ジャムシードの酒盃

drujiの責任で編集される政治・歴史など様々なことを

ジャムシードの瓦版『大和峠の遭遇戦』『朝議大いに混乱す』

2005-02-20 | 堀江もんとフジサンケイ
大和峠の遭遇戦

フジ城筆頭家老の日枝大老中が25パーセントのニッポン砦の地侍買収で、同地の地侍への影響力の高い証券の国守代官大和証券の輔の道案内で、堀江大名方についた地侍への示威行為を目的として、昨夜密かに出陣した。
ちょうどその頃、堀江門左衛門大名はニッポン放送の堀江派の地侍との談義の為に少数の兵だけをつれて、ニッポン砦城下にきていた。

日枝大老中の軍勢が大和峠に差し掛かった頃、第一報を受けた堀江大名は地侍衆と自らの近習たちを連れて、雨中急遽出陣した。両軍、大和峠で遭遇して、予定外の戦闘に突入した。

混戦の中、日枝大老中の命を受けて大和証券の輔は前に出て名乗りをあげた。
「やーやーやー、近からんものは眼で見よ。遠からんものは音に聞け。われこそは証券の国守代官悪の輔と呼ばれる大和証券の輔なるぞ!堀江方の地侍どもよ!改心して、フジ方に戻られよ!さもなくば、われと尋常に勝負されよ」

それを聞きつけたるは堀江方の近習姿勢断十郎。
「そこに見えたるは、音に聞こえし証券の国の悪の輔の異名を持つ大和証券の輔なるか!われは堀江大名の幌衆が一、姿勢断十郎である。われらの家臣には二心無し、無駄吠えせずに、尋常に勝負!」

まさに、火花を散らさんが時、情勢の悪化を気にした堀江大名、退却の銅鑼を鳴らし、両軍物別れ。
決戦のときは未だ到らず。再戦を誓い合い両軍撤退す。

朝議大いに混乱す

しかし、この時、戦場は朝議、武器は舌鋒で激しい戦いが繰り広げられていた。
朝議の席で、自民派藤原東家の片山虎之助参院幹事長が「瓦版をマネーゲームみたいな対象にするのは困る。総務省に、適切な対応をしたらどうかと言っておいた」とおじゃる(事後立法や介入を正当化する理屈を考えるな!つーの)や否や民主派岡田右大臣卿はわれらが口を差し込むことではおじゃらぬと切り返し、関白の地位を伺う右大臣卿のにらみを利かした。

更に、その夜、自民派内の飛脚制度改革反対派ではこの地侍買収合戦を公器の位置付けから、抵抗する談合がもたれた模様。

北朝鮮放送局大混乱!?

2005-02-20 | 外交・国際
Japanese JoongAngIlbo

北朝鮮は金正日(キム・ジョンイル)国防委員長の先軍政治を称賛する報道で、「アフガニスタン・イラク侵略戦争での勝利に陶酔した米国は、彼らが悪の枢軸と制定したわれわれ共和国を次の攻撃目標に定め、われわれにありもしない核およびミサイル脅威説を出しながら、反共和国制裁と圧力騒動に狂奔している」と非難した。
――――――――
『称賛する報道』なので、国民向けの放送かな?と思いきや

平壌(ピョンヤン)放送などを通じて、外務省声明に対する中国新華通信など外国メディアの反応を紹介しながら、「韓国が核兵器を保有したことに関し、外国メディアが書いた」と伝えた。
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と、ある。国民に、「実は、核保有は韓国だよ」と言うことだ。
すると今度は

「南朝鮮の米軍撤収国民運動本部が、北側の核兵器保有は主権国の当然の自衛的措置だと論評した」(2月14日、中央放送)
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と来た。情報の出所が米軍撤収国民運動本部だから、国民向けの放送だ。矛盾した情報が国民に向けて発信されている。
各部局で矛盾した情報を発信するということは意思統一がされていない。ということで、指導部で何かが起こっている?ということか。

東シナ海ガス田:「鉱区設定」対抗策も 政府中間報告

2005-02-20 | 外交・国際
東シナ海ガス田:「鉱区設定」対抗策も 政府中間報告

この毎日の記事から重要な部分を抜き出して、全体像の解説に進みましょう。
まず、タイトルの『東シナ海ガス田:「鉱区設定」対抗策も 政府中間報告』です。
担当省庁が調査した『中間報告』であること。
ここで、読者に知って欲しいのは『日本側にまたがっている事は確認できた』のに、中間報告であることです。
つまり、まだ調べなければならないことがあること。それは何か?

そこで重要になるのが国連海洋法条約で、この記事の中にも『日中両国間では、海底資源の開発権を伴う大陸棚と、海洋資源に関する排他的経済水域(EEZ)の境界が画定していなかったため』と書いてある部分です。(産経にはここの部分が無かった。事情を知らない人は、激しい勘違いをしただろうし、事実、産経の記事でのblog私の見た範囲で、全て、基礎部分の誤解があった)
国連海洋法条約で、大陸棚の海底および海底下の資源開発権が限定的に大陸棚延長国に認められている。
日本も太平洋側への大陸棚延長の調査をしており、既存の調査船は太平洋側へ出払っていたから、北欧から調達して、東シナ海へ派遣したのです。
この条約では大陸棚権利の申請期限が設けられていて、記憶では2009年までだった。と記憶しています。

次に重要な記事は『外務省首脳は18日、「これ(中間報告公表)を第1ステップとして、議論をしていくということだ。まずは協議」と語り、中国の反応を待つ姿勢を強調した。』です。
外務省はキチンと、これが一般的な政府の報道とは違って、非常に微妙な問題で、扱いを誤れば『日本が中国へいちゃもんをつけた』ことになりかねないことを知っているのです。
それを回避するには『これから調査される部分の調査結果が最も重要になる』

更に、『中国側の担当者は「将来的には意見の相違を棚上げして、友好発展のため共同開発を提案することになるだろう」と話している。』と、ある。