国立がん研究センター（国がん）は28日、今年1年間に新たにがんと診断される人の数（罹患数）と死亡する人の数の予測を発表した。予測は昨年に続いて2回目で、罹患数は98万2100人、死亡者数は37万900人に達する見通しだ。【敦賀陽平】
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罹患数を男女別で見ると、男性が56万300人、女性が42万1800人で、昨年の予測に比べ、全体で約10万人増えた。罹患数の算出には、地域がん登録のデータが活用されているが、今回の使用分から基準が厳格化されたため、国がんでは、データの精度向上と高齢化が増加につながったとみている。
部位別の罹患数では、大腸がん（13万5800人）と前立腺がん（9万8400人）が共に増加し、前立腺がんは男性の罹患数の中で最も多かった（昨年3位）。これについて国がんの担当者は、「PSA検診が普及したことが一番大きい」と指摘する。
一方の死亡者数は、昨年の予測に比べて約4000人の増加。部位別では、肺がん（7万7200人）がトップで、次いで大腸がん（5万600人）、胃がん（4万9400人）などと続き、大腸がんと胃がんの順位が入れ替わった。
胃がんの原因とされるピロリ菌の感染率は、高齢者ほど高い傾向にある。このため、担当者は「ピロリ菌の保菌者の減少と高齢化が相殺する形で、胃がんの死亡者数は横ばいの状態が続いていた。今回、大腸がんが抜いたことは注目すべき点だ」としている。
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/45576.html
イタリア在住の１１５歳の女性エマ・モラノさんは、「長寿の秘訣は？」という質問に「生卵と独身」と答えたという。彼女は医者の勧めで１日３個の卵を欠かさず食べたそうだ。「卵を食べれば全部よくなる」の著者である血液診断士の佐藤智春氏も、１年間、１日１０個の卵を食べる生活で、歩くのが困難なほどの体調不良から抜け出した。
卵１個にはコレステロールが２００ミリグラム超含まれている。だから「卵は１日１個まで」が常識のように言われていた。
しかし今年、コレステロールに対する考え方が激変する発表がなされた。２０１５年２月に米農務省が「コレステロール摂取の制限をなくす」と発表。続いて日本でも、厚労省がコレステロールの１日の摂取基準値を撤廃。日本動脈硬化学会も「食事で体内のコレステロール値は変わらない」と声明を発表した。
そこで、卵への注目があらためて高まっているのだ。
「卵にはコレステロールはもとより、食品からしか摂取できない９種類の必須アミノ酸（タンパク質）がバランスよく含まれています。日本人は平均２０グラム前後のタンパク質が不足しているといわれています。卵１個から取れるタンパク質は約７グラム。健康維持のために、１日３個は食べるべきです」
タンパク質は食べだめできないため、必要量を毎日摂取するのは簡単ではない。
不足している２０グラム分のタンパク質を肉や魚から摂取しようと思ったら、１００グラムほど多く食べなければならない。卵なら、手軽に食べられる。
さらに、卵はビタミン、ミネラルなどの栄養素も豊富。消化が良く、調理法のバリエーションもさまざまなので、幼児から高齢者まで食べられる。それこそ、朝、昼、晩と食べることも難しくない。
■さまざまな食べ方で摂取
健康な人なら多めに取っても腸がコントロールしてくれる。
佐藤氏のアドバイスで卵を１日３個食べる生活を始めた５０代の脳科学者は、記憶力の向上に加え、体重が１０キロ減り、脂肪肝が完治。部分カツラを使うほどだった薄毛が解消したという。
「イライラが解消した」「よく眠れるようになった」「疲れにくくなった」「やせた」「中性脂肪が減った」「風邪をひきにくくなった」などの感想を述べる人も少なくない。中でもよく挙げられるのが、「見かけが変わった」だ。
「卵に含まれる良質なタンパク質は、細胞の新陳代謝の材料です。肌のキメが良くなり、抜け毛が減り、髪の毛が太く“元気”になります」
ちなみに、佐藤氏は５０代ながら、腰まであるツヤツヤした黒髪は白髪染め要らず。３０代の時、円形脱毛症に悩んでいたというのが嘘のようだ。
お勧めは、消化時間に留意した食べ方。消化が早い順に、半熟・温泉卵→ゆで卵→生卵→目玉焼き→卵焼き。ストレスを感じた時は温泉卵、腹持ちをよくしたい時は卵焼きがベターだ。
また、目的別なら、佐藤氏が勧める食べ方は次の通り。
「疲労回復なら、ビタミンＢ群が豊富な豚肉と卵を合わせて。カツ煮の卵とじなどがいいでしょう。脳活性ならネギトロユッケのような卵とマグロの組み合わせを。最近は若い人でもロコモ（運動器の障害）の人が多いですが、骨・筋肉代謝には卵と納豆がいい。冷ややっこに卵と納豆をのせた一品なら、料理が苦手な男性でもすぐ作れます」
早速、今夜から始めるか。
■コレステロールの効果とは
