ワクチン接種証明を活用するべき！
分科会もようやく言い始めた
https://www.youtube.com/watch?v=PqcFIXzOY6Y
英国 ブチギレ！
英軍原子力潜水艦、釜山入港も韓国がまた情報漏えい
https://www.youtube.com/watch?v=zJ5jCppGeZw
東京都新規感染者65才以上 125人
重傷者 251人 (-1)
新たな死亡者 19人
140,295,783回（令和３年９月９日公表）
＋1,202,458回（令和３年９月８日比）
（総接種回数の内訳）
| 全体 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| うち高齢者（65歳以上） | うち職域接種※3 | |||||
| 回数 | 接種率 | 回数 | 接種率 | 回数 | ||
| 合計 | 140,295,783 | ― | 63,336,669 | ― | 14,362,075 | |
| うち１回以上接種者 | 77,749,452 | 61.4% | 31,993,213 | 89.4% | 8,141,454 | |
| うち２回接種完了者 | 62,546,331 | 49.4% | 31,343,456 | 87.6% | 6,220,621 | |
韓国逝く
https://www.youtube.com/watch?v=PFdyF1tpb8w
日本の基本的な立場
竹島は、歴史的事実に照らしても、かつ国際法上も明らかに日本固有の領土です。
韓国による竹島の占拠は、国際法上何ら根拠がないまま行われている不法占拠であり、韓国がこのような不法占拠に基づいて竹島に対して行ういかなる措置も法的な正当性を有するものではありません。
日本は竹島の領有権をめぐる問題について、国際法にのっとり、冷静かつ平和的に紛争を解決する考えです。
▶ 竹島紹介冊子（PDF） ▶ 竹島の地理等
Part1：戦前までの竹島の領有経緯 江戸期の利用と島根県への編入
鬱陵島・竹島への渡海許可とその後の鬱陵島渡海禁止詳細を見る
日本が初めて国家として竹島の利用を認めたのは、江戸時代、17世紀初め。江戸幕府は鎖国政策をとりますが、竹島への渡海は認められていました。
日本は、遅くとも17世紀半ばには、竹島に対する領有権を確立しました。
- 1618年江戸幕府が米子（鳥取県）の町人に鬱陵島までの渡海を許可。
その後、竹島への渡海も許可 - 1693-96年元禄竹島一件
鬱陵島への渡海禁止／竹島への渡海は禁止されず
明治期における竹島の島根県編入詳細を見る
1900年頃から、民間の竹島利用が活発になり、1905年、日本政府は、閣議決定により竹島を島根県に編入し、領有意思を再確認しました。
- 1905年1月28日閣議決定により、竹島を島根県に編入
竹島に対する継続的な行政権の行使詳細を見る
所轄
- 1905年5月官有地台帳に登録
- 1909年3月29日管轄区域を勅令で指定
登記
- 1905年6月6日商業登記
課税等
- 1906年3月1日アシカ漁に課税
- 1906年〜官有地使用料徴収
産業取締・許認可
- 1905年4月14日アシカ漁を知事の許可漁業に指定
- 1905年6月5日アシカ漁許可鑑札を交付
- 1921年4月1日竹島のノリやワカメの採取を許可
- 1936年6月6日燐鉱（りんこう）試掘権を許可
韓国の主張を見てみよう詳細を見る
- 韓国政府の主張（1）朝鮮古文献
- 韓国政府の主張（2）安龍福の渡日
- 韓国政府の主張（3）1900年勅令第41号
Part2：サンフランシスコ平和条約における竹島の扱いと韓国の行動
（１）終戦と平和条約締結に向けた交渉
終戦詳細を見る
連合国との間で平和条約が結ばれるまで、日本は占領下に置かれる。
- 1945年8月ポツダム宣言受諾
日本での動き
- 1946年1月行政権の一時停止（1952年4月失効）
