世界中で現在「超過死亡」が起こっていると同時に、共産主義的情報統制が敷かれています。「グレートリセット」と対をなす「グレートカーリング」という言葉は決して表のメディアには出てきません。
2019年のCOVID-19という「プランデミック」に始まり、ワクチンキャンペーンによって現在世界で繰り広げられているこの異常な事態が何者によって計画・実行されていることなのか、TVメディアや新聞のみの情報に頼っていては知る由もありません。
2009年に、近い将来「プランデミック」が引き起こされ、「グレートカーリング計画」に基づくジェノサイドが起きると警告していたリマ・ライボウ医師（注）のインタビューの核心部分の動画：
リマ・ライボウ医師は、2012年のインタビューで既に「持続可能」の意味を語っていました。
■債務の増加
コロナ禍における世界的な問題のひとつが、債務の増加で、感染拡大の封じ込め、経済活動の推進、そして人々の生活を保護するために、多くの費用が投じられた。
コロナ禍における世界的な問題のひとつが、債務の増加で、感染拡大の封じ込め、経済活動の推進、そして人々の生活を保護するために、多くの費用が投じられた。
国際金融協会（IIF）が発表したデータによると、2020年に世界が抱える債務は、24兆ドル増加し、281兆ドルとなった。
2021年１～3月のデータでは、世界の債務は289兆ドルとなり、世界の国内総生産3.5倍以上の金額で過去最高水準に達している。
WEFが2021年のダボス会議のテーマに掲げた「グレートリセット」の本格始動はいったんは保留となり、その一方で「持続可能社会」の実現のため、既に始まっている計画が、世界人口削減計画「グレートカーリング（The Great Culling）」である、と指摘する声があります。
COVID-19プランデミックよりも10年も前の2009年の時点で、「グレートカーリング」を警告していたのはリマ・ライボウという著名な精神科の医師で、彼女は2009年に放映された「TruTV」のリアリティ番組「Conspiracy Theory with Jesse Ventura（ジェシー・ベンチュラと陰謀論）」に出演し、番組進行役で元ミネソタ州知事でもあるジェシー・ベンチュラ氏に「グレートカーリング」を解説していたのだそうです。
■何故「人口削減」？
「ローマクラブ」が資源と地球の有限性に着目し、マサチューセッツ工科大学のデニス・メドウズを主査とする国際チームに委託して、システムダイナミクスの手法を使用してとりまとめた「成長の限界」というレポートは1972年に発表されたものでした。
この「成長の限界」レポートに関しては反論が様々にあります。
ですが、「資源の有限性」に着目したこのレポートや、今年のノーベル物理学賞が授与されることになった「温室効果ガス」によって「地球温暖化」が起こっているとする考えなどから、「過剰な人口」を悪であると見なす人々がいることは事実のようです。
参考：
WEF（世界経済フォーラム）
「成長の限界」リポートが発表される前年の1971年、スイスの経済学者クラウス・シュワブによって設立されたのが世界経済フォーラム（WEF)という独立・非営利団体で、本拠地はスイスのコロニー。
活動目的は「グローバルかつ地域的な経済問題に取り組むために、政治、経済、学術等の各分野における指導者層の交流促進」とあり、財源は世界各国の企業や団体からの寄付金。
主な活動は、年次総会、地域サミット、一般会合など年間を通して実施されるフォーラムの開催。
組織の運営を支えているのは世界約1000の企業や団体で構成される法人会員。
WEFは毎年１月にスイスのダボスで行われる年次総会「ダボス会議」において、世界、地域、産業のアジェンダを形成しており、2020年の年次総会は、新型コロナウイルス感染症の影響で、6月に開催を延期され、2021年については、８月にシンガポールで開催される予定だったが、中止となったそうです。
■WEFが2021年の「ダボス会議」のテーマに掲げたのが「グレートリセット」
6月に延期のあと、結局中止となった2021年の年次総会「ダボス会議」でのテーマは「グレート・リセット」に設定していたそうです。