「１日に必要なコレステロールのうち、３分の２は肝臓で合成され、３分の１は食物から。食物からコレステロールを取っても、肝臓での合成量が調整されるので、血中のコレステロール量は一定範囲に収まります」（佐藤氏）
最近は、コレステロールの不足が脳内物質セロトニンの不足につながり、うつ病やアルツハイマーの原因になることもわかってきた。骨密度を増やすビタミンＤの合成や、ストレスに対抗するストレスホルモンの活性化にもコレステロールは必要不可欠だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150624-00000019-nkgendai-hlth
［サンフランシスコ ９日 ロイター］ - 米サンフランシスコ市議会は９日、炭酸飲料をはじめとする甘味料入り飲料の缶やパッケージに健康被害の警告表示を義務づける法令を承認した。砂糖・甘味料入り飲料の消費抑制を狙った一連の法規制の一環。
１１人のメンバーから成るサンフランシスコ市管理委員会は、市の建物に甘味飲料の広告を貼りだすことを禁じ、公的資金がそのような飲料の購入に利用されることを制限し、飲料の缶やパッケージなどに健康被害の警告表示を義務づける法令を全会一致で承認した。
警告表示は「砂糖・甘味料入り飲料は肥満、糖尿病、虫歯の元になります。これはサンフランシスコ市・郡からのメッセージです」といった内容になるとみられる。
法令を支持した委員は「これは市の医療システムに迫りくる災難だ。このような商品はただ美味しくて無害というわけではなく、病気をもたらす商品だ。われわれが行動を起こす必要がある」と述べた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150610-00000082-reut-n_ame
熊本大学は4月30日、乳がん細胞がホルモン療法に対し耐性化する仕組みを明らかにしたと発表した。
同成果は熊本大学発生医学研究所細胞医学分野の斉藤典子 准教授、中尾光善 教授らと、同大学院生命科学研究部乳腺・内分泌外科学分野の冨田さおり 医師、岩瀬弘敬 教授、九州大学医学研究院の大川恭行 准教授らの共同研究によるもの。4月29日付(現地時間)の英科学誌「Nature」に掲載された。
乳がん治療では、エストロゲンという女性ホルモンとその受容体の働きを阻害する薬剤が使用される。しかし、この治療を長期にわたり受けていると、がん細胞が薬剤に耐性をもって再発する可能性がある。再発したがんは周りの組織に広がっていったり、リンパ節に転移するなど難治性となってしまう。
研究グループはエストロゲン受容体を作る遺伝子で、活性化すると乳がん細胞の中でエストロゲン受容体が過剰に働くようになることで知られるESR1に注目し、ホルモン療法が効きにくい状態におけるESR1遺伝子の変化を調査した。その結果、難治性の乳がん細胞ではエストロゲン受容体およびESR1メッセンジャーRNA の量が数倍に増加していた。
また、核内のESR1遺伝子の近くに非コードRNAの大きな塊ができていることも判明。エストロゲン受容体をもつ乳がん細胞では、ESR1遺伝子の近くに多量の非コードRNAが蓄積していると考えられた。この非コードRNAを調べたところ、難治性細胞においてESR1遺伝子の働きを高く維持していることがわかった。
これらの研究結果から、エストロゲン受容体をもつ乳がん細胞は、ホルモン療法によってエストロゲンを長期に枯渇すると、ゲノム中のESR1遺伝子とその周囲の部分から非コードRNAが誘導されて、エストロゲン受容体を多量につくるように変わることで、ホルモン療法に対して耐性化すると結論づけられた。
なお、研究グループはポリフェノールの一種であるレスべラトロールが、その非コードRNAとESR1遺伝子の高発現を阻害し、乳がん細胞の増殖を抑制することを突き止めており、今後新しい乳がん治療の開発につながることが期待される。
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乳がんのホルモン療法抵抗性の獲得 |
難治性細胞にはポリフェノールの一種「レスべラトロール」が効果を発揮した |
http://news.mynavi.jp/news/2015/04/30/515/
健康診断で、健康かどうかの目安にされている高血圧や中性脂肪。日本人間ドック学会が発表したその「新基準」が大きな波紋を広げている。基準値が大幅に緩和され、専門学会が猛反発するなど大論争になっているのだ。基準値が緩和されると“病気予備軍”は減ることになり、高血圧などと診断された側にとっては朗報といえそうだが、専門家は「数値だけを頼りにしていると危ない」と警告する。どういうことなのか。
今までの基準は一体、何だったのか－。
