運動前のストレッチはやればやるほど有害なだけだと判明！

たいていの人達は、運動前の静止ストレッチは必要不可欠だと思ってはいないだろうか？　しかしここ数年の実験では、運動前の静止ストレッチは意味が無いどころか有害な事が判明している。本番前のストレッチは、ジャンプ力が低下し、全速力で走るタイムが落ちてしまうのだとか。なお今回の研究ではストレッチによる怪我の頻度に違いは見られなかった。

論文の記述によると、ウエイトリフティングをする前に静止ストレッチをした場合、しなかった場合と比べて、筋力の低下と、それによる“ぶれ”が見られたらしい。クロアチアで行われた再実験でも同様の結果だ。運動前ストレッチをすると筋力が5.5％も低下し、特に90秒以上もストレッチを続けた場合にはそれが顕著に現れたのだという。その時、45秒以下のストレッチでは違いが見られなかった。長くやればそれだけダメージが大きいようだ。結果、ウエイトリフティングのような、力や強度を試される運動前のストレッチは、ただ時間を食うだけで全く必要のないものだと結論づけられてしまった。

別の研究グルーブは、バーベルを持ちながらのスクワットで実験したようだが、結果は上述と同様。面白いのは、被験者がストレッチをした後、同じように“ぶれ”を感じ、不安定になったとレポートされていることである。

ではどうしてストレッチが、力や強度のパフォーマンスの低下を招くのかーー考えられる理由としては、ストレッチは確かに筋肉や腱をほぐしてくれるが、それはもしかしたらのびてしまった“古着のゴム”のように、筋肉の伸縮率を低下させてしまうのではないか、というのが研究者の見解だ。

しかし、この結果を間違った方向に解釈しないで欲しい。今回の研究は強度パフォーマンスやパワーパフォーマンスを試されるものばかりで、持久力を試されるものではなかった。持久力を試されるサイクリングやマラソン、そして柔軟性が問われるダンスのような運動には静止ストレッチの効力があるのでは、との声もある。

運動不足が懸念されてる現代人ならば、ストレッチはとても体に良いエクササイズだが、スポーツなどをたしなむ運動好きは、大会前のストレッチは止めた方がいいかもしれない。もしあなたがアスリートならば、ウオーミングアップのストレッチは抜きにして、ジャンピングジャックや足を蹴り上げるのような軽めの運動にとどめたほうが良さそうだ。（ただし運動後のストレッチは忘れずに！）

絶対にしないはずだった!? ユニクロが世襲人事---長男に続いて、次男も入社

「絶対に世襲はしない」――。かねてから、こう宣言してきたユニクロを運営するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長（63）。だが、世襲への布石と受け取られかねない人事を次々と打ち出した。長男の一海（かずみ）氏（38）を2011年、ファーストリテイリングの子会社会長に抜擢したのに続き、次男の康治氏（35）を9月1日付で入社させる。
　一海氏は11年11月1日、子会社リンク・セオリー・ホールディングスとリンク・セオリー・ジャパンの会長に就任した。女優・萬田久子さんの内縁の夫だった故・佐々木力氏が社長を務めていた会社だ。一海氏はリンク・セオリーの社員だった。

　一海氏は、国際人としての教養を身につけるため、外国で教育を受けた。スイス公文学園高等部から米ボストン大学に留学。同大学院でMBA（経営学修士）を取得した後に、アメリカの金融大手ゴールドマン・サックスに入社。投資銀行部門を経て、アメリカ、リンク・セオリーに入社。リンク・セオリーは百貨店を中心に「セオリー」ブランドを展開しているアパレル会社である。

　09年7月、ファーストリテイリングがTOB（株式公開買い付け）で、リンク・セオリーを完全子会社化したことで、父親の会社、ファーストリテイリング傘下の会社の社員となった。同社の会長職には柳井正氏自身が就いており、その役職を一海氏が引き継いだことになる。

　次男の康治氏は横浜市立大学を卒業後、三菱商事に入社。現在、英国に駐在している。これで長男、次男ともユニクロに入るわけだ。「（後継者の）世襲はしない」としてきた柳井氏だが、血は水よりも濃いということだろうか。

　一連の人事は、後継者選びに失敗した場合の"保険"との見方もある。同社はこれまで後継者選びにことごとく失敗してきたからだ。大企業の出身者をスカウトしてきたが、次々と柳井氏の元を離れていった。

　後継者候補の筆頭は伊藤忠商事出身の澤田貴司氏（54、現・野村総合研究所社外取締役）。ユニクロ・モデルと呼ばれるSPA（製造小売業）の仕組みを作り上げたのが澤田氏だ。社長就任を要請されると、これを固辞してユニクロを去った。

