長らく放置していました。にもかかわらず相当数のアクセスをいただいております。
申し訳ないことです。今日は小気味気味良いネタが”株式日記”に掲載してました。
ＧＯＯブログでは最大のアクセス数を誇るに載った訳ですから嫌でしょうね。
以下の記事に出てくる当事者たちの名前は戦後ずっと保護されつつ生き残っているところばかり。”ＮＨＫ””朝日新聞社”自民党”不思議ですよね。その訳が書かれています。長文ですが、読むことをお薦めします。ただこのご時世家族のなかにアメリカ合衆国や南朝鮮、あるいは中共の方がいる人は議論する際は注意して下さい。
（自己責任ということで）
ーーーー以下本文ですーーーーーーーーーーーーーーーー
南京大虐殺は、アメリカは戦争犯罪者を罰することができる
だけの道徳的根拠を持っていることを示すことにある
2017年1月24日 火曜日
◆アパホテル炎上問題 「南京大虐殺」否定は「妄想」なのか？ 中国が30万人にこだわる理由 １月２３日 デイリー新潮
日本人は占領軍によって「知らされた」
1937年7月7日の盧溝橋事件以降、日本が中国で戦線を拡大していったとき、日本の新聞はこぞって日本軍の大勝利を報道した。南京攻略戦に関しても、同年12月30日の朝日新聞は大勝利を報じている。
この当時、そして先の戦争が終わるまで、この南京攻略戦の前後に起こった「虐殺事件」などとりあげる雰囲気ではなかった。日本が対米戦争に敗れ、連合国軍の占領を受けるようになって初めて、一般の日本人は「南京事件」について「知らされた」のだ。しかも、それをしたのは占領軍のCIE（民間情報教育局、日本のメディアと教育の改造を担当したGHQの部局）だった。
CIEは、敗戦後の日本人に対する、いわゆる「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）」の一環として、次のような目標を達成するために設置された部局である。
「あらゆる層の日本人に、彼らの敗北と戦争に関する罪、現在および将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事的占領の理由と目的を周知徹底せしめること」
彼らにとって、南京事件は目標達成のための格好の材料であった。
CIEは『太平洋戦争史』（1945年12月8日―12月17日）を日本の新聞各社に掲載させ、そのラジオ版である『真相はかうだ』を日本放送協会に放送させた。
当初の目標は日本人に敗戦の事実を周知徹底することだった。
最初は「2万人」だった
その後、次のような目標が決定されてからは、日本人に戦争に関する罪があることを周知徹底するという目標に取り組み始めた。
（1）アメリカは戦争犯罪者を罰することができるだけの道徳的根拠を持っていることを示すこと。
（2）戦争犯罪容疑者に措置が取られるのは人類のためであることを示すこと。
（3）戦争犯罪者を罰することが日本と将来の世界の安全を築くために必要であること示すこと。
（4）戦争犯罪者は日本国民の窮状に責任を負っていること、しかし、国民自身も軍国主義体制を許容した共同責任を負っていることを示すこと。
これらの目標を手っ取り早く達成する方法は、日本軍による残虐事件を大々的にとりあげることだ。そこで、『真相はかうだ』は、ひとわたり日本軍の軍事作戦の大失敗の例を示したあとで、「南京の暴行」と題して日本軍による残虐行為をレポートした。
さらにCIEは、このラジオ番組の内容を書籍化したものを『真相箱』というタイトルのもとに出版した。この本の「陥落前の南京」と題された章でも、日本軍が2万人（原文のまま）の中国人に行った「暴行」のことが詳細に記述されている。ラジオと書籍の2つのメディアで、日本軍による残虐行為を日本人に「周知徹底」させたのだ。
CIEはなおも手を緩めなかった。1948年3月3日付の文書でCIEは、日本のメディアを通じて次のことをするよう局員に指示している。
「広島と長崎の爆撃は残虐行為である、そしてアメリカは償いの精神で広島復興に取り掛かられるべきである、と考えている人々の態度に対抗措置をとること」
広島・長崎への原爆投下に対する日本人の非難を封じるための対抗措置とは、日本のメディアに日本軍が戦争中に行った残虐行為について報じさせることだったことはいうまでもない。残虐行為の内容は、原爆投下による広島・長崎の惨劇に見合うものでなければならず、犠牲者数も広島・長崎のそれに見合うものでなければならなかった。あとになればなるほど「南京事件」の被害者の数は膨れ上がっていくが、その理由の一つはここにあった。
被害者は「ヒロシマ・ナガサキ」よりも多くすべし