健康診断の結果が出るたびに一喜一憂していた人は、いまこんな心境かもしれない。日本人間ドック学会が先月４日に公表した「新基準値」のことだ。
「学会が人間ドック検診受診者約１５０万人から超健康人約１万～１万５０００人を対象に調査し、導き出した新たな健康基準で、研究対象は尿酸値など２７項目。なかでも『生活習慣病』の主要因といわれる血圧、ＬＤＬコレステロール、中性脂肪の基準が緩くなったことが注目を集めている」（都内の医療関係者）
高血圧症は致死率の高い脳卒中や心筋梗塞（こうそく）などの重大疾病を招く危険性が高い。そのため、自分の血圧に注意をはらっている人は多いが、公表された新基準は従来の認識を覆すものだった。
「これまでは上（収縮期血圧）が１４０以上、下（拡張期血圧）が９０以上で高血圧とされてきた。ところが、新基準では上は１４７まで、下は９４まで正常値とされた。医師に『病気予備軍』と診断されてきた人の多くが対象から外れることになる」（同）
脂質異常症から動脈硬化を引き起こす危険因子、中性脂肪の値もグンと緩和された。男女とも１５０以上が“危険域”だったが、新基準では男性が「３９～１９８」で、女性は「３２～１３４」。男性は従来の上限値を大きく上回った。
別名「悪玉コレステロール」といわれるＬＤＬコレステロールも同様だ。一律１４０以上で脂質異常症と診断されてきたが、新基準は男女別に分かれ、男性は「７２～１７８」、女性は３０歳から８０歳まで３段階に細分され、例えば４５～６４歳は「７３～１８３」の範囲が正常値とされた。
ただ、この新基準を歓迎しない人たちもいる。
高血圧には「日本高血圧学会」、中性脂肪とＬＤＬコレステロールには「日本動脈硬化学会」の専門学会があり、従来の基準値はそれぞれの学会が決めてきた。今回の調査はその“常識”を突き崩すものだったため、反対の声は少なくない。
医療現場も賛否で割れている。
首都圏の大規模病院心臓血管外科医は「時間の経過とともに基準も見直すべきだ。時代に即した新基準を打ち出すことは必要」とし、関西の大規模病院消化器外科医は「従来の基準が厳しすぎた」。「軽度の高血圧や脂質代謝異常の人の薬への依存が緩和されることはいいこと」（首都圏の民間病院消化器外科医）との声もある。
だが、関東の大学病院循環器内科医は「今回の基準は“断面調査”であり、調査対象となった人たちが２０年後にどうなっているかをみた“前向き調査”ではない」と話し、首都圏の大学病院脳神経外科医は「厳しい基準で取り組んできたからこそ、日本人の脳出血患者は激減できた」と断言する。
「従来の基準は確かに厳しかったが、今回の新基準は、国民のためというよりは『医療費削減』を狙う思惑が強く感じられる」（関西の開業医）という意見もある。
２０００年度に３０・１兆円だった医療費は、１１年度には３８・５兆円にまで増大した。５年連続で過去最高を更新するなど国の財政を逼迫（ひっぱく）させているため、行政側の思惑を指摘する関係者は確かにいる。
近畿大学講師で医師の榎木英介氏も「基準緩和で患者が減ると、当然医療費も減る。それに対して、医師と製薬業界は患者がいないと商売にならない。患者を減らしたい行政と権益を死守したい医療業界とのせめぎ合いになっている側面がある」と解説する。
厚生労働省によると、高血圧症の患者数は１１年に９０６万７０００人に達し、高脂血症も１８８万６０００人を記録した。製薬会社にとっては、高血圧症に処方される降圧剤や高脂血症薬はドル箱。業界が、利益を失う可能性のある新基準を脅威に感じても不思議ではない。
物議を醸す新基準。ただ、われわれサラリーマンにとって最も気になるのは、諸業界の事情ではなく、この新基準を受けて、高血圧や中性脂肪などを抑制する薬を止めたり、摂生していた生活習慣を元に戻したりしてもいいのかという点だ。
医療ジャーナリストの長田昭二氏は「今回の新基準は、あくまで健康な人を対象にした調査であって、すでに血管や脂質代謝に異常を持つ患者は対象外。それを認識せず、いま基礎疾患を持っている人が『血圧１４７未満だから健康なんだ』と勘違いする事態は避けなければいけない。降圧剤を処方されている人が自分の判断で突然やめたりするのは危ない。健康への意識を高く持って、常日頃から摂生に努める姿勢を怠らないことが大事だ」と話す。
http://www.iza.ne.jp/kiji/life/news/140531/lif14053108000008-n1.html
薬局などで処方薬を受け取る際に投薬情報を管理する「お薬手帳」について、「手帳の発行を断れば薬局の支払いが２０円安くなる」との情報がインターネットで広がった。賛否両論さまざまな意見が飛び交ったが、折しも今月には一般用医薬品（市販薬）のネット販売が解禁。店頭に行かなくても、大半の市販薬を手に入れることができるようになった。そんな今こそ、患者自身が「薬」との正しい付き合い方を考えてみるよい機会ではないか。
■「断れば安くなる」との指摘めぐり応酬
