北京や上海などの主要都市も大停電
「共産主義」とは１％のエリート支配階級による自国民の奴隷化（家畜化）の政治体制のことなのだ。
■米国社会に影響を及ぼしたCCPによる浸透工作
悲惨なことに、米国国内の大学はCCPによる浸透工作を受け続けた結果、現在の米国の大学生の7割が「共産主義」を、3割が「社会主義」を政治体制として肯定しているそうです。ポンペオ氏が指摘していました。
これがベトナム戦争あたりから今日至る、米国のまっとうな伝統的な価値観や愛国精神をもった健全な米民主主義の衰退に拍車をかけてきたようです。
しかしここにきて、漸く多くのまともな愛国的米国人が米国の現状の危機に気づき、次がバイデン政権になれば米国の治安は今よりも悪化し、国が荒廃するだろうという心配を肌で感じ始めていた。
だからこそトランプ大統領が演説するときには数万人から数十万人規模の人々が集まるのに、バイデンの演説会はどこも数十人しか集まらなかったそうです。
多くの米国人がトランプ大統領に国の命運を賭けたわけで、今回の2020年の大統領選挙では、米国憲法に従って正しく集計すれば、トランプが400人以上の選挙人を獲得していたといわれています。
元々汚職まみれのバイデンは完敗なのに、このまま米国の民意ではない、CCPとDSが擁立したバイデン政権を認めることは米国の民主主義の敗北と米国憲法が守られなかったことを意味します。
だからこそトランプ大統領は彼らのサポートを受け、最後まであきらめずに米国の民主主義と憲法を守るために戦い、そして軍にはまだ本当の愛国者たちが大勢いたことも大きかったようです。
前政権のオバマ氏が雇用した大量の移民系の政府職員など、反トランプ勢力が政府内に多数いたそうで、大変な戦いだったようです。
CCPに浸透工作され、司法省や裁判所が機能不全に陥っていたため、今回は「反乱法発動」によって多くのDS側の人々を米軍によって水面下で逮捕する以外にもはや収集がつかない状態だった。
現在の米メディアや米議会の異常さをみればお分かりになると思います。
■CCPの強欲と覇権主義が招いた悲惨な結果が今の中國
民主主義の価値、人権や国際法を無視してきたCCPの強欲な覇権主義や、CCPと手を組み、売国して富を得ようとしてきた各国の共産主義者DS vs 「トランプ政権」との戦いは米国国内においてはそろそろ決着しています。
CCPと結びついた強欲なDSの敗北です。
強欲な金融界、腐敗したメディア、腐敗した政治ブローカー、悪魔崇拝のような世界のセレブ達の敗北です。
米国にメキシコとの国境の壁が必要なのはそこが米国内への薬物の流入や腐敗した人身売買の産地、「犯罪の発生源」になってもいるからです。
人身売買や多くの死屍累々を生みながら、分配されるべき富を独占してきた彼らはこれから相応の報いを受けるべきです。
世界の目を欺き、自国民向けに情報を抑え込んでいた中國国内の現状が、「看中國」（独立系メディアグループ、本社はNY）という動画サイトで実情が伝えられています。
日本の大メディアは全くお話になりませんが、真実が知りたい日本人向けに、情報を伝えてくれる中国系帰化人の方々の声によって、米国や中國内の様子など様々な実情が伝わってきています。
例えば、インドと中國の国境戦に人民開放軍の戦車が集まっていたものの、零下40度まで気温が下がったこと、（おそらく補給がほとんどなくなったことで）「人民網」などによる中國国内向けの勇ましい報道とは裏腹に、インドの報道では人民解放軍は撤収を始めているようです。
習近平氏は脳動脈瘤の手術を受けたそうですが、現在2週間ほど、表に現れておらず、消息不明なのだそうです。
術後の容態が不明のようです。「新華社」が出している写真は去年末のものなのだそうです。
悲惨なのはCCPの嘘を信じ続けてきた中國の人々です。
現在の中國では1日中電力が供給されない地域や、1日2時間ほどしか電力が供給されない状況に陥り、深刻な食糧不足といった惨状のようです。
ですが今CCPの息の根を止めなければこの悲惨さは今後も繰り返されます。
「本当の中國政府」が復活すれば中国は現在の苦難を乗り越えて、まともな民主主義の根付く国に生まれ変わってくれるかもしれません。
希望的な観測ですが。
「共同」やNHKがフェイクニュースを観測気球のように出しているのをしばしば目にします。
日米の大メディアはDSの側が殆どなので、今日もまた印象操作的目的のニュースを出しています。これは日本人を愚弄しているとしか思えません。
トランプ大統領の弾劾目的でつくられた「米議会乱入事件」に日本政府がコメントするのは全く無意味だし、静観しておられる菅総理こそ賢明です。
日本に入ってくるの「11の国と地域からのビジネストラック」と称するCCP党員の難民の受け入れは人道主義というよりも売国行為なので、即刻やめるべきです。
そこが内閣支持率が下がる主要原因なのですから。
CCPの浸透工作員はもはや排除なさった方がよいです。日本政府や霞が関のCCP浸透工作員をトランプ政権が詳細なあぶり出しに入っていますし、国益にも反しています。