2021年に世界が立ち向かうべき大きな問題を、COVID-19と、その蔓延による社会経済の失速とし、ウィズコロナ・アフターコロナの社会をよりよいものにするために、WEFが重視しているのが「グレート・リセット」だったそうです。
我々が生活する世界は、さまざまな金融システム、社会経済システムのもとに動いており、「グレート・リセット」（Great Reset）とは、社会全体を構成するさまざまなシステムを、いったん全てリセットすること、とあります。
「今のシステムは第二次世界大戦以降につくられてきたもので、我々の生き方や働き方の基本方針は、これらのシステムによって決定されていると言っても過言ではないが、既存のシステムは完璧だったわけではなく、現代社会が抱える多くのひずみも生み出してきた」
「様々な問題を解決するために、これまで当たり前であったシステムを白紙に戻し、まったく新しい仕組みを一からつくり出していくことこそが、グレート・リセットで、より公平で『持続可能な社会』を実現するため、WEFが打ち出した」とあります。
「様々な問題を解決するために、これまで当たり前であったシステムを白紙に戻し、まったく新しい仕組みを一からつくり出していくことこそが、グレート・リセットで、より公平で『持続可能な社会』を実現するため、WEFが打ち出した」とあります。
「グレート・リセット」という言葉が初めて登場したのは、リーマンショック後の不況の中でのことで、米国の社会学者であるリチャード・フロリダ氏の、著書のタイトルだったそうです。
「この言葉が2020～2021年にかけて注目された理由は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な流行下で、世界的な未曽有の危機の襲来に、これまでの社会や経済システムでは、対応してきれなくなっているため」
ウィズコロナ・アフターコロナの時代に経済成長や公的債務、人々の雇用や働き方、格差の是正や幸福度の上昇を目指すためには、既存の仕組みから抜け出し、新たな仕組みをつくり出す必要があると指摘して、その実現に以下の3つの取り組みを掲げている。
・政府主導のステークホルダー経済の実現と公平なルールづくり
・新たな投資プログラムの活用
・第四次産業革命のイノベーションを活用した上での、健康と社会的課題への取り組み
（注）リマ・ライボウ医師
Rima Ellen Laibow , MD
精神医学 、小児及び青年精神医学、及び栄養学が専門
1970年にイェシーバー大学のアルバートアインシュタイン医科大学を卒業。彼女はニュージャージー州ニュートンと他の1つの場所で勤務。現在はパナマ在住。
小児及び青年期精神医学が専門のリマ・ライボウ医師は、自閉症児とワクチンとの関係を疑っている精神科医師で、著書などもあります。あらゆるワクチンを全否定しておられます。
参考：
現在の世界は米中の戦争のさなかの「コロナプランデミック＋ワクキャン」によるDSの「グレートカーリング」の実行が行われているという状況のようですね。
そこに気づいている人々は当然ワクチンは打ちませんが、DSによる迫害が始まっています。オーストラリアやカナダなど諸外国では既に起こっているようです。
今後どの位の人々が数年以内、あるいは数か月以内に亡くなるか、まったくわかりません。
日本のマスゴミは元々「ジャパンハンドラー」によって支配されており、国民の洗脳に関わっているのは当然ですが、日本政府（厚労省の一部の官僚や時の総理など）もDSの協力者であるという側面を理解するしかありません。にわかには信じがたいのですが。
菅前総理は総理に任命後はまるで人が変ったような無機的な表情でしたね。DSに逆らえば、竹下登や橋本龍太郎のように拷問に会って殺されるからだと聞いております。岸田総理は多少抵抗しようとしてるようにもみえますが、まだわかりません。どうなのでしょうね。
日本政府の「ムーンショット計画」というのは2050年までの達成を目標にしているようです。これはDSのワンワールド計画に付随しているもののようです。