- 1946年6月竹島への接近禁止（1952年4月解除）
平和条約締結に向けた交渉詳細を見る
1947年頃から米国は平和条約の試案の作成をはじめ、予備的な協議を行いながら草案をまとめていき、独自に草案を作成していた英国と協議を実施。
連合国の動き
- 1951年米国草案
- 1951年4月25日〜米英協議
米英共同草案詳細を見る
竹島が日本領であるとの認識を踏まえた草案が作成される。
連合国の動き
- 1951年5月3日米英共同草案
韓国が修正を要請詳細を見る
米国は、竹島が韓国に領有されたことはなく、日本領と回答。
韓国の動き
- 1951年7月19日改定米英共同草案に対し、韓国が米国に修正を要請
米国の動き
- 1951年8月10日米国が韓国の要請を拒否（いわゆるラスク書簡）
（２）平和条約の署名・発効と韓国がとった行動
平和条約署名、李承晩ライン詳細を見る
韓国の条文修正要請は通らず、竹島＝日本領を確認。
要請が聞き入れられなかった韓国は、強硬手段を発動、日米等は抗議。
- 1951年9月8日サンフランシスコ平和条約署名
韓国の動き
- 1952年1月18日韓国大統領が「海洋主権宣言」
米国の動き
- 1952年2月11日海洋主権宣言に対する米国の抗議
条約発効、韓国による不法占拠詳細を見る
日本人の竹島渡航が再開するも韓国側の妨害、海保巡視船に対する銃撃事件が発生。
韓国は海洋警察隊を派遣し竹島を不法占拠。
米英とも、サンフランシスコ平和条約によって竹島が日本領であるとの見解。
- 1952年4月28日サンフランシスコ平和条約発効
日本の動き
- 1953年6月～竹島への渡航が再開
- 1953年7月～海保巡視船へくら銃撃事件
米国・英国の見方
- 米国の見方：ヴァン・フリート特命大使報告書
- 英国の見方：在日英国大使館発本国宛電報
日本は国際司法裁判所への付託を提案、韓国は拒否詳細を見る
日本の動き
- 1954年9月～韓国に対し、国際司法裁判所への付託を提案
韓国の動き
- 韓国の竹島における行動
尖閣諸島
日本の基本的な立場
尖閣諸島が日本固有の領土であることは歴史的にも国際法上も明らかであり、現に我が国はこれを有効に支配しています。
したがって、尖閣諸島をめぐって解決しなければならない領有権の問題はそもそも存在しません。
日本は領土を保全するために毅然としてかつ冷静に対応していきます。
日本は国際法の遵守を通じた地域の平和と安定の確立を求めています。
▶ 尖閣諸島紹介冊子（PDF） ▶ 尖閣諸島の地理等
Part1：戦前までの尖閣諸島の領有経緯 ～ 領土編入の背景と編入後の利用
尖閣諸島 ～どの国の支配も及んでいなかった無人島詳細を見る
19世紀後半まで、尖閣諸島は、どの国にも属さない琉球周辺の無人島でした。
1868年の明治維新後、日本は、国内では統治機構の近代化を進めるとともに、国際的には欧米列強がアジアに進出する中で、不平等条約の改正をはじめ、近代国際社会の中での地位向上に力を入れました。
東シナ海周辺情勢の複雑化とともに、明治政府にとって、尖閣諸島を含む日本周辺離島の位置づけを明確にすることは重要な課題となっていました。1880年代に入ると、清仏戦争（1883-85年）や、巨文島（きょぶんとう）事件の勃発（1885年4月）など、欧米列強の進出とともに東アジアの緊張が高まり、その重要性が一段と高まりました。
尖閣諸島の調査と行政管理の必要性の高まり詳細を見る
- 1885年
9月22日-12月5日沖縄県が尖閣諸島を調査、国標建設を上申 - 1890年1月13日水産事業者取締を理由に所轄編入を上申
- 1893年11月2日沖縄県が国標建設を改めて上申
尖閣諸島の領土編入詳細を見る
- 1895年1月14日漁業者取締の必要性から、国標建設、沖縄県所轄を閣議決定
尖閣諸島の有効な支配詳細を見る
所轄
- 1895年沖縄県所轄になる
- 1897年5月31日法の適用地域
- 1902年12月3日登野城村に編入
