履歴書 →2006以降の作品だろうね。何時作ったか失念した。今、2020/12/20は政治家志望、うふ。
氏名 古田 真
生年月日 昭和21年8月25日
現住所 194-0043 東京都町田市成瀬台2-22-7
電話 080-7123-3574
学歴
昭和38年3月 札幌市立八条中学 卒業
昭和38年4月 北海道立札幌南高等学校 入学
昭和40年3月 北海道立札幌南高等学校 卒業
昭和41年4月 北海道大学理類 入学
昭和45年3月 北海道大学理学部数学科 卒業
職歴
昭和45年4月日本アイ・ビー・エム株式会社 入社
データセンター神田事業所 アプリケーションエンジニア
昭和47年4月 ネットワーク事業部 システムエンジニア
昭和54年4月 電気・機械データプロセス事業部 システムエンジニア
昭和56年4月 製造インダストリー事業部 主任システムエンジニア
昭和58年11月 エイ・エス・テイ総研出向 主任システムエンジニア
昭和62年1月 APTO人事人材開発新入社員研修 専任人材企画部員
昭和64年8月 APTO POSシステム事業部 専任システム企画部員
平成5年 3月 オープン システム事業部 専任システム企画部員
平成7年 3月 医療システムソリューション 専任システム企画部員
平成10年3月 公共公益通信メデイアソリューション 専任企画部員
平成14年3月 公共公益通信メデイアソリューション 主任企画部員
平成17年6 日本アイ・ビー・エム株式会社 退職
免 許・資 格
平成16年7月 日本経営品質協議会2004年セルフアセサー認定証 取得
セールスポイント
会計事務職を応募いたします。エクセル、ワードは業務で通常に利用していました。お客様のシステムのデザインを支援する作業を長い間経験したことをベースに会計事務職を早期にこなせるように努力させて戴きます。
マネージメントスタッフの経験は経営の視野から、物事を判断できると考えています。是非、皆様との質問や会話、和やかな応対を実現することでタイムリーな問題解決と課題整理に協力させて頂きます。
趣味
テニス、合唱(男声合唱団員)→今、フルート。動画があるよ。うふ。
志望動機
地域活動のケアサービスの現場の問題・課題を経営の視点から、質問や会話を通じて支援をさせて戴きたい。特に会計事務の実務での貢献を実現します。
職務経歴書
古田真
要約
日本アイ・ビー・エム株式会社に入社以来、システムズエンジニアとして17年間、職責を勤めました。残りの18年間はマネージメントスタッフとして、仕事を企画することに努めました。
お客様の現場のニーズを満たすために、システムデザインの支援サービスを実現してまいりました。特に、企業・社会の必須なコンピューターニーズは、どんな価値を実現するのか、その貢献の仕組みは何か、絶えず問う姿勢が原点でした。
何が作業の完了基準か。現場に帰って、絶えず見直し、それを自然に実現する、コミュニケーション技術が、経営者から現場担当者まで、普及することが重要であると考えていました。
第一歩は『事実は何か』を聴く姿勢です。どうすれば良いかを気づいて貰うことです。
現場の担当者が目標の実現に向けて、生き生きする、そんなことの実現に取り組みたいと考えています。会計事務の仕事からそんな思いを実現したい。
職務内容(サマリー)
仕事内容
システムズ エンジニア (1970-1986)
・聴くことにすべてのエネルギーを投入する。
・調査、企画、要求、要件を洗い出す。
・設計、開発、展開、保守、運用の作業項目を洗い出す。
・参加したエンジニアが自分の役割貢献を満足して持続できるイベントを実施する。
- アイデアの源泉を大切にする。
成果/仕事上の工夫
『如何にして段取りを作るか』に要約されます。作業を幾つか記述します。
・製品の機能や制約の情報を可能な限り集めることに徹する。
・事実だけを上手に聴くには如何すればよいか。
・何処で故障が起きるか予想する。
・何時頃故障が起きるか予想する。
・人が原因の故障はどんな作業体制で起きるかを予想する。
- 何が目的の段取りかを明確にするには如何するか。
- 場所、時間、人、もの、コスト、情報の価値を伝える。
- 全体作業項目と個々の作業項目の作業量の把握をどの様にすればよいか。
- 聴く、試行期間を措いて考える。このことを積み重ねました。
マネージメントスタッフ (1987-2005)
・アジアパシフィックテクニカルオペレーションの人事人材開発で新入社員研修を企画した。
・ソリューションを要求から関与して、運用保守に至るすべてのサービスを提供する組織マネージメントのあるべき姿を測定するスタッフワークをした。
成果/仕事上の工夫
『如何にして問題を未然に把握するか。』に要約されます。
・新人研修の体験が例えばワークショップ等のグループでの活動で気づくことを優先させた。
・日本経営品質協議会のアプローチによる現状の把握と今後のあるべき姿を明確にする。組織の配慮された側面をイベント(説明会)を通じて体験して貰う。
以上。