お薬手帳は他の医療機関で出された薬との飲み合わせや過去の処方薬の確認をするため、医療機関で処方された薬の名前や処方量などをシールで貼るなどして記録、管理する手帳だ。
そんなお薬手帳の“不要論”のきっかけを作ったのは、今年４月の診療報酬改定だ。
診療報酬とは患者が医療機関に支払う医療の値段のことで、厚生労働相の諮問機関である「中央社会保険医療協議会（中医協）」が決め、２年に１度見直しをしている。患者は高齢者などの一部を除き、３割を自己負担する。
従来、お薬手帳への記載などで薬局が得られる「薬剤服用歴管理指導料」は４１０円だったが、４月の診療報酬改定で手帳が不要な人への指導料が３４０円に減額された。３割負担だと、自己負担額は２０円安くなる計算だ。
これを受けて、ネットの短文投稿サイト「ツイッター」などでは、「手帳を断れば２０円安くなる」との情報が拡散。「薬局がしつこくお薬手帳を勧めてきた。もうけるためじゃないか」「毎回持って行くのは面倒だった。安くなるならもう持って行かない」といった意見が出た。
こうした声に対して「お薬手法は自分の健康を守るもの。２０円のために健康を危険にさらすのか」「安くするために断るという考え方はなじまない」などの反論も続出。「きちんと手帳を持って行くまじめな患者が不利になるのはおかしい」という制度への不満や、「電子化してネットで全て管理するようにできないのか」といった提案もあった。
東日本大震災では、カルテが流されて診療記録や処方薬が分からなくなった患者がお薬手帳を持参したことで、適切な処方や診察時間の短縮につながった。ある薬剤師は「お薬手帳の有用性がようやく認知されてきたと思っていたので、診療報酬が下げられるとは寝耳に水だった」と話す。
しかし、医療費削減に取り組む厚労省は「薬局側には、患者に手帳のメリットを実感させる努力が必要」との立場だ。これを受け、薬局は薬の飲み合わせによる副作用事例などをまとめた冊子を作成したり、手帳の役割を知らせるポスターやチラシを用意したりと、有用性アピールに取り組む。
ある大手薬局は「手帳が不要な場合は安くなることも伝えている。その上で患者さんに選んでもらうことが必要だ」と語る。「２０円問題」が患者本位の医療につながれば、診療報酬を改定した意味もあったというものだ。
■ネットと店舗、どちらが有利？
お薬手帳をきっかけに巻き起こった議論は、患者が薬とどう付き合うかという根本的な問題を突きつけている。
同時期、同じ問題を考えさせられる大きな変革があった。薬事法改正により今月１２日、市販薬のネット販売が解禁されたのだ。発売から日が浅く、安全性が確立されていない「要指導医薬品」を除くほとんどの薬がネットで買えるようになるとあって、解禁初日時点で、ネット販売を扱う店舗は１０００店を超えた。
一方で、販売には厳しいルールが課された。販売サイトを開設するには、薬局やドラッグストアとして自治体の許可を得ていることが必要だ。オークション形式での販売や、市販薬の効能に口コミやコメントなどをつけることは認められていない。
偽造薬による健康被害を防ぐため、厚労省は届け出があったサイトを厚労省のサイトで公開している。一般的な情報サイトとは違って、価格の安いものや口コミの良いものから業者を並べ替えて表示してくれるような機能はないが、正規のサイトかどうかは最低限、確認できる。
ただ、ネット販売が解禁された現状の状況に、ネット販売業者自身が満足しているかというと、必ずしもそうではない。市販薬のネット販売を求めてきた医薬品のネット販売業者「ケンコーコム」（東京）は、要指導医薬品として市販後間もない薬が薬局などの店頭販売では認められたのに、ネットでだけ禁止されたことに反発。「ネットより店頭販売が優れている根拠はない」として、すべての市販薬を解禁するよう求めている。
一方の薬局側も、ネット販売を契機に、販売方法がこれまで以上に厳しくなった。要指導医薬品を売る際は、購入者が実際に薬を使用する人かどうかを薬剤師が確認し、使用者でない人が買いに来た場合は、災害時などを除いて売ることができない。
大手薬局の薬剤師は「購入者に薬の飲み方や副作用の注意を説明をしようとすると、不機嫌になるお客さんは多い。その点、ネット販売は注意画面の表示やメールのやりとりで済むことが多く、有利だと思う」と、対面販売ならではの難しさを語る。
■「薬」について深く考えよう
ネット販売解禁に向けた厚労省の検討会でも、ネット販売業者と薬局・薬剤師側の意見対立はたびたび起きた。店頭とネットのどちらが優れているかをめぐり、相手の“非”を批判し合う場面もあった。
薬剤師側が「薬には副作用のリスクがあり、対面で販売して説明する必要がある」と主張しても、ネット販売業者側は「実際に店舗に買いに行っても、そんな説明を受けたことはない」と反論。議論が白熱する中、日本薬剤師会の幹部は沈痛な面持ちで言った。