- 1908年八重山村の所属となる
- 1920年大正島の編入、字名を設定
国有地管理・処分
- 1896年～官有地貸下げ使用料の徴収
- 1932年～尖閣諸島4島の払下げ
登記
- 1932年～土地台帳への登記
許認可
- 1922年6月6日燐試掘権
その他
- 1899-1904年
沖縄県が臨時土地整理事業を実施
尖閣諸島を含む八重山各島を測量し公図を作成 - 1930年古賀善次が4島の払下げを出願
沖縄営林署が土地査定のため現地調査を実施
中国の主張を見てみよう詳細を見る
- 中国政府の主張（1）固有の領土
- 中国政府の主張（2）日本は釣魚島を窃取した
Part2：米国の施政下に置かれた尖閣諸島と沖縄返還
米国の施政下の尖閣諸島詳細を見る
戦後、沖縄は米国の軍政下に置かれ、サンフランシスコ平和条約によって尖閣諸島を含む沖縄の領有権は日本に残り、施政権は米国が行使することとなりました。米国は、戦時中から尖閣諸島を沖縄の一部と認識し、米国施政下においては、尖閣諸島は八重山諸島の管轄下に置かれ、尖閣諸島4島の所有者、漁業者による渡航、学術的な調査の実施についても、基本的には戦前と同じ状況が引き継がれました。
1945～1952年の動き
- 1945年9月～米国軍政府が沖縄の統治を開始
- 1950年9月、1952年4月米国民政府、琉球政府が発足
- 1952年4月～サンフランシスコ平和条約が発効し、正式に沖縄が米国の施政下に置かれる
- 1952年～琉球列島米国民政府（USCAR）の布令等の琉球の範囲に尖閣諸島が含まれる
米国（米軍）が尖閣諸島に対し施政権を及ぼしていたことがわかる事例
- 1948年米国軍政府が久場島を爆撃演習場に指定
- 1950年代米軍は久場島の地権者と軍用地賃借契約を締結
尖閣諸島の漁業と学術調査
- 尖閣諸島に出漁するカツオ漁船に便乗して始まった、戦後の学術調査
沖縄返還詳細を見る
1960年代の終わり頃になると、尖閣諸島への台湾人の不法入域が問題となり、USCARと協議の上で琉球政府は取締を行います。日本本土からも調査に入ったこの頃、尖閣諸島をめぐる情勢に変化が生じていました。その変化は、沖縄返還協定（1971年6月17日署名）に向けて顕著になっていきます。それまで、尖閣諸島の領有を主張したことのなかった中国、台湾が、突如として領有権を主張しはじめました。
- 1969年5月石油埋蔵の可能性を示す報告が公表される
- 1971年6月17日沖縄返還協定署名 返還地域に尖閣諸島が含まれる
- 1972年5月15日沖縄返還協定が発効 日米地位協定に基づき、
久場島、大正島を射爆撃場として提供
韓国SLBM水中発射実験成功か！
潜水艦からの発射実験とは・・・世界で8番目
しかし仮想敵国は日本か？
https://www.youtube.com/watch?v=lpUsp5dVB-M
韓国製品の排除が中国で始まる 韓国が対象？
中国が進めるあの政策と韓国の根本的な理由とは
韓国の輸出産業が総崩れで経済危機の懸念も
https://www.youtube.com/watch?v=ErSv7Z7n49M
線路に立ち入ったマナー違反”撮り鉄”が
踊り子号止める 逃げまどう様子も…
https://www.youtube.com/watch?v=P60PCJLrb1Q
韓国の慰安婦、偽物だった
https://www.youtube.com/watch?v=hN4Zvr7y9EM
WHOも注意喚起
飛沫は、せきやくしゃみなどをした時に出る唾やのどの粘液などのしぶきだ。近くにいる人が飛沫を浴び、そこに含まれるウイルスに感染するのが飛沫感染で、飛沫が付着したものを触ることで起こるのが接触感染だ。
一方、空気感染は、エアロゾル（飛沫核）という、飛沫よりも小さな液体粒子に含まれるウイルスで起こる。エアロゾルも元は唾や粘液などの体液だ。飛沫より小さいので遠くまで飛び、より長い時間漂っている。厚労省の説明にはエアロゾルや飛沫核への言及は一切ない。
