オンライン講演（ZOOM）
「731部隊と大学」
お話：吉中丈志さん（京都大学医学部臨床教授）
９月20日（水） １８：3０～20：00（1時間講演の後、質疑応答）
※１８：1５から入室可能です。
参加費無料
申し込み希望はnobu.goi@gmail.com（五井信治）まで
定員100人で締め切らせていただきます。
●ニュース
●放射能と人類は共存できない！！
5、関東大震災の時に朝鮮人が殺されたという話は知っていたが、これほど映像で詳細に観る機会はなかったので、改めて事実に驚き、今に続く朝鮮（韓国）の方々への偏見、差別の根深さに心が痛んだ。
やはり、事実を知り、過去に学び 現在、未来に生かすことが大事だと思った。このような機会を与えてくださった会の皆様にお礼を申し上げます。
監督のお話は、映画では描ききれなかった想いを少しでも知る機会となりました。新しい映画を制作されているとのこと。出来上がるのを楽しみ（こんな言葉はダメですね）にしています。ありがとうございました。（70代、不明、チラシ）
新型コロナウイルスのワクチンを接種したあとに亡くなった人の遺族でつくる団体が、厚生労働省で会見し、予防接種法に基づいた健康被害の救済制度の認定を、速やかに進めることなどを国に求めました。
新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐっては、副反応で健康被害が出たり死亡したりした場合、予防接種法上の救済制度の対象となり、接種との因果関係が否定できないと国が認定した人には、医療費や死亡一時金などが支給されます。
9日の会見には、おととし10月に、当時36歳の夫が2回目を接種した3日後に亡くなり、先月、救済申請が認められた須田睦子さんらが出席しました。
この中で須田さんは「夫が亡くなってから、当時、おなかの中にいた娘と上の子3人を育てていけるのか、不安の中で毎日を過ごしていました。接種の中止が一番の思いですが、せめて同じ不安を抱えている多くのご遺族の迅速な救済を望みます」と訴えました。
このあと団体は、救済制度の認定を速やかに幅広く進めることや、ワクチン接種後の突然死などについて、国が研究を進めることなどを求める要望書を、厚生労働省に提出しました。
救済制度には、先月10日時点で6219件の申請があり、死亡30件を含む1622件が認定されていて、厚生労働省は「審査の回数を増やしており、できるだけ迅速に対応していきたい」とコメントしています。
12月21日（水）
13、日本帝国の「加害」の事実を731部隊パネルで展示解説があり、大局的な視座をもっておられると合点しました。ＮＨＫ映像には、戦前の日本の核開発に言及しておりましたが、1939年から陸海軍が巨費を投じ原子爆弾の製造に着手していたパネルを来年は追加展示して欲しいと考えます（参考：『増補版 揺るぎの時代を生き抜く～環境運動50年の奔流』合同出版、261頁）「いのちの岐路に立つ～核を抱きしめたニッポン国」がございます。
要望：映画「シロウオ～原発立地を断念させた街」（51歳以上、小金井市、チラシ）
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