　02年には日本IBMから玉塚元一氏（50、現ローソン副社長）を招き、社長に据えた。が、玉塚氏は3年で解任された。その理由を柳井氏は「安定成長の路線を敷いたため」と説明した。柳井氏の辞書には高度成長しかないのだ。

　05年以降、日本ゼネラル・エレクトリック副社長だった松下正氏（51、現コクヨ取締役）など、大企業の役員クラスをスカウト。しかし、数年で退職する者が相次いだ。その結果、常勤取締役は柳井氏1人で、あとは全員社外取締役といういびつな取締役の構成になった。柳井氏の参謀は、社外取締役の半林亨氏（75）。元ニチメン（現双日）の社長。中国に太いパイプを持つ。原料を安く調達し、現地の工場で製造するという生産体制は、彼が支えているといっても過言ではない。
　大企業の出身者が次々と去っていったため、後継者は社内から選ぶ方針に転換した。大企業の出身者がユニクロから次々と脱出したのは、上場会社とは名ばかりの"柳井商店"そのものだったからだ。

　前期決算（11年8月31日時点）の株主構成（持ち株比率）を見ると、柳井正氏が26.68％、長男の一海氏と次男の康治氏が各4.51％、柳井氏の妻の照代氏が2.19％、資産管理会社の有限会社Fight＆Stepが4.48％、有限会社MASTERMINDが3.40％。柳井氏の一家が、合計で45.77％の株式を保有していることになる。

　さらに日本トラスティ・サービス信託銀行の8.54％、日本マスタートラスト信託銀行の7.42％、資産管理サービス信託銀行の2.57％は「全て信託業務によるもの」（有価証券報告書）。信託銀行名義の分を合わせると64.30％となり、株の大半をファミリーで押さえている構図だ。「会社＝オレのもの」という点では普通の中小企業と同じだ。

　大企業出身者が見切りをつけて逃走したのは、このような「日本で最大、最強の同族企業」であることと無縁ではない。大企業の企業文化の下で育った彼らには、同社の企業風土は想像を絶するものだったに違いない。

　半年後の中間決算（12年2月29日時点）の株主構成は、大きく変動する。柳井正氏の持ち株比率が21.67％に減り、妻の照代氏は上位10位の大株主から消えている。代わって、テイテイワイマネージメントビーヴィが5.01％の第5位の大株主として浮上した。

　柳井氏は、自身が保有するファーストリテイリング株531万株をオランダ国籍のテイテイワイに譲渡した。譲渡した目的は「配当金を主な原資として、社会貢献活動を永続的にかつ幅広くグローバルに実施すること」だが、額面通り受け取る向きは少ない。「実際は節税対策なのではないのか」という指摘だ。

　オランダには資本参加免税制度というものがあり、発行済み株式の5％以上を継続保有していれば、配当および売却益は非課税。ファーストリテイリングの今期（12年8月期）の予想配当は1株260円。テイテイワイが受け取る配当金は13億8060万円。それが非課税になる。さらに5年以上親子が海外に居住した場合、法人から子への株式譲渡についても贈与税はかからない。今後、柳井親子が、海外に5年間居住すれば、その可能性が出てくる。

　次男の康治氏は三菱商事勤務でイギリスに在住していることから、「贈与税逃れの節税対策ではないか」とネットでバッシングを浴びたことがある。「サラ金の帝王」と呼ばれた、武富士の故・武井保雄氏が、オランダの会社に保有株を移し、香港に居住する長男の俊樹氏にオランダの会社の株式を生前贈与し、1600億円の贈与税対象分を申告しなかった事件を想起させる。テイテイワイが保有しているファーストリテイ株の評価額は、6月1日の株価（1万7770円）で計算すると943億円だ。
　長男の一海氏の持ち株は478万1000株で、次男の康治氏の478万株より1000株多い。評価額は849億円。彼らが今期に受け取る配当金は12億4280万円。とてつもない大富豪なのである。

「65歳までに、実際に経営を執行する立場から退きたい」と語る柳井氏。タイムリミットまで2年を切った。一方で2020年に現在の約6倍の売上高5兆円の大きな目標を掲げており、後継者が越えなければならないハードルはものすごく高い。

　柳井氏は今でも「社内から社長を登用し、自分自身が経営の第一線から退いた後は、大株主である2人の息子に取締役として経営を監督させる」としている。しかし、社内からお眼鏡にかなう社長候補が見つかるとは思えない。柳井氏は死ぬまで現役（社長か会長）で、2人の息子が副社長と専務。亡くなったとたんにどちらかが社長になる、と大胆に予想しておく。
（文＝編集部）

