私がこれまでに接触した秘密結社と呼べるものだと、皇室の傍系にあたる一族のグループや、伝統的な神道を代々守ってきた一族のグループ、中国の青幇・紅幇の系譜に連なる組織などがあった。（1）

 

（2024/7/3）

 

 

『もしトランプが米大統領に復活したら』

ベンジャミン・フルフォード　　　宝島社　　2024/4/26

 

 

 

・日本のメディアは絶対にトランプの真の姿を報道しようとしない。報道しないというより、現在の米政府に言われるがまま批判的な報道をしているにすぎない。「独善的な暴君」とされるトランプが、なぜアメリカで人気なのか。なぜ、次期アメリカ大統領候補として名前が挙がるのか。本書では日本人が知らないドナルド・トランプの「正体」をレポートする。

 

＜はじめに＞

・今、世界は鉄道列車が脱線事故を起こしているような状況にあり、我々はその様子をスローモーションで見ている。

 

・本書はそのような、今後起こるであろう世界の変革について解説している。今、目の前で起きているトピックの一つひとつはすべてが繋がり、いずれ大きな流れになる。

　この時に、キーマンとなるのが、第45代アメリカ合衆国大統領にして次期大統領候補のドナルド・トランプだ。

　トランプは、アメリカやヨーロッパの劇的な変化や、ウクライナや中東で起きていることの結末においても、その象徴的な存在として影響力を持つことになるだろう。

 

・日本の大手マスコミは、海外の大手マスコミに比べておよそ1年は遅れているとみていい。いまだにＳＤＧｓがどうこう言っているのは、もはや世界のなかで日本だけである。

 

・マスコミにかぎった話ではなく、政治家も同じだ。米軍が管理するニュー山王ホテルから出る指令に唯々諾々と従っているだけだ。

　本書を手に取った読者には、そんな日本のマスコミ報道や政治家の言葉を鵜呑みにせず、自らの目でトランプを知ろうとしてほしい。トランプ周辺の動きを見れば、現在のリアルな世界情勢はより明確になる。

 

＜世界はなぜ「もしトラ」に突き進むのか＞

＜多くの米国民を“目覚め”させたトランプ＞

・それでもトランプが圧倒的な支持を受けるのは、ジョー・バイデン政権下のアメリカの現状があまりにもひどすぎるためだ。

　多くの米国民が激しいインフレによって生活を脅かされ続けているが、バイデンはＧＤＰの上昇だけを持ち出して「経済政策の成功」を言ってはばからない。いくらＧＤＰが成長しているといっても、それは金融の世界のことだけで、実生活はまったく楽にならない。そんな状況に不満を持つ貧困層や、これまではバイデンを支持してきたヒスパニックや黒人たちのグループでも、トランプ支持へ転向する者が増加している。

 

・ディープ・ステートやフェイクニュースという言葉を、公的な立場から初めて口にしたのはトランプであり、これにより「目に見えるものを全部信じていいわけじゃない」「マスコミが報じない真実があるんだ」ということを米国民と世界に広く認識させた。

 

＜完全な“カオス状態”になっているアメリカ＞

・また、小売店は万引きが頻発するせいで営業ができなくなっている。これは刑事司法制度改革として、軽犯罪に対する罰則を軽減する動きがあるためだ。たとえば、カリフォルニア州では2014年に、被害額が950ドル以下の品物を万引きしても、初犯の場合は起訴せず、社会奉仕などの代替処分で済ませることが可能になった。そこから状況は悪化の一途をたどり、今では万引き犯が逮捕されること自体が激減している。サンフランシスコの一部スーパーマーケットでは、10分の1が商品を万引きするような状況になっており、続々と店を閉めている。

　これは西海岸にかぎったことではなく、万引きなど軽犯罪に対する処罰の軽減は、今やアメリカ全土に広がってきている。

 

・日本のメディアは「アメリカの時給は日本の2倍だ」とまるで素晴らしいことのように報じるが、いくら時給が日本より高くても、とてつもないインフレによって、その賃金では生活ができないのだからどうしようもない。

 

