今年も本当にお世話になりました。その前の年の９月に伊豆の下田に帰ってから、色々とありましたが、なんとか無事に１年を過ごす事が出来ました。
東京を離れてしまったので、東京近郊のお祭りに参加する機会は全く無くなってしまいましたが、４月の石和だけは何とか参加する所存でいます。
石和でお会い出来る方々、宜しくお願いします。
どうしても、東京に比べて伊豆下田では、手に入りにくい物も多く、１００円ショ . . . 本文を読む
安倍晋三首相は３０日、首相官邸でＴＢＳのインタビューに応じ、今後の原子力政策について「新たにつくっていく原発は、４０年前の古いもの、事故を起こした（東京電力）福島第１原発のものとは全然違う。何が違うのかについて国民的な理解を得ながら、それは新規につくっていくことになるのだろう」と述べ、新増設に前向きな考えを示した。
首相は２１日の記者会見で、原発の新増設を原則認めないとした民主党政権の方針につ . . . 本文を読む
北京（ＣＮＮ） 中国の新しいリーダーとなった習近平（シーチンピン）総書記が先に報道陣に対して語った言葉の中で印象的だったのは、中国人はより快適な生活環境や良好な自然環境を望んでいるという一言だった。習氏は、この望みをかなえることは、多くの人々も同意する、国としての努力目標であると述べている。
しかし、中国はその実現のために、経済の急成長と、大気や水などの環境汚染の抑制の両立というほとんど不可能 . . . 本文を読む
ノロウイルスは、主に冬場に急性の胃腸炎の原因となるウイルスの１つで、感染力が非常に強いのが特徴です。
僅か数個でも感染し、腸の中で増殖を繰り返して下痢やおう吐などの症状を引き起こします。
ウイルスがついた手や食べ物などを介して口から感染します。
潜伏期間は１日から２日で、健康な大人の場合は数日で回復しますが、子どもや高齢者などでは脱水症状を起こして重症化したり、吐いた物をのどに詰まらせて窒 . . . 本文を読む
お笑いコンビ「オリエンタルラジオ」の藤森慎吾さん（29）が、モデルの女性を妊娠させ、中絶費用を支払っていたことで多方面から批判を浴びた。
藤森さんは問題発覚後、ブログやツイッターを更新していない。さらに出演番組もやや減っている印象を受ける。今回の問題が、藤森さんの芸能生活の命取りとなってしまうのだろうか。
■「胎児の尊い命が奪われた」フィフィからも批判
「藤森さんが6月に大阪のクラブで知り . . . 本文を読む
【広州＝吉田健一】中国紙・南方都市報（電子版）など複数の中国メディアは２０日、「１２月２１日に世界が滅亡する」との終末論を唱えている宗教組織「全能神」の関係者８００人以上を中国当局が拘束するなどした、と伝えた。
社会の安定を最重視する中国当局は、この組織が人類滅亡の日だとしている２１日を前に取り締まりを強化している模様だ。
全能神はキリスト教系宗教組織で、古代マヤ文明の暦に基づき、「２０１２ . . . 本文を読む
「典型的な活断層だ」。２０日に原子力規制委員会が東京都内で開いた東北電力東通原発（青森県東通村）の敷地内断層に関する評価会合では、出席した専門家全員がそろって「敷地内に活断層がある」との見方を示した。規制委の島崎邦彦委員長代理は「『活断層ではない』という主張はとうてい受け入れがたい」と断定し、東北電のこれまでの主張を一蹴した。
会合には１３、１４日に現地を調査した島崎委員長代理ら専門家５人が出 . . . 本文を読む
血液中の中性脂肪などが高い「脂質異常症」の治療薬が、生活習慣病の医薬品としては初めて、薬局などで購入できる市販薬として承認されることになりました。
市販薬として承認されるのは、東京の製薬会社が製造している脂質異常症の治療薬で、中性脂肪の値を下げる効果があるとされる「エパデール」です。
１９日開かれた厚生労働省の審議会で報告されました。
この薬は、現在、医師の処方箋が必要な医療用医薬品ですが、厚 . . . 本文を読む
【ワシントン時事】米ハーバード・スミソニアン天体物理学センターの研究者ジョナサン・マクドウェル氏は17日、北朝鮮が12日に打ち上げたと称する「人工衛星」について、「機能していない可能性が高い」との見方を示した。
マクドウェル氏によれば、打ち上げ後数日は「衛星」からの信号を受信できなくても不思議はないが、現時点でも信号を確認できていない。また、「衛星」が太陽光を反射して不規則な明滅を繰り返してい . . . 本文を読む
最高裁が「違憲状態」とした選挙区割りのまま行われた今回の衆院選は違憲だとして、二つの弁護士グループが１７日、２７選挙区の選挙無効（やり直し）を求めて全国の８高裁・６支部に一斉提訴した。
前回の２００９年衆院選を巡る訴訟では、高裁で「違憲」や「違憲状態」の判決が相次いでおり、早ければ来春にも出そろう各高裁の判断が注目される。
「１票の格差」が最大２・３０倍だった前回衆院選について、最高裁は . . . 本文を読む