＜大分・別府の売電＞「熱」視「泉」

　再生可能エネルギーの普及に向けた固定価格買い取り制度によって、大分県別府市で既存の温泉を使う小規模な発電施設が次々と生まれている。温泉発電による電気は比較的高価で売却でき、風力や太陽光に比べ安定して発電できるのが強み。１９２５年に国内で初めて地熱発電に成功した別府は、温泉発電でも全国的に先行しており、脱原発につながる温泉地での新たなビジネスモデルとして注目される。【池内敬芳】
　温泉熱を利用した従来型の地熱発電は、新たに井戸を掘る必要があり、費用や時間がかかる。また「周辺の温泉を枯渇させる」との不安から普及が進んでいなかった。状況を変えたのが、比較的低い温度の湯でも発電できる「バイナリー発電」の普及。これを使った温泉発電は地熱発電の一種で、既存の泉源を使うため温泉枯渇の懸念はなく、発電後も温泉として再利用できる。
　「瀬戸内自然エナジー」の発電施設は経済産業省から昨年１０月、買い取り対象第１号に認定された。実用化への取り組みは長崎県や北海道でもあるが、認定施設は１月３１日現在、全国で３カ所（大分県２、鹿児島県１）だけ。電気を作るのはバイナリー発電機１台（６０キロワット）。約１００度の温泉の熱を沸点が低い代替フロンに伝え、その蒸気でタービンを回す。施設維持に必要な分を除く約５０キロワットを売電する。投資額は約９０００万円だが、順調に続けば５年ほどで回収できる計算。森川勇社長は「発電機をもう１台発注した」と事業拡大に意欲満々で、「原発事故もあり、自分ができるのは発電と思った」と語る。
　別府には未利用の泉源も多い。温泉工事に長年携わる小俣勝広さんは「もったいない」と着目。未利用泉源の土地を借りて発電し、売電利益を得るビジネスモデルを考えた。４月に「西日本地熱発電」を設立。６０キロワットのバイナリー発電機を２台ずつ導入する。今秋にも売電を始める予定だ。
　大分市のタービン設計業「ターボブレード」は、バイナリーと異なる独自の技術を別府市で実験している。既存の泉源から湧き出す熱水と蒸気で二つのタービンを回し、エネルギーを効率良く生み出すもので、「湯けむり発電」と名付けた。林正基社長は「７月ごろにも２０キロワットの実用機で発電を始めたい」と話す。
　資金面で支える動きも。県などは４月に１０億円の基金を設け、事業化に向けた調査や設備投資への融資に乗り出した。運営会社は「既に調査段階が５件。相談を受けているのは３０件ほどあり、熱気を感じる」と期待を高める。
　阿部博光・別府大教授（環境エネルギー政策）は「買い取り制度はビジネス上、魅力的に作られている。ここ１、２年で実績を積むことができれば温泉発電が一気に広がるのでは」と期待を込める。

　伊豆でも熱い温泉が豊富な熱川でも、「バイナリー発電」を行う事が発表されています。上手く成功すれば稲取、河津などでも順次行われる可能性があります。
　「バイナリー発電」は、温泉の熱を利用して沸点の低い物質を、水の変わりに沸騰させて使用、発電を行う方法です。
　原理的に言えば、火力発電所でも原子力発電でも同じですが、原子力で、ガス・石油などを燃やして高温を発生させ、水を沸騰させて水蒸気を得て水車を回して発電します。
　水は１００℃で水蒸気となりますが、代替フロンなどは常温でも蒸気となります。液体の代替フロンを温泉に当てると、代替フロンが気体となって膨張し、この膨張を利用して水車を回します。
　やはり問題は、このような発電方法では高出力発電とならない・・と言う事でしょう。原子力発電では大型の原子炉で、一基あたり２００万キロワットもの出力が出せます。それに比べて６０キロワットでは３万分の一にも満たない出力なのです。
　日本で苦しんでいる原子力発電を喜んで受け入れる国があり、疑問を呈する人もいるようですが、一基で最低でも６０万キロワットもの発電出力を得られる原子力発電は、夢の発電とも言えるのです。
　また、原子力発電の良い点は、それほど広大な土地を必要としない事にもあります。少なくとも水力発電所のような広大な湖を必要とはしないのです。大型の火力発電所並の土地で大出力が得られるので、安定した電力供給を実現するには、原子力発電はもっとも適していると言えるのです。