がん細胞に薬剤運ぶチューブ＝筒状たんぱく質で開発－東大など

筒状のたんぱく質複合体が多数連なった微小なチューブに薬剤を入れ、がん細胞の中に到達してから薬剤を放出させる技術を東京大と東北大、東京工業大の研究チームが開発した。マウスでモデル実験に成功したと、英科学誌ネイチャー・ケミストリー電子版に発表した。
がん細胞の増殖を防ぐには、小さなリボ核酸（ＲＮＡ）を送り込み、ＤＮＡの機能を妨げる方法が有効と考えられている。しかし、ＲＮＡは体内に入るとがん細胞に届く前に分解されてしまう問題があった。この微小チューブを利用すればがん細胞に届き、新薬開発につながる可能性があるという。
（2013/06/04-09:39）

氷から水、きっかけ解明＝結晶構造崩壊を計算―総研大など

時事通信 6月22日(土)19時6分配信
　氷の結晶構造が崩壊し、解けて水になるきっかけをコンピューターのシミュレーションで解明したと、総合研究大学院大（神奈川県葉山町）の院生望月建爾さんらが英科学誌ネイチャーに発表した。
　岡山大の松本正和准教授や分子科学研究所（愛知県岡崎市）の大峯巌所長との共同研究で、さまざまな化学物質の構造や水を含むたんぱく質の構造が変わる仕組みを解明するのに役立つという。
　水分子は小さな水素原子2個と大きな酸素原子1個から成る。固体の氷では、分子が六角形の網を構成するように整然と並んでいる。
　しかし、温度が上昇すると分子が揺らぎ出し、分子同士の結合が切れて六角形の形が崩れる所が現れる。望月さんらはこの結合の切れ方に注目し、分子間に働く力の計算を繰り返した。
　分子が揺らいで結合が切れ、六角形の形が崩れても、初めのうちはすぐつながって元に戻る。しかし、温度上昇で揺れがひどくなると、つながる際に間違った分子の組み合わせが発生してしまい、連鎖的に組み替えが起きて結晶構造が崩壊することが分かった。

氷の構造
http://rikanet2.jst.go.jp/contents/cp0200a/contents/20903.html

いまだ謎多き水分子の世界 　－その意外な構造と運動様態の秘密に迫る－
http://www.spring8.or.jp/ja/news_publications/research_highlights/no_54/

氷の結晶構造と水素結合 20110516
toitemita.sakura.ne.jp/koorinokessyou.pdf‎

末期がん激痛の原因突き止めた…福岡大チーム

読売新聞 6月22日(土)7時56分配信
　末期がんなどの際に神経が傷ついて起きる「神経障害性疼痛(とうつう)」という激痛の原因を動物実験で突き止めたと、福岡大学の高野行夫教授（薬理学）らが英科学誌電子版に２１日発表した。

　脊髄で「ＣＣＬ―１」というたんぱく質が増えるのが原因だという。この疼痛にはモルヒネなどの鎮痛剤が効きにくいが、新たな治療法につながると期待される。

　マウスの座骨神経を縛って激痛を再現したところ、脊髄のＣＣＬ―１が通常の２倍に増加した。また、正常なマウスの脊髄にＣＣＬ―１を注射すると、通常は激痛を感じた時に示す動作を、少しの刺激でも見せるようになった。

　一方、ＣＣＬ―１の働きを妨げる物質をあらかじめ注射しておくと、激痛を感じなくなる予防効果があることも確認した。

【ブラジル】医療行為法案が可決 医師限定の医療行為を定義

サンパウロ新聞 6月22日(土)0時46分配信
　上院議会で10年間議論されてきた医療行為法案が18日に可決され、ジルマ大統領の承認待ちとなっている。19日付の地元紙が報じた。

　医師の職域を規制するこの法案が可決されることで日常業務が制限されることを危惧していた医師以外の医療従事者を擁する各審議会が、同法案を支持する連邦医師審議会（CFM）に対立する形となった。

　この法案では病気の診断、治療方針の決定、手術や侵襲的な治療の指示と施行などを、医師だけが行うことのできる医療行為だと定義している。侵襲的な措置には、皮下注射、穿刺（せんし）、点滴で表皮よりも深部に達する治療や、内臓に働きかける目的で鼻腔や耳腔に行う鍼灸（しんきゅう）、痰（たん）や脂肪の吸引などが含まれている。

　医師以外の医療従事者らは、鍼灸や自然分娩の介助、また日常的な病気の判断といった医療行為が今後は医師に限定されることに対して危機感を抱いている。

　一方この法案では、体の機能性、心理的な状態、栄養状態に関する診断、患者の言動の評価などについては、医師のみに限定しないよう定められている。

　また、細胞病理検査の実施と診断書の発行を医師に限定するかどうかという点については、法案の中で明確に規定されていない。細胞病理学検査には子宮頸がんの検査として知られるパップテスト（パパニコロー検査）など定期的に行われるものがあり、今後の論点となるとみられる。

