SAS Institute Japan は2012年3月29日、米国 SAS Institute と国連グローバルパルスとの共同調査により、ソーシャルメディア上のユーザーの会話から失業増加の兆候が発見できる可能性が高いことがわかった、と発表した。
同調査では、SAS のソーシャルメディア分析ソリューション「SAS Social Media Analytics」およびテキストマイニング ソリューション「SAS Text Miner」により、米国とアイルランドにおける約50万のBlog や掲示板などから抽出した2年分のソーシャルメディアデータを分析。その後、失業に関連する話題の増加が、公式な雇用統計上の失業率と関連しているかどうかを検証している。
調査の結果、食料品の買い控え、公共交通機関の利用増加、グレードの低い自動車への買い替えなどに関する会話の増加が、失業率急増の前兆であることがわかったという。米国では「とげとげしい」あるいは「落ち込んだ」雰囲気が会話の中で増加し始めてから4か月後に、アイルランドでは失業について「不安を感じる」という会話が増えてから5か月後に失業率が増加していた。「悩んでいる」という会話は3か月前に増加し、一方「自信がある」という会話は失業率増加の2か月前に急に影をひそめたとしている。
SAS インターナショナル デベロップメント担当グローバル マネージャーの I-sah Hsieh 氏は、次のように語っている。
「ソーシャルメディアやインターネット上のコンテンツは、従来、組織が情報源としてきた手紙や電話と同様のものといえる。しかし、そうしたデータが膨大な量のデジタル情報として公開されるようになったのは、ごく最近のことだ。この手つかずの宝の山は、政策に関するリアルタイムのフィードバックを提供し、治安の改善、市民の結びつきの強化、より意義のある社会学的研究を可能にする。だが、テキストを分析して、隠されたシグナルや感情を読み取ったり、膨大な量のデータを処理したり、予測分析を実行するには、アナリティクスのテクノロジーが必要不可欠となる」
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120330-00000002-inet-sci※この記事の著作権は、ヤフー株式会社または配信元に帰属します
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