つまり「南京事件」は歴史的事実としてよりも、日本人に罪悪感を植え付けるためのプロパガンダとして使われたのだ。
中国が30万人（それより多い40万人でも50万人でもよさそうなのに）という数値にこだわるのは、広島・長崎の原爆の死者は合計で約20数万人なので、それより多い数値でなければならないということだろう。それによって、中国こそが最大の戦争被害国であって、原爆の被害はあっても、日本は加害国だということをはっきりさせたいのだ。
その証拠に、中国人と韓国人は、広島・長崎の犠牲者の慰霊セレモニーや被爆者による世界平和のアピールに異常なまでのアレルギー反応を示す。日本が唯一の原爆被害国だということを強調して国際的に同情を集め、戦争加害国なのに戦争被害国であるかのように世界に平和をアピールするのは許せないということだ。
中国にとって、30万人かそれ以下なのかということは、どちらの国が戦争被害国として世界からより同情をかちとるかという点で重要なのだ。（後略）
（私のコメント）
プロパガンダ戦争は、相手国に精神的なダメージを与える事が目的であり、要するに国家宣伝戦争であり、事実がどうであろうが信じ込ませてしまえば勝利なのだ。だから史実がどうであれ、力で封じ込めてしまえば史実すら書き変える事が出来る。それを効果的に行ったのがアメリカだ。
アメリカ大陸は、もともとはインディアンたちのものだったが、インディアン達は野蛮人として大量虐殺されて、アメリカ国土は神から与えられたイスラエルとされた。イスラエルとは「神に選ばれしもの」と言う意味であり、中東のイスラエルもアメリカ本土も同じイスラエルなのだ。
つまりヒロシマもナガサキも神によって罰されたのであり、アメリカ人は野蛮人（非キリスト教徒）を抹殺してきた歴史を引きずっている。つまり日本人は野蛮人であり、その野蛮性を東京裁判でも証明しなければならなかった。（このような書き方は正にプロパガンダのやり方ですが）
このような言われ方をされればアメリカ人は誰もが不快に思うでしょう。だからそのような言われ方をされないために南京大虐殺が東京裁判で持ち出されたのだ。しかし裁判そのものの審議が十分になされず、南京大虐殺の史実がどのようなものかはっきりしないまま終わってしまった。
東京裁判当時なら、従軍した日本軍兵士も沢山いたから多くの証言が得られたはずだ。当時の南京でも調査すれば多くの物的な証拠も得られたはずだ。僅かに従軍した兵士の日記などに、中国軍の敗残兵を揚子江の河原で機関銃で撃ち殺した記録があるが、それが一般市民を３０万人を殺した事になったらしい。
占領軍のCIE（民間情報教育局）がＷＧＩＰを実行したという事ですが、学校における歴史教育や新聞ラジオなどのマスコミを通じて日本国民の教育が徹底された。それに疑問を持つような事を言えば大臣と言えども首が飛んだ。最近でも田母神航空幕僚長がアパの懸賞論文を書いたら首が飛んでしまった。つまり自民党はアメリカの出先機関のようなものだ。
南京大虐殺にしても従軍慰安婦問題にしても９０年代から騒がれ始めたのは、冷戦終了後の事であり、アメリカは日本叩きの手段として朝日新聞に記事を書かせて、ＮＹタイムズや人民日報などにキャッチボールさせて外交問題化させることに成功した。つまり中国や韓国を使って日本叩きをさせたのはアメリカだ。
アメリカが第二の勝利によって日本を無力化させることに成功した。そして中国がアジア第一の経済大国となり日本は失われた２０年を強いられている。自民党政権ではどうする事も出来なくなり、日本政府は毎年の米軍駐留軍経費を支払わされているが、米国の占領軍にカネを支払っているのは税金を取られている事と同じ事に気が付かないようだ。
トランプ大統領は、日本政府に在日米軍にもっとカネを払えと言っているが、占領軍にカネを払うのは馬鹿げている。それもこれもアメリカのプロパガンダに抵抗が出来ないためであり、中国や韓国はそれに悪乗りしている。だから外務省は歴史問題には一切かかわらないようにしている。アメリカが監視しているからだ。
もちろんアメリカにもいろいろな意見があり、いつまでもＷＧＩＰで日本を押さえつけていれば拙いのではないかと言う人も出始めましたが、プロパガンダが覆されれば逆効果になるだろう。アメリカにはアメリカなりの歴史問題を抱えており、インディアンの大虐殺はこれからもずっと影を引くだろう。
中国にしても中国なりの歴史問題を抱えており、中国共産党の自国民大虐殺はネタが尽きない。韓国政府ですら朝鮮戦争中に補導連盟大虐殺を行っているが、韓国人は知らないだけだ。日本が本気になってこのようなプロパガンダ戦争に打って出れば大勝利間違いなしですが、アメリカや中国が亡んでしまっては大混乱が起きてしまう。