　ルシア・バニア上院議員（社会民主党＝PSDB）は「この法案は医師以外のすべての医療従事者を医師に従属させるためのものではない」と説明している。さらにCFMも、医療従事者に制限を与えることを目的としているわけではないと強調した上で、あらゆる医療現場における医師の参加を保証することが主な目的だと語った。

　この法案は、施行60日後から有効となる。

サンパウロ新聞


ブラジルデモ１００万人　衝突激化　大統領が訪日延期

産経新聞 6月22日(土)7時55分配信
　【ニューヨーク＝黒沢潤】来年６月のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）に多額の公金が投入されることなどに反発したブラジルの反政府デモは２０日、首都ブラジリアなど少なくとも１００都市で行われ、ＡＰ通信によれば参加者は計１００万人を超え、過去２０年で最大規模となった。

　ブラジリアでは２０日、デモ隊が国会議事堂を取り囲み、治安部隊とにらみ合いを続けた。一部都市ではデモ隊が車両に放火したり、治安部隊がデモ隊に向けて催涙弾を発射したりするなど、激しく衝突した。

　ブラジルでは、日本代表も出場するコンフェデレーションズカップが開催中。大統領府は同日、デモ対策を優先させるため、ルセフ大統領の日本訪問（２６～２８日）の延期を発表した。大統領は訪日で、日本からの原発輸出や資源・食糧の安全保障について安倍晋三首相と会談し、天皇陛下とも会見する予定だった。

　ブラジルは労働党政権下のこの１０年間で、国民の約２割が貧困層から中間層になった。新興５カ国（ＢＲＩＣＳ）の一角として国力を増しＷ杯招致にも成功し、現在、スタジアム関連施設に約１５０億ドル（約１兆４５００億円）を投じて工事を急いでいる。

　しかし、国家の威信をかけて関連施設の建設を進める一方、社会基盤の整備がおろそかになった。デモは今月２日、サンパウロで公共交通機関の運賃が引き上げられたことを機にブラジル全土で起きた。デモ隊はスタジアム建設の巨額資金は「税金の無駄遣いだ」と反発し、Ｗ杯よりも、教育や医療などの福祉充実を優先すべきだと訴えている。

　しかし、公共交通機関の運賃値上げ撤回が表明されても、逆にデモは拡大した。デモには貧困とは無縁の裕福な家庭の大学生も目立つ。交流サイト、フェイスブックを通じ人々はデモに続々と参加、公共施設や銀行のＡＴＭ（現金自動預払機）の破壊、商店からの略奪も起きている。

　７月にはローマ法王のブラジル訪問が控える。Ｗ杯１年前の大混乱にルセフ大統領は危機感を抱いており、訪日中止など、国内対策を最優先せざるを得ない状況に追い込まれている。ルセフ大統領はデモ参加者をなだめる一方、２１日に緊急閣僚会議を開き対策を協議する。しかし、デモが収束に向かう気配はなく、政権には打つ手がない。

　史上最多となる５度のＷ杯制覇の実績を誇るブラジル。経済成長で豊かになり、Ｗ杯に続き２０１６年の五輪招致にも成功したが、世界が注目する１年後の“国技の祭典”の開催には、暗雲がたれこめている。


ブラジルデモ　サッカー王国、なぜＷ杯に反発
2013/06/21 23:04

　ブラジルで過熱するデモが示すのは、国の経済成長に伴い、国民が夢を託すスポーツではなくなってきているという現実だ。

　同国サッカー連盟会長のホセ・マリア・マリン氏（８１）は「ブラジル人は生まれたときから、サッカーとともに生きている。医者や弁護士などのキャリアというが、ブラジルではサッカーを練習することがキャリアだ」という。

　ブラジル代表チームではかつてロナウドやアドリアーノら、ファベーラと呼ばれるスラム街出身の選手の活躍が目立った。ボールすら満足に手に入らない貧困から抜け出そうともがく子供たちにとり、世界を股にかけて活躍するスター選手は希望の象徴でもあった。

　だが、中国やロシアなどとともに新興５カ国（ＢＲＩＣＳ）の一角として経済発展を果たし、中産階級が増えた今は違う。用具は簡単に手に入り、才能を見いだされれば、母国の代表で活躍する前でも国内外のプロクラブの下部組織でエリート教育を受けられる。

　南米最大規模のファベーラであるリオデジャネイロのロシーニャ地区にさえ、芝生のグラウンドがつくられ、子供たちがまっさらなユニホームとスパイクを身につけて、ボールを追いかける姿が見られる。

　来年のＷ杯のプレ大会であるコンフェデ杯開催中に勢いを増す反政府デモ。沈静化にてこずるようなら、ブラジル人がサッカーにかける思いの変化を世界に知らしめる結果となりそうだ。（藤原翔）