昨年、パンデミックが始まった当初は、日本だけでなく多くの国で感染経路は主に飛沫感染と接触感染だと考えられていた。しかし、昨年7月、西村センター長を含め世界の感染症や環境工学などの専門家200人以上が、空気感染の可能性が高いと注意喚起する見解を米感染症学会の学術誌に発表した。
世界保健機関（WHO）はこれを受けて同月、「人の密集した換気の悪い空間で、空気感染が起きた可能性は否定できない」と、限定的に空気感染の発生を認めた。それが今年4月には、感染経路についての説明文を変更し、「ウイルスの含まれたエアロゾルや飛沫を吸い込んだり、それらが目や鼻、口に直接入ったりして感染する」と、エアロゾルを飛沫より先に言及するようになった。
WHOが感染経路に関する見解を修正した背景の一つは、コールセンターや食肉加工工場での集団感染など、空気感染でなければ説明できない感染事例が多数、報告されていることだ。加えて、微小な粒子の空気中の動きや大きさなどを分析する最新技術を使ったさまざまな研究による知見が蓄積されてきた。
米科学誌「サイエンス」電子版に8月27日公表された台湾や米国などの研究チームによる総説（解説）は、200本以上の論文を基に、新型コロナウイルスを中心に呼吸器感染症の空気感染についての最新の知見を紹介している。空気感染が当初の想定よりも新型コロナウイルスの感染拡大に寄与していると考えられる理由をこう説明する。
「換気の悪い屋内で感染が起きやすく屋外では起きにくいという疫学データは、空気感染でしか説明できない。飛沫感染や接触感染の起こりやすさは、換気の良し悪し、屋内や屋外という違いに影響されないからだ」
従来は、エアロゾルは直径5マイクロメートル（μm・千分の1ミリ）未満、飛沫は5～100μm程度とされてきた。しかし、新型コロナウイルスの粒子の大きさによる空気中の動態の違いなどを観察すると、5μmではなく、むしろ100μmを境に性質の違いが明確になるため、100μmで線引きするべきだと考える専門家が増えてきた。
100μm以下をエアロゾルと定義するにしても、生じるエアロゾルの多くは5μm以下だという。
以前は、小さなエアロゾルは人工呼吸器の管を抜くといった医療行為で生じるとされてきたが、せきやくしゃみでも出るし、歌う、大声を出す、話す、呼吸をするなどの最中にも発生することがわかってきた。米国の研究チームの実験では、1分間おしゃべりをする間に平均で1千個ほど発生したという。
ただし、感染者から出るエアロゾルや飛沫のすべてにウイルスが含まれるとは限らない。また、含まれるウイルスにいつまで感染力があるのかは、液体成分などによって異なる。
■2mを超えて漂う
サイエンス誌の総説によると、100μm超の飛沫は重力の法則により、高さ1.5メートルで排出されると5秒未満で1～2メートルも飛ばず落下する。
エアロゾルは大きさが5μmなら33分間、1μmなら12時間以上漂い、2メートル以上遠くまで行く可能性がある。空調システムによっては、別の部屋に流れていくこともある。ニュージーランドでは帰国した人が隔離生活を送る建物の空調が上下の部屋でつながっていたために、上下の部屋で感染が起きた。
ただし、西村センター長は、空気感染することと、感染しやすさは別の問題だと言う。
「空気感染について、すれ違っただけでうつる、感染がまたたく間に広がる、というイメージを持つ人がいますが、感染を媒介するのが空気というだけです。レジオネラ菌のように、ヒトからヒトには感染しない空気感染する病原体もあります」
空気感染の場合でも飛沫感染同様、やはり感染者の近くにいる人が感染しやすく、離れれば感染のリスクは低くなる。感染者の周りはエアロゾルの濃度が高いからだ。人との距離をあける、3密を避けるといった対策は空気感染の場合も有効だ。
空気感染を念頭に置いた対策として、冒頭の緊急声明はマスクと換気の重要性を強調する。
