歴史の教訓

１９２９年１０月２４日、いわゆる「暗黒の金曜日」、米国の株式市場の大暴落から始まった世界大恐慌は、その後、数年にわたってアメリカ経済を深刻な状態に陥れました。
それどころか、このアメリカ発の危機はまたたく間に世界中に波及し、世界経済全体を大混乱に陥れます。
１９３３年にルーズベルト大統領が就任し「ニューディール政策」を実行、アメリカ経済は一時最悪の状態を脱しますが、３８年には再び不況に陥ります。
結局、アメリカが不況から立ち直るのは、戦争準備態勢に入ってからでした。
この未曾有の経済的混乱は、各国の軍事力の強化と戦争へと行き着くのです。
そして１９４１年、日本もその戦争に巻き込まれていきました。

２００８年９月のリーマン・ブラザーズの破たんをきっかけに、世界的規模で金融危機に見舞われました。
世界大恐慌の再来かと大騒ぎになりましたが、巨額の資本注入や先進国の緊急経済対策などで危機はとりあえず回避されました。
しかし、マネーゲームの失敗は、実体経済にも大きな影響を及ぼしはじめました。
際限もなく市場へ供給された資金は、結局、実体経済において適切な投資先がないためにリスキーな動き方を示します。
根本的な解決策がないその場しのぎの対応は、より大規模な金融危機が先送りされただけだという評論家もあらわれました。
目先の危機を回避することが、将来的にはさらに大きな危機を招いてしまうというジレンマに陥ったということです。

２０１１年９月、ギリシャ危機に代表される欧州不安が広がりました。
もはや先進国だけのＧ７会議だけではグローバル化した問題に対応しきれないため、新興国も加わったＧ２０会議に注目が集まりました。
２２日夜に共同声明を採択して閉幕しましたが、未だ欧州危機の収束は見えません。
ギリシャでは財政支援を受けるために、追加緊縮財政策を打ち出しました。
公務員３万人を一時休業させたうえで給与４０％カット、課税免除額年間所得８千ユーロ→５千ユーロへの引き下げ、高額年金受給者の受給額２０％カットという厳しい内容です。
しかし、これに反発して首都アテネでは大規模なストライキが発生、すべての公共交通が止まっています。
まったく先行きが読めない状況で何が起こってもおかしくない事態に発展しそうです。

怖いですねえ、怖いと思われた方はクリックください。
　　　↓

にほんブログ村