細菌戦の系譜！！

  日本は、日中戦争で国際法に違反して、細菌戦、毒ガス戦、無差別爆撃を行った。日本政府は、この事実をきちんと認めていない！！

 

●『細菌戦部隊』

731研究会編   1996年9月（核時代51年）初版発行

『細菌戦部隊』

731研究会編

　Ⅰ　731部隊

昆虫班でのノミの増殖

ノモンハンでの細菌撒布も

 

鶴田兼敏（つるたかねとし）

731部隊・少年隊

〈経歴〉

1921年生まれ

1938年　731部隊に入隊（少年隊・田中班）

1939年10月　退職

1945年12月　帰国

■この証言は佐賀731部隊展（1994年12月）の『報告集』をもとに本人がまとまたもの。

 

懲罰としてのシラミ飼い

731部隊は衛生部隊ですから、病理のことも教えられていました。衣ジラミというのは、発疹チフスの宿主です。どこから採って来たかわからないシラミの中に1匹でも発疹チフスリケッチアが巣くっていたら。私は発疹チフスに感染していたところでした。幸いにも感染しなかったので帰れたのですが、実はそれが「戦争はしない方がいい」と言った私に対する“731”的懲罰だったわけです。

 

 

日本軍政下香港(1997．7.27）

 

 

●『論争731部隊』

松村高夫編

核時代49（1994）年4月発行

 

 

 

第2　731部隊に関する研究状況

 

三　1984（昭和59）年以降の731部隊に関する研究状況

 

 

　5　中国による資料の刊行と各国資料との相互論証関係

（2）安達における野外人体実験

 

そして「野外条件下に使用された全ての細菌が私の課で製造されていた以上、私は特設実験場への、これら細菌の転送問題を管轄していました。のみならず、私はこれら細菌の効力検査に関心を寄せていました」（『ハバロフスク公判書類』、322―323頁、328頁）と供述しているが、中国側の供述書では、「日本陸軍731部隊安達飛行場に関する調査」（前掲訳『人体実験』65―67頁）やその他随所に安達での実験の目撃証言があり、榊原秀夫も「安達で殺人実験の演習があるから、支部長は希望ならば参加してもよいとの石井の話で、私は参加いたしました」（滝谷前掲書、109頁）と述べている。そしてアメリカ側は「フェル・レポート」の中で、安達実験場の中で、安達野外実験場について尋問報告をしているのである。

 

 

消せない記憶「元軍医たちの謝罪の旅」

 

●毒ガス戦

『毒ガス戦と日本軍』

吉見義明　　（2004年発行）

Ⅲ　日中戦争の全面化と本格的使用の開始　　1937―1938

 

１　日中戦争の全面化と毒ガス戦

 

化学戦部隊の派遣

1937（昭和12）年7月7日に起った盧溝橋事件をきっかけにして、日本は中国との全面戦争を開始した。それは、上海への2個師団増派が決定され、中国国民政府を断固「膺懲（ようちょう）」するという近衛内閣の声明が出された。8月14―15日のことであり、8年後の同じ日（14－15日）に日本が無条件降伏したことは歴史の皮肉であった。歴史の女神クリオは思わぬところに顔を出している。

 

　　　　　　海軍の相模海軍工廠跡を訪ねて（2022年4月9日）

日本は海軍も毒ガスを製造し、本土決戦に備えていた！！

 

 

 

 

 

略史

昭和　５年　　海軍火薬廠用地の一部割愛を受け、海軍科学研究部化学兵器研究室が平塚出張所を開設

昭和　８年　　平塚出張所に一号・二号・三号特薬兵器の製造実験工場を建設

昭和　９年　　海軍技術研究所化学研究部として独立

昭和１２年　　特薬庫、火薬庫、爆発円筒及び特殊化兵研究室などを建設。総敷地面積は１２４，０００平方メートルに

昭和１７年　　相模海軍工廠（寒川町）の新設と同時に、化学研究部が相模海軍工廠化学実験部になる

昭和２０年　　終戦、廃廠

　第一次世界大戦後、日本は化学兵器の調査研究と技術開発に着手、大正１１年に艦政本部内に担当部署が設置され、翌１２年には海軍技術研究所となり化学兵器の研究と技術開発を開始。

相模海軍工廠では士官・常用工・徴用工員・女子挺身隊員・勤労動員学徒等３，５００人余りが従事し、主として化学兵器・火工兵器の研究開発・製造が行われた｡

海軍では毒ガスを攻撃用よりは防御用とすると認識が強く、相模海軍工廠では防毒マスクの生産が主力だった。（相模海軍工廠より）

 

 

 

 

 

 

「Ａ事案区域内における土地改変時の対応について」 より

 

＊Ａ事案区域とは、環境省が平成 15 年に実施した＜昭和 48 年の「旧軍毒ガス弾等の 全国調査」フォローアップ調査※１＞において終戦時における旧軍の化学兵器に関連する情報を集約した結果を踏まえ設定したＡ事案（毒ガス弾等の存在に関する情報の確実性が高く、かつ、地域も特定されている事案）に該当する区域のことです。具体的には、以下の３区域となります（図１参照）。 

①旧相模海軍工廠跡地（神奈川県寒川町内） 

②旧相模海軍工廠化学実験部跡地（神奈川県平塚市内） 

③ 旧陸軍習志野学校跡地（千葉県習志野市・船橋市内）

 

 

 

 

 

 

 

遺棄毒ガス・砲弾被害賠償請求事件　東京高裁 判決　2007.7.18

 

中国での毒ガス兵器遺棄を巡る戦後補償問題

 

 

 

 

 

 

 

 

・『日本の中国侵略と毒ガス兵器』　歩平著（山邊悠喜子、宮崎教四郎訳

明石書店 1995年発行）

おわりに

　私は、中国での調査に山邉さんや相馬さん、宮崎さんと共に歩いた時間を大切に思っている。だから、この本はこれらの人々との共同作業の結晶である。

　さらに特筆したいのは、この本の中で、吉見義明先生、粟屋健太郎先生、武田栄子先生、辰巳知司先生など、日本の多くのこの問題に対する先人たちの研究成果を参考にさせていただいたことだ。

　早くからこの問題に注目されて研究を続けられた諸先生方に心からの尊敬を表し、お礼を申し上げる。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

日本軍の毒ガス戦と遺棄毒ガス問題