・世界に約1600万人いるユダヤ人のうち、私が「ハザール・マフィア（＝ディープ・ステート）」と称する、世界の裏側で悪事を働いている集団は100万人程度で、善良なユダヤ人からすると「一緒にしないでくれ」と言いたくなる。

 

＜トランプは米軍良心派のスポークスマン＞

・トランプ自身も「アメリカを変える」とは言うものの、そこに深い思慮や政治哲学がわるわけではない。実際のところトランプは、背後にいる勢力のスポークスマンにすぎない。綿密な世論調査をして、国民の意識を読んだうえで、それに合った指導者として選ばれたのがトランプなのだ。

　では、そのトランプの背後にいるのは誰かというと、米軍である。トランプは大統領在任の2019年に宇宙軍を創設し、そこが中心となって集まった「アメリカの既存の支配体制を変革しよう」と考える人々、私はこれを米軍良心派と呼ぶが、トランプはこの米軍良心派のスポークスマン的な存在なのである。

 

・2020年の米大統領選では、ディープ・ステートによる「選挙泥棒」の被害者となったが、大統領就任後はディープ・ステート側の勢力に乗っかっていたのだ。

　これはトランプが決して確固たる信念の持ち主ではないことを表している。

 

・とはいえ米国民に対する求心力は絶大で、だから裏の支配勢力からも重宝される。そして現在はディープ・ステートではなく、米軍良心派がバックについているから、その意味でもやはりトランプが、これからの世界を変革するキーマンとなることは間違いない。

 

＜選挙前にトランプ臨時軍事政権が樹立＞

・ここで重要なのは、米軍良心派が、トランプの下で臨時軍事政権を立ち上げようと考えていることだ。

 

・だが今のアメリカの状況をみれば、決してあり得ない話ではない。私としては、11月の米大統領選までに大きな変革が起きて、選挙自体が行われないとみている。それまでにトランプをトップに立てた臨時の軍事政権が樹立される可能性は高いだろう。

 

・ありとあらゆる犯罪が激増し、それを警察がまともに取り締まることもできないカオスの状態になっている。

 

＜「国民の18％がテイラー・スウィフトの推す大統領候補に投票する」＞

・ディープ・ステートが人心をコントロールするために使うのが人気芸能人で、今は歌姫テイラー・スウィフトが持ち上げられている。

 

＜テイラー・スウィフトを利用しても国民はだませない＞

・アメリカの悲惨な現状に不満を抱いているのは低所得の人々だけではない。実際の現場で不法移民に対処したり、治安維持にあたったりしている警察当局や軍の関係者ももう爆発寸前だ。

 

＜米人気司会者によるプーチン大統領インタビューの衝撃＞

・2024年2月6日、米ＦＯＸテレビの元看板司会者、タッカー・カールソンが、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領へのインタビューを敢行した。これは非常に多くの意味を含んでいる。

 

＜ディープ・ステートによる世界支配に抵抗するプーチン＞

・ソ連崩壊後のウクライナ独立は、ディープ・ステートによるハザール王国復活の計画によるものであり、プーチンはそれに対抗しているのだ。

　ハザール王国とは、トルコなど中央アジア系の民族が7世紀頃に現在のキーウを中心に建国した国で、9世紀頃に支配層がユダヤ教に改宗した。10世紀頃に王国が崩壊するとハザールの民は世界各地に散らばっていったが、それが現在のロックフェラー家やロスチャイルド家など、近年世界を裏から支配してきた勢力に繋がっている。このことから私は、いわゆるディープ・ステートと呼ばれるものをハザール・マフィアと称している（本書では便宜上、ディープ・ステートとしている）。

 

・話をインタビューに戻すと、プーチンは暗に「ディープ・ステートがハザール王国復活のためにウクライナ戦争を起こした」と世界に伝えているのである。

 

・このディープ・ステートの目的を知るプーチンにしてみれば、ソ連崩壊後のウクライナの独立は偉大なロシアの領土を奪われた感覚であり、ウクライナへの侵攻に強い正統性を持っていることが理解できるだろう。

 

