細菌戦の系譜！！

●『三光』　　　　　中国帰還者連絡会編
日本鬼子（リーベンクイズ）

核時代39年（1984年）5月初版発行

 

日本鬼子（リーベンクイズ）

　虐殺

若夫婦殺し

島津酉二郎

分隊長　憲兵伍長

《略歴〉

本籍　　　　和歌山県東牟婁郡

出身階級　　手工業労働者

学歴　　　　尋常高等小学校8年卒業

職業　　　　鍛冶工

所属部隊名　前関東軍長春第2特別警備隊第2大隊

被捕時　　　1945年10月初旬

被捕地点　　長春市南嶺

年齢　　　　36歳

 

「次！」班長の号令に、また1人の初年兵が飛びかかった。銃剣は女の胸に突き刺さった。女はまたもや体をのけぞるようにして銃身を握りしめてしまった。この初年兵も又、前の初年兵と同じように立ち往生してしまった。私はその女の怒りを見ると、背中に水を流されたような寒気を感じた。だが、すぐまた≪皇軍の儀表（手本）憲兵だ。兵隊の前で臆病風をふかしては馬鹿にされる。俺は度胸があるんだ≫と思い直し、女を手を思いっきり蹴り上げた。女を弾みを食ってよろけたと思うと、必死になって私の胸に掴みかかった。女が呼吸するたびに、突かれた首と腕の傷口から、ゴボゴボと音を立てて血が吹き出てくる。

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年12月に、『留守名簿　関東軍防疫給水部　満州第659部隊』2冊が発売されました！！（不二出版）

 

●日米安保条約・自衛隊を問う！！
自衛隊は、防護のためと言って、旧日本軍の細菌兵器・毒ガス兵器使用の反省・謝罪もないまま新たな生物兵器・化学兵器を作っているのだろうか？？憲法9条を持ち、生物兵器・化学兵器禁止条約を批准しているにも関わらず！！

日本の毒ガス

在日米海軍厚木基地（大和、綾瀬市）で米陸軍が化学、生物、放射線、核（ＣＢＲＮ）の対応訓練を予定していることに対し、厚木基地爆音防止期成同盟（爆同）など関連４団体が４日、同基地正門前で抗議集会を開き、訓練の中止を訴えた。

　訓練実施は１月２８日に、日米合同委員会で合意。防衛省南関東防衛局が大和、綾瀬市に連絡した内容によると、訓練場所は、同基地を共同使用する海上自衛隊が管理する区域内にある滑走路南端の約２万平方メートル。今月５日から９月３０日まで使用することで合意した。

　米側は訓練への参加部隊に関し米本土所属と説明しているが、参加人員や日程については知らせていない。危険物の持ち込みや騒音の発生はないなどの情報提供にとどまっている。

　ＣＢＲＮへの対応訓練は同基地で過去に例がなく、周辺住民に不安が広がっている。

　今月４日には同基地正門前に爆同など住民団体から約６０人が集まり「危険な訓練をやめろ」などと声を上げた。爆同の石郷岡忠男委員長は「昨秋には迎撃ミサイル訓練があった。米空母艦載機部隊の移駐後に空いた施設を使った新たな訓練場になることを危惧している」と強調。基地司令官宛てに、基地の機能強化につながる運用などに抗議する要請書を提出した。

 

＊CBRNとはchemical　weapon：化学兵器、biological　weapon：生物兵器、radiation：放射能物質、nuclear　weapon：核兵器を意味する。従来はCBRだけで用いられることが多かったが、近年は核兵器Nを加えてCBRN（日本語ではシーバーンと発音する）として用いることが多くなっている。

 

米海軍厚木基地　化学・生物・放射線・核訓練 共産党、国に中止求める

●情報公開裁判
なぜここまでして、国は衛生学校や化学学校で作っていた機関誌を公開しないのだろうか？

－ 731 部隊関連資料の情報公開裁判の傍聴支援をお願いします ー 

 

■ 第 31 回『衛生学校記事』情報公開裁判：10 月 21 日（木）15 時～103 号法廷 

 

8 月 25 日、5 人の証人(防衛省職員)が認められ以下の日程で証人尋問を行います。

 ・12 月 20 日(月)午後 2 時

 ・1 月 14 日(金)午後?時

 ・1 月 24 日(月)午後？時

■ 第 20 回『化学学校記事』情報公開裁判：11 月 10 日（水）11 時～703 号法廷

 

 

◎「衛生学校記事」「化学学校記事」その他自衛隊に関する

情報をお持ちの方は下記のアドレスまでご連絡ください。

 

連絡先：exhibition731@yahoo.co.jp

 

『日本の国家機密』（現代評論社刊　1972年初版発行）

　　　　　　　　　　　　藤井治夫著

第3章　秘密保全の機構と体制

秘密保全のシステム

厳重な保管体制

 基地の内部で保全措置がとられているだけではない。沿岸監視部隊やレーダー基地、通信情報部隊などは、基地周辺に近づく一般住民まで規制している。数年前、青森県むつ市の釜臥山で観光客が自衛隊員により写真撮影を差し止められている事実が表面化した。山頂のレーダー基地(空自第42警戒群)に、「機密機械がたくさんあるから」というのである。軍機保護法は軍港、砲台、飛行場、軍需工場などの撮影、スケッチを禁じていた（遅反者は7年以下の懲役)。現在は全く法的根拠がない。やはり機密保護法制定のまえに、既成事実化が先行しているのである。海上自衛隊が津軽海峡で行なっているソナー(聴音機)による通峡監視作戦を受けもつ竜飛(青森県)、白神(北海道)などでも、撮影を規制している。

 

1957（昭和32）年7月『衛生学校第1号』発刊

 

 

 

 

●『BC兵器』久保綾三著(1969年）
※以下の記述から、自衛隊では、いま世界で流行している新型コロナウィルスなどの生物兵器の研究も大分以前からやっているといるのではないかと思われる。

 

あとがき

いわゆる「70年問題」は、日本人を安保、軍事問題に強くしてくれる。雨後のタケノコのように軍事評論家、安保講釈家が出回り始めている。だが、私は、これら多くの“専門家”たちに失望させられている。

　彼らの多くは、ただ戦争の悲惨さのみを強調したり、兵器や装備の数字を並べたてたりするだけである。そこには、戦争の持つ「本質的なもの」の究明が脱落している。

　生物・化学兵器に関するウ・タント報告と、沖縄のガス洩れ事故は、生物・化学兵器の持つ陰惨さのはかり知れない恐怖を全人類に知らしめた。