「私たちの仕事が、これほどまで世の中に理解されていないとは、思ってもいませんでした」
実際には、１００％安全な薬などない。処方薬も市販薬も副作用のリスクがあるし、他の薬との飲み合わせで予期せぬ副作用が現れることもある。人によっては、薬の成分にアレルギー反応を起こす可能性もある。そうした事態を防ぐための専門職が薬剤師であり、その拠点が薬局であるはずなのだが、十分に責任が果たされているとも、理解が得られているとも言い難い。
ツイッターに「お薬手帳不要論」が駆け回っていたころ、ある女性薬剤師は取材にこう答えた。
「飲み合わせで健康被害が出ても、手帳を断ったのだから薬局に責任はありません、ということで良いのでしょうか。患者の健康を守るのが私たちの仕事。薬剤師の存在そのものを否定された気がします」
「お薬手帳」や「ネット販売」をめぐる議論の中心は、詰まるところ「これによって患者の安全は守れるのか」というところにある。その観点でいえば、一部で始まっているお薬手帳の電子化や、ネット販売の実効性あるルール改正など、今後も薬をより安全に使いやすくする工夫が必要だろう。副作用の情報を適切に提供し、再発防止を防ぐことも重要だ。
健康を守るのは自分自身であることは言うまでもないが、それをサポートするのがお薬手帳であり、薬剤師だ。法律や診療報酬だけにとらわれず、皆が知恵を出し合って、プロの意見も取り入れながら、薬との正しい付き合い方を考えていくべきだ。
http://www.iza.ne.jp/kiji/life/news/140621/lif14062120370021-n1.html
厚生労働省は９日、病院の敷地内に薬局を併設することを認める方針を固めた。これまで同省は「医薬分業」の一環として、病院と薬局を同じ建物や敷地内に併設することを認めない参入規制を省令で定めていたが、患者の利便性を考慮して、薬局の経営の独立性確保を前提に、敷地内に併設する「門内薬局」を認める方針に転じた。
厚労省は薬の過剰投与といった薬漬けを防ぐため、病院の窓口で薬を受け取る「院内処方」より、医師の処方箋を受けて薬局の薬剤師が調剤する「院外処方」を推進してきた。構造的にも病院と薬局間に道路やフェンスの設置などを定めている。
これに対し、政府の規制改革会議は病院で処方箋を受け取り、薬をもらうのに道を挟んだりした薬局まで行くのは不便で、高齢者や体の不自由な人の負担が大きいとの観点から見直しを求めていた。
当初は反発していた厚労省も「高齢者らへの対応は配慮したい」と歩み寄り、「嫌がらせのような規制は見直す」（幹部）として、フェンス設置などの形式的な規制をなくし、利便性を改善する方向に傾いた。ただ、病院の建物内に薬局を併設するのは「母屋と店子（たなこ）の関係になり、薬局の独立性が保てるか疑問」と難色を示しており、敷地内の併設にとどめる見通しだ。
同省は医療費を抑制するため、複数の病院の処方箋を受け付け、薬の重複投与を防いだり、薬の飲み合わせを確認したりする服薬指導や２４時間対応などに取り組む患者本位の「かかりつけ薬局」の普及を促している。
このため、平成２８年度の診療報酬改定で、特定の病院からの処方箋が集中しがちな門内薬局の調剤報酬を低く設定する。一方、服薬指導などに取り組むかかりつけ薬局への調剤報酬を積み増し、５万７千の各地の薬局再編を後押しする。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150610-00000075-san-soci
患者負担は、薬局が受け取る報酬の原則３割。かかりつけ薬局では患者負担が増えるが、世代や症状によって患者が自由に薬局を選択できるようになる。
国立がん研究センターは２０日、がんによる死亡者数を２０１５年までの１０年間に２０％減らす国の目標について、達成は困難との見通しを明らかにした。
喫煙率の減少が目標に届かず、がん検診の受診率も伸び悩んでいることから、現状では１７％の減少にとどまるとしている。
国は、がん対策基本法に基づくがん対策推進基本計画で、７５歳未満のがん死亡者数（人口１０万人当たり）を０５年の９２・４人から１５年に７３・９人とする目標を定めた。
しかし、同センターがこれまでの実績などから推計したところ、７６・７人と目標に届かないことが分かった。
目標を達成するには、喫煙率を０５年の２４・２％から半減させ、同じく２０～３０％台だった胃がんや肺がんなど「５大がん」の検診受診率を５０％に引き上げることが必要とされた。
厚生労働省によると、最新の１３年の統計では、喫煙率は１９・３％、検診受診率は最も高い肺がん（男性）で４７・５％だが、女性はすべてのがんで３０％台に低迷している。同省は６月１日に初の「がんサミット」を開催し、たばこ対策の強化などを呼びかける方針だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150521-00050009-yom-soci