申し訳ないことです。今日は小気味気味良いネタが”株式日記”に掲載してました。
ＧＯＯブログでは最大のアクセス数を誇るに載った訳ですから嫌でしょうね。
以下の記事に出てくる当事者たちの名前は戦後ずっと保護されつつ生き残っているところばかり。”ＮＨＫ””朝日新聞社”自民党”不思議ですよね。その訳が書かれています。長文ですが、読むことをお薦めします。ただこのご時世家族のなかにアメリカ合衆国や南朝鮮、あるいは中共の方がいる人は議論する際は注意して下さい。
（自己責任ということで）
ーーーー以下本文ですーーーーーーーーーーーーーーーー
南京大虐殺は、アメリカは戦争犯罪者を罰することができる
だけの道徳的根拠を持っていることを示すことにある
2017年1月24日 火曜日
◆アパホテル炎上問題 「南京大虐殺」否定は「妄想」なのか？ 中国が30万人にこだわる理由 １月２３日 デイリー新潮
日本人は占領軍によって「知らされた」
1937年7月7日の盧溝橋事件以降、日本が中国で戦線を拡大していったとき、日本の新聞はこぞって日本軍の大勝利を報道した。南京攻略戦に関しても、同年12月30日の朝日新聞は大勝利を報じている。
この当時、そして先の戦争が終わるまで、この南京攻略戦の前後に起こった「虐殺事件」などとりあげる雰囲気ではなかった。日本が対米戦争に敗れ、連合国軍の占領を受けるようになって初めて、一般の日本人は「南京事件」について「知らされた」のだ。しかも、それをしたのは占領軍のCIE（民間情報教育局、日本のメディアと教育の改造を担当したGHQの部局）だった。
CIEは、敗戦後の日本人に対する、いわゆる「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）」の一環として、次のような目標を達成するために設置された部局である。
「あらゆる層の日本人に、彼らの敗北と戦争に関する罪、現在および将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事的占領の理由と目的を周知徹底せしめること」
彼らにとって、南京事件は目標達成のための格好の材料であった。
CIEは『太平洋戦争史』（1945年12月8日―12月17日）を日本の新聞各社に掲載させ、そのラジオ版である『真相はかうだ』を日本放送協会に放送させた。
当初の目標は日本人に敗戦の事実を周知徹底することだった。
最初は「2万人」だった
その後、次のような目標が決定されてからは、日本人に戦争に関する罪があることを周知徹底するという目標に取り組み始めた。
（1）アメリカは戦争犯罪者を罰することができるだけの道徳的根拠を持っていることを示すこと。
（2）戦争犯罪容疑者に措置が取られるのは人類のためであることを示すこと。
（3）戦争犯罪者を罰することが日本と将来の世界の安全を築くために必要であること示すこと。
（4）戦争犯罪者は日本国民の窮状に責任を負っていること、しかし、国民自身も軍国主義体制を許容した共同責任を負っていることを示すこと。
これらの目標を手っ取り早く達成する方法は、日本軍による残虐事件を大々的にとりあげることだ。そこで、『真相はかうだ』は、ひとわたり日本軍の軍事作戦の大失敗の例を示したあとで、「南京の暴行」と題して日本軍による残虐行為をレポートした。
さらにCIEは、このラジオ番組の内容を書籍化したものを『真相箱』というタイトルのもとに出版した。この本の「陥落前の南京」と題された章でも、日本軍が2万人（原文のまま）の中国人に行った「暴行」のことが詳細に記述されている。ラジオと書籍の2つのメディアで、日本軍による残虐行為を日本人に「周知徹底」させたのだ。
CIEはなおも手を緩めなかった。1948年3月3日付の文書でCIEは、日本のメディアを通じて次のことをするよう局員に指示している。
「広島と長崎の爆撃は残虐行為である、そしてアメリカは償いの精神で広島復興に取り掛かられるべきである、と考えている人々の態度に対抗措置をとること」
広島・長崎への原爆投下に対する日本人の非難を封じるための対抗措置とは、日本のメディアに日本軍が戦争中に行った残虐行為について報じさせることだったことはいうまでもない。残虐行為の内容は、原爆投下による広島・長崎の惨劇に見合うものでなければならず、犠牲者数も広島・長崎のそれに見合うものでなければならなかった。あとになればなるほど「南京事件」の被害者の数は膨れ上がっていくが、その理由の一つはここにあった。
被害者は「ヒロシマ・ナガサキ」よりも多くすべし
