いつもバスケを一緒にやっている友人に誘われ、今週末に、学内のバスケットボールの3on3トーナメントに出ることになりました。このイベント、単なる学校のバスケットボールトーナメントではなく、MBA GamesというFuqua独自のクラブ活動の一環として行われます。
MBA Gamesというのは、Fuquaで80年代の後半から続いている歴史あるクラブで、最も参加者が多くかつ最も活発なクラブの1つ。活動の中心は、Special Olympics(知的発達障害のある人たちに、日常的なスポーツトレーニングとその成果の発表の場である競技会を年間通じて提供し、社会参加を応援する国際的なスポーツ組織。今年2月に長野で冬季世界大会が開催された。)関係の団体への寄付金や募金を色々な形で集めるというもの。年間を通して行われる様々な活動の中でも、もっとも大きな活動が、4月に行われるMBA Games Weekend。Fuquaが中心となって、HarvardやWhartonなど10以上のビジネススクールから参加希望者を募り、ここダーラムで、サッカー、水泳、マラソンなどをSpecial Olympicsのアスリートの人たちと楽しむというもの。もちろん、参加者が支払う参加費は全て団体に寄付され、フォードやミラー(ビール会社)といった大企業もスポンサーとしてこの活動をサポートします。昨年1年間で同クラブからは約1000万円の寄付が行われました。
ある統計によると、米国における年間寄付金総額が24兆円(トヨタの売上高が18兆円)を超えるのに対して、日本は30分の1以下の7000億円程度。さらに、米国の場合、その24兆円の内、70%以上が個人による寄付金であるのに対して、日本の寄付金の9割以上は企業によるもの。以前から、会計制度等、寄付金に対する日本と米国の制度の違いについての興味はありました。日本と米国を比べると、個人や法人が寄付をした場合に税控除や損金参入などの税制優遇措置が受けられる寄付対象先が、米国の130万団体に対して日本が2万団体と非常に少ないことに加えて、特に個人の場合、米国では、課税所得の50%まで寄付控除できるのに対して、日本では30%までしか認められないなどの制約があります。そのため、日本国内でも、税制優遇対象となる団体の認定基準緩和や、控除率の拡大が盛んに議論され、来年度の税制改正でも一部緩和が行われるようです。
しかし、こういう制度や数字以上に、こちらに来て感じるのは、米国では寄付やボランティアという活動が日常生活に密接に結びついているということ。日本で募金というと、駅前で募金箱を持って...というのを(私は)すぐに想像しますが、寄付金集めだけを見ても、こちらは本当に多種多様。MBA Gamesの活動の中でも、今回の3on3大会も参加費が全て寄付されますし、ハロウィーンパーティーの時もそう。記憶に新しいハリケーンカトリーナの被災地に対して寄付金を募る時には、オリジナルのコップを作って販売したり。変わったものでは、教授同士にワッフルの早食い競争をしてもらって、どちらが勝つかにベットした生徒の掛金が団体に寄付されるなど、寄付活動が学生生活に根付いていることに驚かされることがよくあります。お金を寄付することだけが形ではありませんし、日本でも、特に、阪神大震災以降、ボランティア活動の活発化が指摘されています。しかし、Fuquaで、これらの活動に参加する周りの友人達を見ていると、日本のそれとは違って、それが当然のことであるかのように、しかも楽しみながら参加しているのです(もちろん、「税控除があるから」と言って寄付をしている学生はほとんどいません)。
アメリカでの生活の中で学ぶことは色々とありますが(日本から学んで欲しいと思うことも数多いですが...)、これもその1つでしょうか。まだ、自分の中で、このカルチャーをどう解釈して、今後どう活かせるのかという答えは出ていません。自分も楽しみながら参加すると同時に、もう少しアメリカ人を観察してみたいと思います。 by F150
MBA Gamesというのは、Fuquaで80年代の後半から続いている歴史あるクラブで、最も参加者が多くかつ最も活発なクラブの1つ。活動の中心は、Special Olympics(知的発達障害のある人たちに、日常的なスポーツトレーニングとその成果の発表の場である競技会を年間通じて提供し、社会参加を応援する国際的なスポーツ組織。今年2月に長野で冬季世界大会が開催された。)関係の団体への寄付金や募金を色々な形で集めるというもの。年間を通して行われる様々な活動の中でも、もっとも大きな活動が、4月に行われるMBA Games Weekend。Fuquaが中心となって、HarvardやWhartonなど10以上のビジネススクールから参加希望者を募り、ここダーラムで、サッカー、水泳、マラソンなどをSpecial Olympicsのアスリートの人たちと楽しむというもの。もちろん、参加者が支払う参加費は全て団体に寄付され、フォードやミラー(ビール会社)といった大企業もスポンサーとしてこの活動をサポートします。昨年1年間で同クラブからは約1000万円の寄付が行われました。
ある統計によると、米国における年間寄付金総額が24兆円(トヨタの売上高が18兆円)を超えるのに対して、日本は30分の1以下の7000億円程度。さらに、米国の場合、その24兆円の内、70%以上が個人による寄付金であるのに対して、日本の寄付金の9割以上は企業によるもの。以前から、会計制度等、寄付金に対する日本と米国の制度の違いについての興味はありました。日本と米国を比べると、個人や法人が寄付をした場合に税控除や損金参入などの税制優遇措置が受けられる寄付対象先が、米国の130万団体に対して日本が2万団体と非常に少ないことに加えて、特に個人の場合、米国では、課税所得の50%まで寄付控除できるのに対して、日本では30%までしか認められないなどの制約があります。そのため、日本国内でも、税制優遇対象となる団体の認定基準緩和や、控除率の拡大が盛んに議論され、来年度の税制改正でも一部緩和が行われるようです。
しかし、こういう制度や数字以上に、こちらに来て感じるのは、米国では寄付やボランティアという活動が日常生活に密接に結びついているということ。日本で募金というと、駅前で募金箱を持って...というのを(私は)すぐに想像しますが、寄付金集めだけを見ても、こちらは本当に多種多様。MBA Gamesの活動の中でも、今回の3on3大会も参加費が全て寄付されますし、ハロウィーンパーティーの時もそう。記憶に新しいハリケーンカトリーナの被災地に対して寄付金を募る時には、オリジナルのコップを作って販売したり。変わったものでは、教授同士にワッフルの早食い競争をしてもらって、どちらが勝つかにベットした生徒の掛金が団体に寄付されるなど、寄付活動が学生生活に根付いていることに驚かされることがよくあります。お金を寄付することだけが形ではありませんし、日本でも、特に、阪神大震災以降、ボランティア活動の活発化が指摘されています。しかし、Fuquaで、これらの活動に参加する周りの友人達を見ていると、日本のそれとは違って、それが当然のことであるかのように、しかも楽しみながら参加しているのです(もちろん、「税控除があるから」と言って寄付をしている学生はほとんどいません)。
アメリカでの生活の中で学ぶことは色々とありますが(日本から学んで欲しいと思うことも数多いですが...)、これもその1つでしょうか。まだ、自分の中で、このカルチャーをどう解釈して、今後どう活かせるのかという答えは出ていません。自分も楽しみながら参加すると同時に、もう少しアメリカ人を観察してみたいと思います。 by F150