＜大手メディアの嘘を暴いたプーチンのインタビュー＞

・トランプ夫人のメラニアは、プーチンのインタビューを行ったカールソンを副大統領候補にすると言っているが、そこはどうなるかわからない。

 

・そんなカールソンが行ったインタビューで、プーチンは「ロシアが戦っているのはバイデン大統領ではなく、バイデンの後ろにいる人間たちだ」ということを言っており、これはトランプの主張と同じだ。つまりトランプとプーチンは、アメリカの現政権について同じ認識を共有しているということになる。

 

・私がＦＳＢ（ロシア連邦保安庁）の人間と話す時、彼らも「ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）の持ち主を倒すのがロシアの目的だ」とはっきり言っている。

 

・いずれにしても、このプーチンのインタビューは10億回以上も視聴されているわけで、それを見た億単位の人々は「ロシアはＮＡＴＯに入りたかった」ということを、驚きとともに知ることになった。

 

・このようなマスメディアの価値の変化というものも、世界が変わって既存体制が崩壊するサインの一つだ。これまで一般市民の意思をまとめ、世論を誘導してきたマスメディアは「レガシーメディア」と呼ばれ、古い化石メディアとなりつつある。

 

＜トランプをめぐり完全に分断されたアメリカの司法＞

・実際のところトランプは、真っ白な存在というわけでもない。

 

・だからトランプが抱える様々な裁判でもたくさんの虚実が入り混じる。裁判自体もトランプ陣営と反トランプ陣営のそれぞれが死力を尽くす戦争なので、「勝ったから真実」「負けたから嘘」という単純なことにはならない。

 

・さらに言えば、今のユダヤ社会とイスラエルに対する欧米の世論も、真っ二つに分かれている。一つは、パレスチナを含めたすべての周辺諸国と和平をすべきだという平和的グループ。もう一つは、周辺諸国をすべてユダヤに降伏させて、中東から追い払おうと考える狂信派グループだ。

 

・実際トランプは、狂信派のネタニヤフに対して、激しく非難する発言をこれまで何度も繰り返している。

 

＜トランプは打倒ディープ・ステートのシンボル＞

・トランプのバックに米軍良心派がついていることは先に述べたが、さらにこの勢力を支援する黒幕がいる。それが、19世紀に“鉄道王”として名を成したエドワード・ハリマンに由来するハリマンの一族だ。

 

・また、米国内の治安維持を担うＦＢＩの中にもトランプ支持の勢力がいる。

 

・海外勢では、イギリスのＣＳＣ（英参謀長委員会）やＭＩ６が、現在の世界の支配体制に反発するという姿勢でトランプ支持の勢力に名を連ねる。

 

・このトランプの予期せぬ当選で、長らくアメリカを支配してきたディープ・ステートの計画は大きく狂い始めた。本来ならば、ヒラリーが2016年に大統領になった直後に、新型コロナ騒動を起こす予定だったとされる。だが、トランプ大統領の誕生で新型コロナ騒動の開始が4年遅れたというのだ。

 

・トランプにはグレーな部分が多く、決して完全な正義のヒーローではない。しかしトランプは、ロックフェラーやロスチャイルドの配下にあるＦＲＢやワシントンD.C.や、国際連合や世界経済フォーラムが支配する現在の世界体制を倒すためのシンボルとなり、さらに、これを盛り立てようとする世界の諜報機関も数多く存在する。

 

＜「もしトラ」最大の衝撃は“アメリカの消滅”＞

＜今のアメリカの状況は崩壊前後のソ連と同じ＞

・これまで世界を裏で支配していたディープ・ステートが空中分解を始めた。ワシントンD.C.＝中央政府はもはや米国民の代表ではない。

 

・D.C.にいる支配者層は一般の米国民など眼中になく、下層階級とはかけ離れた豊かで贅沢な暮らしをしているというのは、今のアメリカの常識になりつつある。

 

・格差は広がる一方でホームレスが激増。米国住宅都市開発省の発表によると、2023年1月時点でのホームレスの人数は過去最高の約65万3000人まで増えている。薬物やアルコールの中毒患者も増加傾向が続き、平均寿命は2023年時点で3年連続の低下。なかでもアフリカ系黒人男性の平均寿命は約61.5歳と、他の先進諸国と比べて極端に低い（日本人男性の平均寿命は約81歳）。