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日本人の死因のトップは、がんである。 現在、厚労省は罹患者が多いがんのうち、がん検診を受けることで死亡率が20～60％も減少することが科学的に示されているとして、5つのがん検診（肺、大腸、胃、乳、子宮頸）を推奨している。厚労省のアンケートによると、過去1年間に何らかのがん検診を受けた人がいる世帯は現状20～30％程度だ。今年度中に受診率50％にすることが目標だという。
しかし、世界を見渡すと、この5つのがん検診すべてを実施している国は少ない。大腸がんは国際的にも根拠が認められて多くの国が検診を実施しているが、胃と肺の検診に関しては、日本以外で胃は韓国だけ、肺もハンガリーだけというのが現状だ。
厚労省は、これら5つのがん検診すべてに効果を示す証拠があるというが、海外では、実証研究によって「効果なし」と指摘しているケースが少なくない。
医療の有効性を証明する方法としてもっとも信頼度が高い検証方法は「無作為化比較試験（RCT）」だ。海外ではがん検診もこの方法で検証され、有効性が疑問視される結果が相次いでいる。
研究対象となる人々を無作為に選び、検診群と放置群の2つの集団に分け、罹患率や死亡率などを比較する。検診群は定期健診でがんが見つかるが、一方の放置群はがんが進行して症状が出ないと見つけられない。というと、日本人の“常識”なら前者のほうが死亡率は低いと考えるのが普通なのだが……。『患者よ、がんと闘うな』（文春文庫）などの著書がある、慶應義塾大学医学部放射線科講師の近藤誠氏が解説する。
「まず、肺がんに関しては、1986年に9000人を対象に行なわれたアメリカのメイヨークリニックの検証が有名です。結果は、発見された肺がんの数は検診群が勝りましたが、肺がんによる死亡数は放置群のほうが少なかった。1990年にチェコスロバキアでも6300人の喫煙男性に対して検証がされ、同様の結果が得られました。なお、肺がんによる死亡数は放置群が47人だったのに対し、検診群は64人でした。
死亡数が増えた理由は、手術の後遺症で亡くなった、健康という検診結果に安心してタバコを余計に吸ってしまった、などが考えられます。いずれにせよ、無症状ならば放置していても問題ないということです」
http://www.news-postseven.com/archives/20121203_158121.html
近著『医者に殺されない47の心得』が108万部のベストセラーになっている医師の近藤誠さんは、25年間、独自のがん治療法を訴え続けてきた。
「初期であろうと末期であろうと、がん患者はなるべく臓器を温存したほうが生活の質も上がり、むしろ寿命が延びる」──それが近藤医師の考え方だ。さらに、がん検診について、すればするほど、がん患者にされてしまう。誤診や、検診による大量の被ばくにも大きな問題がある。がん検診をしても寿命は延びない、とその不必要性を説く。
「がん検診をすると、患者にされてしまう可能性があるので注意が必要です。例えば日本では、胃がん細胞が上皮内にとどまった状態の非浸潤がんでも、がんと診断されます。しかし欧米では、周囲の健康な組織までがん細胞が浸み出すように増殖した浸潤がんのみをがんと定義しています。欧米では認められていない8～9割の症状を、日本ではがんと言っているのです」（近藤医師、以下「」内同じ）
がんと診断されると、医師の勧めで手術や抗がん剤を施されることが極めて多い。また、がん検診は誤診も問題にされてきたが、近年は「検診自体に意味がない」というのが世界の医療の潮流だという。
「がん検診したグループとしないグループの死亡率には、変化がないというデータが出ています」
CTやPET検診は放射線の被ばく量が多く、それが発がんの引き金になるという指摘もある。
中村勘三郎さん（享年57）は自覚症状がない状態で人間ドックに入り、食道がんが見つかった。すでにリンパ節への転移があったが、食道全摘手術を選択。誤嚥により肺炎を併発、亡くなった。「検査でがんとわかり、手術を行ったことが死期を早めた」というのが近藤医師の意見だ
http://www.news-postseven.com/archives/20140221_242369.html
がん治療について過去20年間の取り組みに満足しているかを日米欧6カ国の一般人に聞いたところ、日本を除く国では約6割が「満足」と回答したのに対し、日本は約3割だったことが、製薬会社の日本イーライリリーの調査結果で明らかになった。このほど東京都内で開催されたセミナーで発表された。
