ＣＯ２削減に向けての動き～ＣＯ２でプラスチック！その他

各気体を合成、メタノールを生産、更にはプラスチック化。

大量生産出来れば、「ＣＯ２削減」と「原料生成」が「同時並行的に行う」事が可能だ。

面白い技術開発したようだ。

資金投入すべき技術である。


記事参照

ＣＯ２でプラスチック製造へ

8月25日 11時28分
化学メーカー大手の「三井化学」は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素を原料にしてプラスチックを製造する実証プラントをことし１０月に建設することにし、原油高騰と温暖化対策の有効な手段として注目を集めそうです。
この実証プラントは、工場から排出される二酸化炭素を原料にプラスチックを製造するもので、特殊な触媒を使って二酸化炭素と水素を合成してメタノールを生産し、それを原料にプラスチックを製造します。三井化学では、大阪・高石市にある大阪工場で、ことし１０月に実証プラントの建設に着工することにしています。投資額はおよそ１５億円、完成する来年２月以降、１年程度をかけて実用化に向けた技術の確立を目指す方針です。三井化学は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素そのものを原料として活用できるため、実用化によって大幅な二酸化炭素の削減が可能になるとしています。また、原油の高騰を背景に、化学メーカーの間ではプラスチック製品の原料を石油以外のものに替える技術開発が進められており、今回の実証プラントの建設は原油高騰と温暖化対策の有効な手段として注目を集めそうです。

http://www3.nhk.or.jp/news/k10013681831000.html#




余談、、、。

話は変わるが、裁判員制度が近いうちに始まるようだが、特に大企業などは注意すべき部分がある。

それは何かと言えば、「海外企業、もしくは個人」などと裁判になった場合、「陪審員制度」により、従来と異なる結果が発生しやすくなる事だ。

米国のように裁判結果は「金次第」と言う事になる事であろう、、、。

ライセンスなどの裁判など、裁判員制度開始時の日本での提訴など米国などの企業により収奪が活発化するのではなかろうか？、、、。

そもそも「裁判員制度」なるモノは「米国の要請」だったのではなかろうか。

「勝利ノウハウを蓄積した米国」 VS 「経験「ゼロ」の日本」、、、と言う状態だ、、、。

「メディアでもほとんど取り上げない」、「裁判員制度上での「経済分野」での裁判」、「企業経営者」は対策会議しておいた方が良いのではなかろうか、、、。

個人的な直感だ。