 

・ロシアがソ連崩壊後のカオス状態から復活できたのは、ロシア正教とかつての王族に忠実なグループの働きによるところが大きい。プーチンを代表とするこのグループは、崩壊の混乱に乗じて不当な蓄財をしていたオリガルヒと呼ばれるおよそ200人の大富豪たちを暗殺、もしくは追放した。そして、その富を再分配することによって国民の生活水準を倍増させたのだ。

 

＜米国民全員に36万ドルを分配＞

・日本の場合は、第2次世界大戦が終わると、それまで使われていた直径4センチほどある1円銀貨の価値は1000分の1にまで下げられた。つまり蓄財していたものがほぼ無価値になったのである。それに加えて農地改革によって土地の再分配が行われた。日本ではほとんどの農地が一部の地主の手にあったが、それらを農家それぞれに分配したことで、日本国民全体が中流階級になった。それまでの格差が一気に解消されたわけである。

 

・日本の例は、敗戦とアメリカの支配という外的な原因があってのことだったが、それ以外でも鎌倉から室町時代にかけて、「困窮する下級武士を救うため」という理由から、金貸し業者などに対して債務放棄を命じる「徳政令」が何度も出されてきた。

 

・バチカンでも実際に「ジュビリー2000」を提唱したことがあった。

 

＜バイデンしか有力大統領候補のいない米民主党＞

・2024年2月、バイデンの機密文書持ち出しにまつわる裁判において、ロバート・ハー特別検査官は、バイデンを訴追しないことの理由の一つとして「裁判になった場合、記憶力の乏しい高齢者として陪審の前に立つことになるからだ」と説明した。

 

・人気があって支持率も高いが、ハザール王国の血筋ではない。ディープ・ステートの連中は、ルーツをともにする者しか仲間に入れようとしない。

 

・ディープ・ステートの当初の目論見としては、ブッシュ家→クリントン家→ブッシュ家→クリントン家のいうような政権交代を繰り返すつもりだった。

 

・だからディープ・ステートにしてみれば「ボケていようと、人気がなかろうと、いちばん扱いやすいバイデンでいいよ」ということなのだ。

 

・そのようなことから、消去法でバイデンが大統領候補として再選を目指すことになったというのが、民主党のお寒い台所事情なのである。

 

＜バイデンはロックフェラーのいいなり＞

・もともと、バイデンを裏側から支援してきたディープ・ステートにとって、バイデン政権は実質的な「第3次オバマ政権」なのだ。

 

・ウクライナ戦争におけるロシアへの経済制裁も、欧州各国がロシアから輸入していた化石燃料の輸入をやめさせて、ロックフェラーの扱う石油を割高で売ろうという思惑が隠されていた。

 

＜米社会を大混乱させる不法移民＞

・バイデンはディープ・ステートの傀儡であると同時に反トランプの象徴とされた。「トランプの差別的政策反対」と言って不法移民を受け入れたのだが、今のアメリカ人が最も怒りを覚えていることの一つとして、その受け入れた不法移民が、困窮した米国民よりも多額の支援金をもらっていることがある。

 

・しかもこの移民たちの多くが家族連れではなく、“兵士に適した年齢層”の単身男性だ。

 

・一方、ディープステイトは、国内のカオスをそのまま放置することで、既存体制による新たな恐怖支配を強めようというのがその狙いだ。

 

・実際、ニューヨーク市では、移民に反対するテキサス州などから大量に送り込まれた不法移民による犯罪が多発し、治安の悪化が著しい。

 

・ヨーロッパでも同じ現象があり、移民によるトラブルや事件が日常茶飯事のように起きている。そして、これに危機感を覚える市民たちが「自衛のため」として自発的に暴動を起こす状況になっている。

 

