見られることでしょう。
それより、私が本日問題と思ったのは、太陽光発電です。８月１０日付けの朝日新聞デジタルの記事に「新築戸建て「６割に太陽光パネル」政府が２０３０年目標」という題目があり、おやっと思ったのです。書いているのが朝日新聞ですし。内容は、国土交通省が、住宅の「脱炭素化」を進めるため、２０３０年までに新築戸建て住宅の６割に太陽光パネルを設置するという数値目標を掲げる方針を明らかにしたそうです。補助金を餌に進めるのでしょうが、小泉元総理の一家をめぐる太陽光業者の不祥事のように、政治家との悪い方の癒着だと感じています。本来なら、次の問題点を国会で議員が質問して、家を建てる人の視点から追及すべき案件です。
なぜ悪いかは、少し考えたらわかります。設置費用と点検・修理などのランニングコスト。さらには撤去する場合の費用と、考えたら負担だらけなのは目に見えています。これらの費用を国や電力会社が持つなりして、戸建ての持ち主には、設置の場所代を支払い、電気代を分け合うなりしなければ、設置するメリットなどないと思います。（このことは、現在、未利用農地や空き地に設置している太陽光パネルも同様です。）しかも、設置しているだけでも、その負荷で家は痛むのですよ。
私には、朝日新聞が環境問題に取り組んでいますよという上から目線で、反日左翼の読者にアピールするために書いた記事にしか見えませんでした。このように、朝日新聞、毎日新聞やインターネットではヤフーニュースの中でも日刊ゲンダイデジタル、中日新聞など、思いっきり左に振れている会社の記事は、反対の方向で読むのが正しいと思います。ヤフーニュースはそのほかも大概が反日左翼ですが。日本人なら、共感を呼ぶような人物に対しての記事も、これらの会社が書くと悪口になりますから。気をつけて読んでください。