つまり「南京事件」は歴史的事実としてよりも、日本人に罪悪感を植え付けるためのプロパガンダとして使われたのだ。
中国が30万人（それより多い40万人でも50万人でもよさそうなのに）という数値にこだわるのは、広島・長崎の原爆の死者は合計で約20数万人なので、それより多い数値でなければならないということだろう。それによって、中国こそが最大の戦争被害国であって、原爆の被害はあっても、日本は加害国だということをはっきりさせたいのだ。
その証拠に、中国人と韓国人は、広島・長崎の犠牲者の慰霊セレモニーや被爆者による世界平和のアピールに異常なまでのアレルギー反応を示す。日本が唯一の原爆被害国だということを強調して国際的に同情を集め、戦争加害国なのに戦争被害国であるかのように世界に平和をアピールするのは許せないということだ。
中国にとって、30万人かそれ以下なのかということは、どちらの国が戦争被害国として世界からより同情をかちとるかという点で重要なのだ。（後略）
（私のコメント）
プロパガンダ戦争は、相手国に精神的なダメージを与える事が目的であり、要するに国家宣伝戦争であり、事実がどうであろうが信じ込ませてしまえば勝利なのだ。だから史実がどうであれ、力で封じ込めてしまえば史実すら書き変える事が出来る。それを効果的に行ったのがアメリカだ。
アメリカ大陸は、もともとはインディアンたちのものだったが、インディアン達は野蛮人として大量虐殺されて、アメリカ国土は神から与えられたイスラエルとされた。イスラエルとは「神に選ばれしもの」と言う意味であり、中東のイスラエルもアメリカ本土も同じイスラエルなのだ。
つまりヒロシマもナガサキも神によって罰されたのであり、アメリカ人は野蛮人（非キリスト教徒）を抹殺してきた歴史を引きずっている。つまり日本人は野蛮人であり、その野蛮性を東京裁判でも証明しなければならなかった。（このような書き方は正にプロパガンダのやり方ですが）
このような言われ方をされればアメリカ人は誰もが不快に思うでしょう。だからそのような言われ方をされないために南京大虐殺が東京裁判で持ち出されたのだ。しかし裁判そのものの審議が十分になされず、南京大虐殺の史実がどのようなものかはっきりしないまま終わってしまった。
東京裁判当時なら、従軍した日本軍兵士も沢山いたから多くの証言が得られたはずだ。当時の南京でも調査すれば多くの物的な証拠も得られたはずだ。僅かに従軍した兵士の日記などに、中国軍の敗残兵を揚子江の河原で機関銃で撃ち殺した記録があるが、それが一般市民を３０万人を殺した事になったらしい。
占領軍のCIE（民間情報教育局）がＷＧＩＰを実行したという事ですが、学校における歴史教育や新聞ラジオなどのマスコミを通じて日本国民の教育が徹底された。それに疑問を持つような事を言えば大臣と言えども首が飛んだ。最近でも田母神航空幕僚長がアパの懸賞論文を書いたら首が飛んでしまった。つまり自民党はアメリカの出先機関のようなものだ。
南京大虐殺にしても従軍慰安婦問題にしても９０年代から騒がれ始めたのは、冷戦終了後の事であり、アメリカは日本叩きの手段として朝日新聞に記事を書かせて、ＮＹタイムズや人民日報などにキャッチボールさせて外交問題化させることに成功した。つまり中国や韓国を使って日本叩きをさせたのはアメリカだ。
アメリカが第二の勝利によって日本を無力化させることに成功した。そして中国がアジア第一の経済大国となり日本は失われた２０年を強いられている。自民党政権ではどうする事も出来なくなり、日本政府は毎年の米軍駐留軍経費を支払わされているが、米国の占領軍にカネを支払っているのは税金を取られている事と同じ事に気が付かないようだ。
トランプ大統領は、日本政府に在日米軍にもっとカネを払えと言っているが、占領軍にカネを払うのは馬鹿げている。それもこれもアメリカのプロパガンダに抵抗が出来ないためであり、中国や韓国はそれに悪乗りしている。だから外務省は歴史問題には一切かかわらないようにしている。アメリカが監視しているからだ。
もちろんアメリカにもいろいろな意見があり、いつまでもＷＧＩＰで日本を押さえつけていれば拙いのではないかと言う人も出始めましたが、プロパガンダが覆されれば逆効果になるだろう。アメリカにはアメリカなりの歴史問題を抱えており、インディアンの大虐殺はこれからもずっと影を引くだろう。
中国にしても中国なりの歴史問題を抱えており、中国共産党の自国民大虐殺はネタが尽きない。韓国政府ですら朝鮮戦争中に補導連盟大虐殺を行っているが、韓国人は知らないだけだ。日本が本気になってこのようなプロパガンダ戦争に打って出れば大勝利間違いなしですが、アメリカや中国が亡んでしまっては大混乱が起きてしまう。