＜通用しなくなったディープ・ステートの策謀＞

・不法移民問題をめぐっては、実際に内戦が始まっている。

　不法移民はメキシコとの国境を越えて、毎年100万人前後がアメリカへ入国してくるが、彼らはスマートフォンを与えられ、月2000ドル程度がキャッシュカードに振り込まれているという情報もある。

これに対して、最も不法移民の流入数が多いテキサス州は、不法移民による治安の悪化に対して中央政府がなんら有効な対策を取っていないこに業を煮やし、中央政府の国境警備隊を追い払って独自にメキシコとの国境を封鎖した。

 

・それはイスラエルとハマスの件でも明らかだ。

　2023年10月7日、ハマスによるイスラエルへの攻撃が行われると、大手メディアは「イスラエル版9.11」としてその危機を煽り立てた。

　バイデンもすぐにハマスへの制裁を呼びかけたが、国連総会で決議されたのは「ガザでの人道的即時停戦」だった。

 

＜ディープ・ステートに吸い尽くされた米経済＞

・現在、アメリカのスタンダード・アンド・プアーズ500種指数に挙げられる最大手500社において、その88％にも及ぶ企業の筆頭株主が、ヴァンガード、ブラックロック、ステートストリートという3つの投資会社のいずれかだとされる。

日本ではハゲタカファンドとも呼ばれるこれらの会社の背後にはディープ・ステートの存在がある。つまり言い換えると、ディープ・ステートはこれらの投資会社を通じて、米大手企業の大半を配下に置いているということになる。

ディープ・ステートは、やはり自分たちの配下にあるＦＲＢでドルを刷り、そのお金で自分たちの会社の株を買う。

 

・現在アメリカの総人口は約3億3000万人。16歳以上の労働力人口は約1憶6000万人だが、そのうちの約5000万人はローンを払えない状態に追い込まれているという。これについて経済評論家は「利上げのせいだ」ともっともらしく言うが、その根本の原因は、このような利益構造をつくってきたディープ・ステートにある。

 

＜ウクライナ戦争でまったく役に立たない米製の武器＞

・ものづくりでいうと、軍事産業では継続されているが、これも「軍需企業に製造させた武器を、米政府や海外へ高値で売り、株価を上げる」という循環によってディープ・ステートは利益を得てきた。

 

・そのため、ウクライナにおける対ロシア戦でも米製の武器はまったく役に立っていない。ウクライナへ供与された長距離砲などが最高のレベルの性能であることは間違いない。だが問題は1発あたり5000万円かかる点にある。

 

・逆に言えば、アメリカは1発でロシアの1発の1万倍の戦果を挙げなければならない。こうなると米製武器の性能がいかに素晴らしくとも、まったく費用対効果は見込めない。

 

・ちなみにトランプを支える米軍良心派の主体は、空軍と宇宙軍とされている。

 

・また米軍の組織自体も利権構造になっており、今では将軍だらけだという話もある。第2次世界大戦では約1600万人の兵士が動員され、これを指揮する最高位の4つ星将軍は7人だった。それが今は約140万人の兵士に対して4つ星将軍は44人いて、この階級を持つことが大きな利権となっている。

 

＜“破綻状態”にあるアメリカの経済＞

・日本のテレビは「ニューヨークでは1杯4000円のラーメンに行列ができている」など、いかにも景気がよさそうに報じるが、現実はまったく異なる。

　インフレは止まることがなく、米政府が捏造した表向きの失業率ですら2024年度中には4％にまで悪化すると見られている。

 

・ＦＲＢは2000年代に入ってから、たびたびゼロ金利政策を取ってきたが、2022年に利上げへ転じると、そこから金利は一気に5％を上回るまでになった。これを数学的にみた場合、銀行が持っている資産価値が約45％も下がったことになる。

 

・バイデンは「ＧＤＰが成長しているから好景気だ」と言うが、そのＧＤＰの実態は借金だ。

 

・現在のアメリカはそれと同じようなことをやっているだけだ。2023年度の第4四半期のＧＤＰの内訳を見ると、約3000億ドル分の経済活動が伸びたというが、そのために新たに8500億ドルの借金をしている。そして伸びた経済活動の内訳を見ると、その多くが不法移民への対策費用なのである。