調査は、イーライリリーが実施するがん治療への理解促進を推し進めるプロジェクト「PACE」の一環として、日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリアの6カ国で実施。12年8月24日～10月4日の間、各国500人計3000人の一般人を対象に電話アンケートを行い、「過去20年間のがん治療の取り組みについて、あなたは個人的にどの程度満足しているか？」と聞いたところ、「満足」と回答した人はイギリスが73％、ドイツが61％、フランスが59％、イタリアが60％、アメリカが61％だったのに対し、日本は29％（「非常に満足」5％、「満足」24％）と低い結果となった。
がん治療薬の開発期間や開発投資額に関する認識調査なども実施し、「新しいがん治療薬が発見されたときから患者に処方されるようになるまで、およそ何年かかると思うか？」と聞いたところ、実際にかかる期間が9～17年（「てきすとぶっく製薬産業2009」より）に対し、日本では5割以上、アメリカでは3割以上、ヨーロッパ各国では4割以上の人が9年以下と回答。「新しいがん治療薬一つの発見、研究および製造にどれぐらいの費用がかかるかと思うか？」という質問には、各国とも6割以上が「100億円以下」「1億ドル以下」「1億ポンド以下」「1億ユーロ以下」と答え、実際にかかる150億～200億円（同）よりも少ないと考えている人が多く、実態とのギャップがあることがわかった。
また、各国100人計600人のがん患者を対象にインターネットを使った調査も同時期に行った。「臨床試験に参加したことがあるか？」という質問では、各国とも約8割が「参加したことがない」と回答。さらに各国の6割以上は「医師と臨床試験について話し合った記憶がない」と答えた。臨床試験への考えを聞いたところ、各国患者の半数以上が「臨床試験への参加は、患者に医学研究を推進し、現在可能なものよりもよい治療を受ける機会を提供する」と回答したという。
悪性腫瘍 - Wikipedia
がんと食べ物には深いかかわりがあることが分かっています。国や地域によって羅患しやすいがんの種類が違うのは、地域性や体質の違いだけでなく、食生活も関係しているのです。例えば、体質的には同じ日本人でも、海外に移住した日系人は現地の羅患傾向に近くなることがわかっています。とはいえ、特定の食品ががんを引き起こす、というよりも、食生活の傾向によってなりやすいがんが異なる、ということです。がんの予防という点では特定の食品を避けるよりは、バランスのよい食生活を心がけることが大切でしょう。
日本人の食生活とがん
日本人は世界的に見ても胃がんになりやすいことがわかっていますが、これも食べ物が関係しており、塩分の多い食事がその原因だと考えられています。地域的なデータでも、塩蔵魚や漬物などを多く消費する地域は胃がんの羅患率が高いのです。
確かに日本は醤油や漬物など塩分の高い食品が多く、ヘルシーだと言われる和食にしても、塩分だけはかなり摂取してしまいます。
また近年は、がんを抑制すると言われる新鮮な野菜や果物を食べる習慣が減っていることも、がんの羅患率や死亡率が上昇している原因なのかもしれません。
最近では醤油や味噌なども減塩商品が多数販売されているので、がんの予防のためには塩分を控えてしっかり緑黄色野菜をとることが大切です。
がんになりやすい食品とは？
どこの地域であっても、お酒、つまりアルコールの摂取量が多いところは食道がんになる確率が高くなっています。食道がんになるリスクは、毎日の酒量が増えれば増えるほど高くなっており、さらにタバコを吸う人は確率が高くなるため注意が必要です。また、熱い飲み物をよく飲むことも食道がんの羅患リスクを高めているという説があります。
日本人の死因として、胃がん以上に多い肺がんの場合は、タバコの影響は無視できません。タバコのニコチン自体ががんの発生を促すだけでなく、タバコを吸うことでがんの抑制要因であるビタミンCを破壊してしまいます。それもまたがんになる要因です。
また、万病のもとである肥満も、がんとは切り離せません。肥満は乳がん、大腸がんなどさまざまながんを誘発します。極端なダイエットは必要ありませんが、日ごろからバランスのよい体作りを心がけましょう。
また、国立がん研究センター・がん予防検診研究センターによると、大腸がんでは、赤肉と加工肉のとりすぎがリスクになるというのが、最近の研究結果で報告されています。野菜や魚などをとりまぜた、バランスのよい食事をとることが大切です。
http://mocosuku.com/201412045417/
ガン産業の領域（化学療法、外科手術、放射線）の外側に、本当に効果的で安全なガンの治療法が沢山ある
Carbon Micro Coil (Helical Carbon)
