現世信仰

世間不変の法則という現世信仰はどんなことがあってもこの國から消えない。この國の人倫には理知というものが入り込む隙間が無い。理知は日本的現世信仰の邪魔者だからだ。

 

政治家はそこにつけ込んでいる。有権者をバカ扱いできるのも日本人の世間が日本人にとっての安全装置、冷静でありすぎるからだろう。政治家はCOVIDを煽れば煽っただけ安全装置が働いて支持者が増えると思っている。インフルエンザウイルスを含む呼吸器感染の死者数は2018年統計と2020年は変わらないだろう。日本は欧米人が怖がっているような状況ではない。このような相対比較程度のある種の理知でさえ日本にいる人々には苦痛でしかない。

 

日本人の危機管理心情には常に損害ゼロか全損しか無い。特に東京都は調子に乗ってやりすぎている小池百合子のせいで何もしない破壊が進んでいる。そのうち疫病伝播をいいことにゼロコロナとか言い出すに違いない。

AIが要約
小池百合子都知事の「危機管理心情」について、筆者がつづっている。危機管理心情には常に損害ゼロか全損しか無いと指摘。東京都は調子に乗ってやりすぎている小池百合子のせいで破壊が進んでいるという。

追補　4.5立憲民主党はすでにゼロコロナ言い出していた。w

 

septem peccata mortalia

 

2008年03月11日15時37分、バチカンのローマ教皇庁にある内赦院の内赦執行官ジャンフランコ・ジロッティ師が新しい「七つの大罪」を発表した。3月11日という日は特別な日のようだ。

 

七つの大罪これがバチカンによって改訂されたのが2008年3月11日

 

 

新しい七つの大罪は
「環境汚染」
「遺伝子操作」
「過剰な富の蓄積」
「貧困の押し付け」
「薬物の取引や使用」
「倫理的に議論の余地のある実験」
「基本的人権の侵害」
の七つとされた。

基本的人権侵害について"中国政府がウエブサイトで公表しているデータをもとに分析した結果、2013/14年から2019年のわずか5年の間に新彊ウイグル自治区の人口の増加率は10㌫前後から3㌫に急落。中でも、ウイグル人イスラム教徒が多く住む南部のホータン、カシュガルでは15パーセント前後から2パーセント以下まで落ち込むとみられる。"この事実を60年前に比べればウイグル人の人口は増えていると白羽の赤い悪魔は手下に強弁させているのだ。

 

2008年3月11日この日から白い羽の赤い悪魔の神の名による大罪実現使命が決定し、モンスターとなった。すなわち人間遺伝子をいじって改造人間を生み出して奴隷化する。グローバリズムに乗じて国を世界の工場と化し環境汚染を無視して低賃金低価格で儲ける、臓器売買するために民族を絶滅させ、世界最大の人身売買供給市場を作り出す。違法な合成麻薬を大量に製造して輸出する。大量の金を刷り大量の借り入れを常態化して利殖に次ぐ利殖を重ね、世界の金持ち上位100人の半分を占め（2019年世界のトップ10％にランクインした中国人は1億人で、米国の9900万人を上回った。）最終的には国連をはじめとする国際機関を金の力で手下にする。この計画の邪魔になる伝統的な倫理観を持つ宗派とそのパトロンであるエスタブリッシュメントは陰謀と破壊　殺人と脅迫の限りを尽くして内部から分裂させメディアぐるみで汚し破壊する。

 

白い羽の敵は米国民と米軍　日本国民と天皇　金融システムとドル基軸　真実の知識と歴史の真実を知るものの道徳観

きっちり10年後約束通り

2018年3月11日　白い羽の赤い悪魔に新しい永世権威の法的根拠が与えられた。そして改訂septem peccata mortaliaを達成した赤い悪魔にバチカンは9月叙任偽法印を与え10月正式に偽司教をバチカンに迎え入れた。次はこの赤い悪魔を生贄にしてキリストの再来を迎える黙示録実現計画。それが改訂七つの大罪であろう。

 

 

 

2020年　ローマ教皇庁（バチカン）は9月30日、フランシスコ・ローマ教皇とイタリアを訪問中のポンペオ米国務長官との会談を拒否したと明らかにした。「米大統領選挙前で教皇が政治利用されるおそれがある」ためだという。ロイター通信などが報じた。ただ、ポンペオ氏は中国での司教の任命方法を巡るバチカンと中国の暫定合意を批判しており、バチカン側がこれに不快感を示したのも「拒否」の理由の一つとみられる。

その大罪陰謀の法的準備として2007年7月7日　1988年設置教皇庁エクレジア・デイ委員会の設置目的と権限が改訂された。

 

第　二　部
教皇庁エクレジア・デイ委員会の役目

９．教皇は、教皇庁エクレジア・デイ委員会に対し、とりわけ、自発教令「スムモールム・ポンティフィクム」の規定の遵守と適用を監視することについて（「スムモールム・ポンティフィクム」第12条参照）、その管轄権内における通常の代理権を分け与えた。

10．（１）同教皇庁委員会は、かつて教皇ヨハネ・パウロ２世によって与えられ、教皇ベネディクト16世によって認証された権限（自発教令「スムモールム・ポンティフィクム」第11条および第12条参照）の他に、同教皇庁委員会は上級組織として、いかなる裁治権者からのものであろうとも、同使徒的書簡に反すると見られる個別の行政行為に対して合法的に提起された訴えを判定することによってこの権限を行使する。

（２）同教皇庁委員会が訴えについて出した決定は、法の規定に従って、最高裁判所である使徒座署名院において反対されることが出来る。←事実上の最高機関を間接的に決定

11．教皇庁エクレジア・デイ委員会は、典礼秘跡省から前もって承認を得た上で、ローマ典礼に属する「特別形式」の典礼書を監修することが出来る。

 

さらに最近委員会権限の軌道を修正した。

 

The Pontifical Commission Ecclesia Dei (Latin: Pontificia Commissio Ecclesia Dei) was a commission of the Catholic Church established by Pope John Paul II's motu proprio Ecclesia Dei of 2 July 1988 for the care of those former followers of Archbishop Marcel Lefebvre who broke with him as a result of his consecration of four priests of his Society of St. Pius X as bishops on 30 June 1988, an act that the Holy See deemed illicit and a schismatic act.^[1] It was also tasked with trying to return to full communion with the Holy See those traditionalist Catholics who are in a state of separation, of whom the Society of Saint Pius X (SSPX) is foremost, and of helping to satisfy just aspirations of people unconnected with these groups who want to keep alive the pre-1970 Roman Rite liturgy.

Pope Benedict XVI gave the Commission additional functions on 7 July 2007, and on 8 July 2009 he made the Prefect of the Congregation for the Doctrine of the Faith the ex officio head of the Commission. Pope Francis suppressed the Commission and merged its responsibilities into the Congregation for the Doctrine of the Faith on 17 January 2019, a decision made public on 19 January.

CDF（Congregatio for the Doctrina Fidei：ラテン語）は、ローマ教皇庁の9つの修道会の中で最も古く、ローマの聖庁宮殿に置かれている。かつてはローマ異端審問所の最高聖職者会[a]として知られ、多くのカトリック国では非公式に聖職者会（ラテン語：Sanctum Officium）と呼ばれ、1908年から1965年までは公式に聖職者会の最高聖職者会と呼ばれていた。