 

＜“実業”のない米経済の空洞化＞

・通貨の発行や保有する金の有無というのは、これほど大きな機密事項なのだ。実際問題として、現在はＦＲＢもスイスに本部を置くＢＩＳも金を保有していない。

 

・すでにこのような状況になっているため、欧米勢は一層マネーロンダリングに精を出すようになった。その結果、生産台数でいえば弱小自動車製造会社にすぎないテスラの株式の時価総額は、テスラ以外のすべての自動車会社を合計した額を上回るまでになった。

　最近はアップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズのプラットフォーマー5社に、テスラとコンピュータ関連のエヌビディアを加えた7社をまとめてマグニフィセントセブンと称されるが、この7社の時価総額を合わせると、中国と日本を除いたすべての国の、すべての企業の時価総額を超えている。その額が約13兆ドル。日本円だと2000兆円近くにもなる。

 

＜ＦＲＢの解体と「トランプ紙幣」の発行＞

・中央銀行を支配する少数の人間が、マネーを刷って（もしくはコンピュータに数字を打ち込んで）、そのマネーで上場企業や暗号資産を買い上げる。

 

・一般の米国民からすると、実生活とはなんら関わりのないところで「株価上昇」「好景気」と騒がれても反発を覚えるだけだ。

 

・2020年と比べて米国債はメルトダウン的な利回りの上昇により、その価値を半減させている。

 

・トランプ大統領誕生後には、ＦＲＢを潰したうえで、ドルに代わる新通貨を発行する可能性も情報筋から聞こえてくる。

　実はオバマ政権の最初の頃にも、アメロという新通貨を発行しようとしたことがあった。

 

＜加速する「ＧＡＦＡＭ」凋落の流れ＞

・ＧＡＦＡＭの株主はヴァンガード、ブラックロック、ステートストリートという大手投資会社であり、別々の会社に見えても実質的にはすべて仲間のようなものである。そしてそれらの投資会社はいずれもロックフェラーやロスチャイルドの配下だということを、まずは認識しておかなければならない。

 

・フェイスブックの根本の問題は、国家の研究によってつくられた技術であるにもかかわらず、民間の企業がそれを独占的に使っていることにある。

 

＜トランプ政権で解体されるＧＡＦＡＭ＞

・グーグルは半導体大手のエヌビディアに時価総額で抜かれ、これまでの3位から4位になったが、それはマネーゲームの中でのことだから、さほど大きな問題ではない。

 

・では何がグーグルの問題かというと、独占禁止法をはじめとする様々な法律面でのトラブルだ。検索エンジンシステムやネット広告の独占に関して、ニューヨーク州をはじめとする各州や米中央政府、ＥＵ、カナダなど、多くの公的機関から提訴され、現在も裁判は進行中である。

グーグルは検索システムを独占しているから、その先のページ広告も独占している。ネット上のあらゆることがグーグルに有利になっている。

 

・実際に現場で取材をし、情報を得て、発信されたものが、グーグルに無断で引用されて、そこにグーグルが広告を打っている。この時に、元のデータをつくった個人や企業に広告代金は入らない。

 

・グーグル傘下のユーチューブは、一時期英語圏での検閲がひどすぎて、チャンネルをバンされる（すべての動画が公開されなくなる）配信者が、日本と比べものにならないほど増加した。

 

・ユーチューブでのバンが増えすぎたせいで、今では多くの人が、ビッドシュートやランブルなど、多様な動画配信サイトへ移り始めた。

 

・だがグーグルを最も脅かすのはそういったライバルの動画配信サイトではなく、政府権力だ。バイデン政権のうちは、同じディープ・ステートの配下ということで守られるだろうが、トランプ政権になれば法令に則って、独占禁止法違反で厳しく罰し、グーグルをいくつかの会社に分割する命令が下されるとみている。

 

・ＧＡＦＡＭのなかでもアマゾンだけは、うまくいっているように見える。

 

・しかし、そんなアマゾンも、トランプ政権になれば独占禁止法などを理由に、分社化を命じられる可能性はあるだろう。

 