■マスクはぴったり装着
米疾病対策センター（CDC）などによると、不織布マスクは効果が高い。ただし、鼻や頬、あごにぴったりくっつくように着用しないと、隙間からエアロゾルが出入りしてしまう。
「ポリウレタン製のマスクは単独ではほとんど効果がありませんが、不織布マスクを顔に密着させるために、不織布マスクの上から装着するのはひとつの手段です」（西村センター長）
マウスシールドやフェイスシールドは空気感染を防ぐ効果はほとんどない。米サイエンス誌の総説によると、フェイスシールドは単独の場合、エアロゾルがシールドの下部にたまり、むしろ感染リスクを高める恐れもある。飲食店で使われる透明なパーティションも、パーティション内部のエアロゾルの濃度を高める恐れがあるという。
住宅の換気は、熱中症などに注意しながらこまめに窓やドアを複数箇所開ける。それが無理なら、扇風機を使って部屋の空気が外に出やすいようにする。24時間換気システムが設置されているなら常時、稼働させ、キッチンや洗面所などの換気扇もこまめに稼働させるといい。
人の大勢集まるビルの場合、フィルター付き空気清浄機を導入したり、UV殺菌装置でウイルスを不活化したり、二酸化炭素濃度測定器をおいて換気の必要性をこまめにチェックしたりするのも対策のひとつだ。（科学ジャーナリスト・大岩ゆり） AERA 2021年9月13日号
高市氏（安倍氏の）「支援ありがたい」自民党総裁選（2021年9月9日）
https://www.youtube.com/watch?v=ehgDhSvwVQw
恐怖の食品偽装！
日本で起きた史上最悪の食品偽装とは
https://www.youtube.com/watch?v=rcAqbIvqGyk
北方館 望郷の家 |
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| 北方館の外観 | 北方館 望郷の家の外観 | 望郷の家の外観 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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北方館は望郷の岬公園内に位置し、北方領土返還要求運動の発祥の地で、北方領土問題の発生の状況や歴史的経緯を展示資料によって観覧できる。 望郷の家は戦前の島民の生活関連資料や島々における街並みや住居表示を祈り込んだ地図等を展示。北方領土の歴史と生活が幅広く紹介されている。 >> 納沙布岬 望郷の岬公園 根室市北方領土資料館 の情報はこちら >> 北方領土関連施設 北方四島交流センター（根室市） 別海北方展望塔（別海町） 北方領土館（標津町） 羅臼国後展望塔 の情報はこちら |
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量子科学技術研究開発機構が進める事業や研究開発を広く一般の方にご紹介するため、2021年5月から日刊工業新聞の「科学技術・大学」面にて毎週木曜日に「量子科学技術でつくる未来」を連載しています。
核融合エネルギー部門に関する記事では、核融合研究の最新の状況や核融合発電に向けた様々な技術開発を解説しています。記事内容を掲載しますので、ぜひご覧ください。
1億度を超える高温プラズマを100秒間閉じ込めることがJT-60SAの要求仕様だ。それには、290立方メートルものドーナツ状の空間に最大2.25テスラの磁場を発生させる巨大な電磁石「トロイダル磁場（TF）コイル」が18個必要だ。普通の銅線では発熱により消費電力が大きくなるので、電気抵抗がゼロの超伝導線を用いて電流2.57万アンペアを定常的に流し、高温プラズマを閉じ込める。→続き
執筆者：量子科学技術研究開発機構 核融合エネルギー部門 トカマクシステム技術開発部 超伝導極低温機器開発グループリーダー 濱田 一弥（はまだ・かずや）
