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日本人として日々の暮らしの中で思うこと、知りたかったこと

「GHOST IN THE SHELL/攻殻機動隊」(1995年)OP「謡」

2020-06-26 01:32:08 | 音楽・映画・アニメ
2020年4月にNetflixで配信されたWebアニメ「攻殻機動隊 sac_2045 」は攻殻機動隊シリーズとしては初めてフル3DCGアニメーションとして制作された。シリーズの原作は士郎正宗の漫画「攻殻機動隊」。シリーズ1作目は劇場版アニメ映画「GHOST IN THE SHELL/攻殻機動隊」95年11月に監督押井守監督、脚本伊東和典で制作公開され、米国ではビルボード誌のビデオ週間売上 . . . 本文を読む

地獄の門(Door to hell)

2020-06-25 07:00:33 | 音楽・映画・アニメ
スティーブン・キングの短編映画作品集「Nightmares & Dreamscapes」(2006年米国)スティーブン・キングの短編映画作品集「Nightmares & Dreamscapes」という8つの作品の中に「クラウチ・エンド」という作品がある。「クラウチ・エンド」はロンドンの郊外に実在する同名の田舎街(Crouch End)を舞台にしたホラー映画で短編集『Nightmares and D . . . 本文を読む

韓国の嘘と虚構

2020-06-25 06:31:56 | 韓国・北朝鮮
長崎県長崎市端島、通称「軍艦島」明治時代から昭和時代にかけて海底炭鉱によって栄え、1960年代には東京以上の人口密度を有していた。1974年の閉山にともなって島民が島を離れてからは、無人島となった。2015年、国際記念物遺跡会議(イコモス)により、軍艦島を構成遺産に含む「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」が世界文化遺産に登録された。 日本政府は今月13日、世界文化遺産「 . . . 本文を読む

人種間のコロナ格差と拳銃社会アメリカの根底にあるもの

2020-06-15 21:59:46 | 米国
■「こんなアメリカに誰がした」ドキュメンタリー映画「ボウリング・フォー・コロンバイン」(2002年米国)マイケル・ムーア監督4年前トランプ大統領誕生を予言した人物にマイケル・ムーア監督が挙げられるが、ドキュメンタリー作品で、2002年に彼が製作した「ボウリング・フォー・コロンバイン」(Bowling for Columbine)という映画はカンヌ映画祭などで55周年記念特別賞を受賞するなど、米国人 . . . 本文を読む

「共謀罪」があれば拉致犯罪で朝鮮総連の罪を問えた?

2020-06-09 21:32:00 | 国内の反日勢力という存在
2017年6月15日、いわゆる「共謀罪」の創設を含む改正組織的犯罪処罰法が第193回通常国会で成立し、同年7月11日に施行された。北朝鮮の拉致実行犯(工作員)に協力したり、その犯罪を隠匿した組織や政治家(土井たか子)を誘拐の組織犯罪に問える法律がこの「改正組織的犯罪処罰法」といういわゆる「共謀罪」であろうか。この法律ができることを恐れ、妨害した勢力はつまり、共謀罪に問うべき犯罪者側に加担している人 . . . 本文を読む

清や朝鮮は日本がいなければ間違いなくロシア領になっていただろう(インドネシアのムルポト将軍)

2020-06-08 14:14:09 | 韓国・北朝鮮
インドネシアのムルポト将軍が日本の代わりに以下のようなことを話されている。1973 年 4 月、マニラで開催された ASEAN 諸国の安全保障会議で、韓国代表が「日本帝国主義が 30 年間も韓国を侵略したために、防衛体制が確立できなかった。その責任は日本にある」との演説に対しての発言だったそうだ。「みずから戦わなかったくせに、責任を日本に押しつけるとは何事か。もしアジアに 日本という国がなかったと . . . 本文を読む

日韓基本条約は韓国による「卑怯な人質外交」(ダグラス・マッカーサー2世)の上に締約されたもの

2020-06-07 11:54:41 | 韓国・北朝鮮
韓国の李承晩体制が1960年に終焉し次の政権に移行する際、当時駐日米国大使であったダグラス・マッカーサー2世が、米国本国国務省に向けて日韓関係改善のために米国が行うべき行為を機密電文3470号によって提言していた。駐日米国大使の機密電文には、明確に「日本の領土である竹島」を日本に返還させるよう韓国政府に圧力を加えるべきである」と記載されていたそうだ。電文には同時に、李承晩の外交を「野蛮な人質外交」 . . . 本文を読む

「キャッチオール規制」は2002年から導入されている国際社会に対する日本の責務

2020-06-06 17:13:29 | 国内の反日勢力という存在
北朝鮮の核兵器はウラン濃縮によってつくられている先月、以下のような記事が目についた。「兵器(製造)転用可能機を韓国に不正輸出した容疑で社長ら3人を再逮捕―警視庁」という記事である。5月26日付 時事ドットコムニュースより生物兵器製造に転用可能な噴霧乾燥機を中国に不正輸出したとして化学機械メーカー「大川原化工機」(横浜市)の社長らが逮捕された事件で、警視庁公安部は26日、同様の機械を韓国にも輸出した . . . 本文を読む