・いざという時にデジタルは腹を満たしてくれないし、身体的な労働の代わりもしてくれない。ＧＡＦＡＭが現在のビジネスを続けていれば、米経済は衰退の一途をたどることになるだろう。

 

＜米軍良心派からＸを譲り受けたイーロン・マスク＞

・ＧＡＦＡＭの創業者たちとは異なるベクトルで存在感を見せているのがイーロン・マスクだ。マスクは軍産複合体の研究を民間で運用する役割を担っている。

　マスクの父であるエロール・マスクは「南アフリカの天才エンジニア」と称されるが、その父、つまりイーロンの祖父はナチスという説もあり、真偽不明の陰謀論だが「ナチスが月に行った」とされる時代のロケット科学者だった。マスク家は、父エロールの代になって南アフリカに移住したが、本当の目的地はナチスの秘密基地があった南極だったと考えられる。

 

・世界各地にあったナチスの秘密基地では、戦後もロックフェラーの援助で研究を続けていたが、その成果をアメリカが独占するためにつくられたのがネバダ州レイチェルにある米軍基地のエリア51だ。

 

・マスクの父エロールとエリア51との関連は定かでないが、ともかくマスクが現在のアメリカにおいて、米軍良心派のバックアップを受けていることは確かで、ＤＡＲＰＡ（ダーパ＝米国防高等研究設計局）のインテリジェンスを担う部署であるＮＲＯ（米国家偵察局＝国防総省の諜報機関）に属しているとされる。

　テスラの電気自動車も、スペースＸのロケット技術やスターリンク（衛星）なども、すべてはダーパの開発した技術を商業化したものだ。

　さらに、マスクがＸのオーナーとなった裏にも、米軍の存在がある。

 

＜強固な関係にあるトランプとマスク＞

・米国民から「次期リーダー」としての期待をかけられ、人気も高いマスクだが、外国生まれという理由から米大統領になることはできない。

　とはいえ、現在の米大統領になんの権限もないことは、操り人形状態になっているバイデンを見れば明らかだ。

 

・マスクはトランプ支持こそ明らかにしていないが、これは「協力関係にある」と公言してしまうと「Ｘは中立でない」ことになり、それを避けたいところがあるのだ。

 

・マスクは最近、ブラック・サンという秘密結社のトップになったとの情報もある。ブラック・サンとはバチカンなどの上位組織であり、イタリア周辺のフリーメイソンのグランド・ロッジＰ３のメンバーで構成されている。情報筋によれば、メンバーの高齢化が進んだため、次の世代を牽引してもらうために、マスクをトップに立てたという。

 

＜脳内チップによる人類の“幸福の追求”と“奴隷化”＞

・2024年1月29日、マスクはＸに「昨日、初めてニューラリンクの移植手術を受け、順調に回復している」「神経細胞の信号の探知もうまくいっている」と投稿した。

マスクの創業したニューラリンク社はこの日、初めて人の脳にチップを埋め込む手術を行い、今後開発が進めば、全身の筋肉が衰える難病のＡＬＳ（筋萎縮性側索硬化症）などの患者が、考えるだけでコンピュータを操作できるようになるという。

 

・おそらく近い将来、認知症患者の徘徊対策として使われるようになるだろう。

 

・このような計画は、ディープ・ステートでも構想されていた。最終段階として、全人類の脳内にチップを埋め込んで、行動管理はもちろんのこと、リモコン操作も可能なロボット人間にするというのがディープ・ステートの計画だ。

 

・携帯電話から、ある周波数の電波を発生させて、体内のチップを反応させることは、技術的には出来上がっており、ディープ・ステートの計画は、チップの埋め込みさえ完了すればすぐにでも実現可能なのだ。

 

・90年代以降、航空機はパイロットの意思とは関係なく遠隔操縦できるようになった。これは本来、ハイジャック犯対策として考えられたものだった。

 

・恐ろしいのは、本当に全人類をリモコン操作できるようになった時、仮に最初の計画が人類の幸福を追求する理想的なものだったとしても、管理者が替わった場合、どうなるかわからないということだ。