この戦いはCCPの敗北だし、従って資産凍結なのなので（円資産にも凍結が及ぶはず）地元に中國がらみの利権を誘導できませんし、（売国奴のままならば日本の保守からは嫌われるので）次の選挙はおそらく落選です。
今回のことが、B兵器を用いたCCPとDSが仕組んだ第三次世界大戦だったのだということに、既に気づいておられる方々は多いと思います。
引用元：
参考：
日本もほぼ同様にCCPやDSがメディアを押さえ政治や法曹界まで浸透している中で、ウイグルや香港のようにならないように踏ん張る瀬戸際ですね。
不満が出始めていますし、各地の病院も発症者は外国人の割合が多い地域もありますし。菅総理は決断寸前でしたが、まだ迷っておられるようです。
スウェーデンは何もしなかったので集団免疫ができたと思いますが、日本はこのままでは長引きますね。
まずは２月末まで鎖国状態にしないと止まりません。
ただし、いずれはビジネスの喚起が必要だと思うので、鎖国後はチャイナと同じように到着空港や隔離施設を日本側で指定し自費で２週間待機＆３回検査のあと外出許可し、日本滞在中はGPSなどで行動制限と時間制限を設けてきっちりやるべきと思います。ビジネスに必要なら企業が経費を負担しますよ。
６月末には希望者全員にワクチン接種ができますから、そこで日本も集団免疫ができます。
そうすれば入国制限を緩めることも可能です。
全国のクラスターの多くは、医療福祉機関を除けば、接客を伴う飲食店で発生しているので、すべての飲食店を対象に制限するのではなく地方の首長は感染経路をしっかり把握分析し地域や業態の特徴に合わせて制限をかけて欲しいと思います。
感染経路不明はありえません。可能性のあるところを複数申告させるべきでしょう。
地方が独自でやるべきことはたくさんありますから政府に責任を押しつけるのはよろしくないと思いますよ。
ワクチンは正直なところ私は打たないと思います。今接種可能なRNAワクチンは重症化を抑える効果はあるかもしれませんが、長期的な影響が不明だからです。
もう少し待てば、国産のDNAワクチンが出てくるでしょうし、そちらならば安全だと思います。
飲食業界や観光業界が悲鳴を上げる前に地元である地方自治体がやれることを全てやるべきですね
６割が感染すれば集団免疫ができますから、DNAワクチンもうたないかもしれません。
できれば軽く感染して自力抗体を作るつもりです。
ただ、RNAワクチンはウイルス学の専門家が危険視する向きもあります。大声ではいえませんが。だから打つのはいやです。DNAワクチンに関しては基本的に長期的な影響は起こり得ないので、安全性はRNAワクチンよりも高いと期待されています。国産のオールジャパンのDNAワクチンも春には出てくることが期待されています。https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00579533
インフルエンザのワクチンは、不活化ワクチンですから安全性が高く毎年接種していれば大丈夫ですね。
ちなみに狂犬病のワクチンも不活化ワクチンですから毎年注射していれば愛犬も安心です。
武漢肺炎については森下竜一阪大教授のDNAワクチンが日本製としては一番早いので期待されますね。
私は生ワクチンもどきの泉城免疫でいきます。私も手洗い・うがい、それにお茶のカテキンでウイルスを減少させています。
やはり基本的には自分の身は自分で守るという姿勢で個々人が予防に心がけることが大切だと思います。
おっしゃるとおり予防に心がけることですね。
一般的にウイルスは人間などの動物がいないと生きられませんから、ウイルスは自らが生きながらえるように変異を繰り返し、ウイルスが感染する生物を殺さないように、また、広く感染できるように変異します。当然、R値（実効再生産数）は大きくなります。
Nature digest2020年12月号によれば、すでに1万2000株以上の変異があるようです。
https://www.natureasia.com/ja-jp/ndigest/v17/n12/%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9%E3%81%AE%E5%A4%89%E7%95%B0%E3%82%92%E7%90%86%E8%A7%A3%E3%81%99%E3%82%8B/105638
つまり変異するたびに原則として弱毒化しますから、今回の英国が報告した変異ウイルスは感染性は高くても強毒化したわけではありませんね。
有効な薬がない状態では、過半数の人が感染するなりワクチンを打つなりして抗体を持たなければ収束しないのですから、世界のメディアが変異した武漢ウイルスの感染力を強調して騒ぎ立て不安がらせるのはいかがなものかと思います。
12月14日のNYタイムズでは「アメリカ国内で、新型コロナウイルス感染症による死者が累計で30万人を超え、これは、退役軍人省が発表する第二次世界大戦（1941～1945年）の4年間における戦闘による死者数29万1557人を超える数字」と報道されていたそうです。
この冬の間に今後また増えるでしょう。出口が見えませんね。DNAワクチン以外に日本が新薬を開発中ということで、期待したいですね。