ニューヨークタイムズのベストセラーになった『ノックアウト、ガンを治しているお医者さんとの対話』(Knockout: Interviewswith doctors who are curingcancer)の著者、スーザン・ソマーズが今、ガン産業全体を震撼させている。知識に基づき希望を伝える彼女の力強い、感動的なメッセージが、何百万人という読者の心に響いている。そして、読者は、従来のガン産業の領域（化学療法、外科手術、放射線）の外側に、本当に効果的で安全なガンの治療法が沢山あ ることを学びつつある。
「2010年には、ガンは世界最大の死因（殺人者）になります。皆が今のやり方のガン治療にはまり込んでいくのが心配です。ガン業界にとっては巨額な利益になることです。すでに今でも年間二千億ドルの規模になっています。このままでは患者の家族は破産します。死ぬためにお金をかけるだけです。お金をかけても、どうせ、ガリガリに痩せて、死ぬことには違いないのですから。だったら、私の本に書いてある方法を検討してみてください。ヒューストンのブルジ ンスキー博士（Dr. Burzynski）のことを調べてみてください。ニューヨークのゴンザレス博士（Dr.Gonzalez）や、ネバダのフォーサイス博士（Dr.Forsythe）のことを調べてみてください。どのお医者さんも、苛酷な化学薬品を押し付けることもないし、身体を痛めつけることもしません。別の方法を採用してます」
マンモグラフィーは、害の方が多い
「マンモグラフィーのことは『ノックアウト』に書いています。あまりにも衝撃的な事実なので、本には書きましたが、テレビでその話題を持ち出す気にはなりませんでした。マンモグラフィーについて否定的なことを言うのは、医療界の黄金の規範に反逆することになるからです。だからこの報道を昨日見たときにはワクワクしました。誰も（マンモグラフィーが起こしている害悪について）本当の事実を話していません。パンドラの箱を開けたくないのです。けなげにも マンモグラフィーを受けた沢山の女性が、マンモグラフィーでガンになったなんてことを・・・」
スーザンの本は、例によって、伝統的なガン業界とその強烈な仲間たち（主流メディア内部の若干の組織を含む）の激怒を買った。スーザンのメッセージが、伝統的なガン治療と化学療法の推進者から意地悪い攻撃を受けているのは、そのためだ。彼らは、『ノックアウト』に書かれた情報が、自分たちの（商売を続けるための）権威基盤を崩す脅威だと見ている。「私のメッセージは、巨大企業の利益を邪魔することになる」とスーザンは言っている。「でも、巨大企業が やっていることが私たちにとって良いことになるまでは、健康と人類の向上のために、私たちは声を大にして糾弾しなければなりません」（natural.news）
がん
http://cir.ncc.go.jp/
皮膚がんほくろ.tokyo.jp/category1/entry6.htm
jpop-voice.jp/cancer/daicho/i/1107/I/04.html
ja.wikipedia.org/wiki/悪性腫瘍
www.jcancer.jp/about_cancer_and.../「がん」について/主要五大がん
https://www.facebook.com/TokyoDdClinic
●「米国ガン治療学会」の告白
２００２年に開催された「米国ガン治療学会」で、そのハイライトとして「化学療法は患者にとって有用か」というテーマのもと、手術不能の肺ガン患者たちの臨床データが報告された。その報告によれば、肺ガンに効果が高いとされているシスプラチンを含め多種の抗ガン剤の組み合わせによる治療を施した患者グループと、全く何も治療しなかった患者グループとの比較では、前者の平均生存期間が７・７ヶ月、後者（無治療）が５・７ヶ月と報告された。つまり多額の治療費を払って苦しい思いをすれば、何もしないでいるよりも「平均して２ヶ月は延命できる」というものである。この数字は、実際の臨床研究に基づいてはじきだされたエビデンスであるだけに、非常に説得力がある。
しかし早い話、これは「いくら抗ガン剤を使ってもガンは治らない」というものであって、そこには「抗ガン剤治療の限界」がはっきりとあぶり出されている。この学会には世界中からたくさんの医師たちが参加していたと言うから、このようなエビデンスが報告されるということ自体、現代医学が「ガンは治せない」と正直に告白しているようなものであろう。
いったいなぜ現代医学はガンが治せないのか？ と問いつめていくと、結局は「医学理論」の問題に行き着いてしまう。間違った医学理論からは間違った治療法しか出てこないのだ。しかもこれは「学問的な問題」といった悠長なものではなく、大勢の患者たちの「命に直接かかわる重大問題」だ。いや、これは自分の大事な家族の、自分の友の、つまり自分にとって大切な人たちのせっぱ詰まった命の問題であり、さらに言えば、いつか自分自身が直面しなければならないかもしれない問題でもあるのである。
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