「東濃リニア通信」    <東濃リニアを考える会>

国土交通省がJR東海のリニア中央新幹線計画を認可しました。このとんでもない暴挙は、必ず歴史が証明します。

「リニアトンネル、土被りの浅いところは地盤沈下がある!」 (松本三望さん)

2017年05月31日 05時52分47秒 | 日記
 おはようございます。
 「リニアを考えよう!コミュニティー」「松本三望さん」の投稿をシェアさせていただきます。
 岐阜県恵那市に住宅の真下を土被り17メートルで通過する箇所があります。その付近で1番浅いところは、道路の下12メートルです。


                              以  上
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2 コメント

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ごめんね、サイクロプス (柴橋)
2017-05-31 23:37:59
 先程、恐ろしい雷が連続して轟き、ひっきりなしに稲妻が走り、久しぶりにしっかりと雨が降りました。
 地上の住民の必死に制止する声も聞かず、ひたすら大深度地下をぶち抜くことしか考えないリニア工事を、本当は誰がしているのか、忘れていました。一つ目=一つの偏った視点からしか、物事を判断できないうえに、父親(ウーラノス)から、容姿が不気味だからと無理矢理ガイアの腹(地中)に押し込められて、ネグレクトされた不遇な子供がもう1人。どうりで「国民や沿線住民の理解を得ながら、あくまで工事は進める」となるはずです。
 リニアは言うに及ばず、武器輸出という兵器職人としての兵器の開発に余念が無く、一つ目ピラミッドが象徴するお金には目がない。挙句に数の力で暴力的な法案を強行採決する家庭(地球)内暴力児。自民党とは、いずれも親からネグレクトされて冥府魔道に堕ちてしまった哀れな子どもたちの気持ちを代弁していたに過ぎなかったのですね。

 最近は問題の根本的原因を浄化するように催促されます。
 昨日も、朝、琉球の美しい民族衣装テイストの傘を差した若い貴婦人が浮かび、「琉球の宝を奪うのか」と言われ、ロシアで突風被害が起きたことを知りました。裏社会がいつまでも蔓延らないために、過去の不幸と決別する決断を迫られるようになってきたようです。

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2014年08月06日
日本政界の足元に拡がる、ロシアン・マフィア業界

「軍事産業ディロン社に支配される、オバマ政権」より、続く。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/403146172.html


 1917年、ロシア革命によってロシア帝国のロマノフ王朝は倒され、ソ連と言う共産主義国家が成立した。

倒されたロマノフ王朝の最後の皇帝ニコライ2世の側近中の側近=財務相談役=ロシア最大の銀行家のルービンシュタインは、

ロマノフ王朝が倒れると、ロシアから、ロマノフ王朝の貴金属・財宝を持ち、アメリカに逃げ出し、政治亡命する。

銀行家ルービンシュタインは、アメリカでノーザントラスト銀行を創り、ロシアの内部事情に詳しい利点を生かし、金持ちから資金を集め、ロシア国内のダイヤモンド鉱山・金鉱山への投機を行う、金融ビジネスを開始する。

敵国=共産主義国に投資するため、ソ連当局にニラマレレば、投資資金を全て没収される危険性のある、極めてハイリスクな、しかし、成功すれば莫大なダイヤモンド、金塊を手にする事の出来る、ギャンブル投機ビジネスであった。21世紀のヘッジファンド・デリバティヴ取引の原型が、ここにある。

ルービンシュタインは、共産主義ソ連の政府高官を金で買収し、このギャンブル投機を「成功に導いて行く」。

1991年の、ソ連崩壊時には、「食えなくなった」このソ連の政府高官=官僚達が、ロシア国内のダイヤモンド、金塊、原油等々を私物化・着服し、アメリカ・ヨーロッパ諸国に横流し・密売するマフィアに姿を変える。

ルービンシュタインは、このアメリカと、ソ連=ロシアのマフィアを結び付ける、米国=ロシアのアングラ=地下マフィアとなる。

ルービンシュタインは表向きは銀行家であったが、その正体は敵国ソ連と「通じる」密貿易マフィアであった。

このルービンシュタインのノーザントラスト銀行を「子会社」とし、ギャンブル投機の水先案内人としてきたのが、銀行ゴールドマン・サックスである。

ルービンシュタインの息子として、父親のノーザントラスト銀行の親会社ゴールドマン・サックスの会長の地位にまで上り詰めたロバート・ルービンシュタインは、名前をアメリカ風に、ロバート・ルービンと変え、オバマ大統領の金融政策の最高ブレーンとして活躍してきた(クリントン政権の財務長官でもあった)。

このロシアン・マフィアが、ホワイトハウスの金融政策を決定する、アメリカ金融界の中枢となってきた。

このロバート・ルービンが資金を提供し、ディロン社が、CBS・TVを経営してきた。

自衛隊の創設、日米安保条約の締結、安倍首相の進める集団的自衛権の行使を「司る」ディロン社のパートナーが、ロバート・ルービンという事になる。

安倍首相の政治資金源となっている中国「麻薬ビジネス」のパートナー=銀行ブラウン・ハリマンの経営一族=前ブッシュ大統領一族の経営するカーライル社の子会社ディロン。そのディロン社のパートナーが、アメリカ金融界の重鎮ロバート・ルービンとなる。

自衛隊の創設、日米安保条約の締結、安倍首相の進める集団的自衛権の行使を「司る」者達が中国ビジネスの「プロフェッショナル」であるのは、なぜなのか。

アメリカの敵国ソ連と「水面下で通じていた」ロバート・ルービンが、2014年現在、尖閣諸島をめぐり日本・自衛隊と対立する中国と「水面下で通じている」。
辺野古の海の深海部から濁った水 (柴橋)
2017-06-02 22:10:08
 誰かが結界でも張って美ら(ちゅら)海を守ろうとしたのか、熊本地震の時に見た、濁った溜め池の水と同様の、濁った海水が溢れ出してきました。更に、サタンとの契約書を思わせる紙が出てきました。関係者が「こんなものがあったんじゃ(理不尽な理由で辺野古が埋め立てられるはずだ)」と顔を見合わせていました。
 沖縄県の方々の独特の宗教的価値観が、日本政府からの理に合わない弾圧を招かないことを願うばかりです。

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