携帯充電ラジオライト・鉄板入りスリッパ…
九月一日の防災の日を前に、百貨店やスーパーが防災グッズの品ぞろえの充実に本腰を入れている。地震や台風といった自然災害の発生が相次いでいるため消費者の関心は高く、例年以上の売り上げ増となる勢いだ。(森田晶宏)
今年の防災グッズ商戦の傾向は、電気やガスなどのライフラインが止まっても使える日用品が増えていること。平成七年の阪神大震災や昨年十月の新潟県中越地震で大勢の人が避難生活を強いられたことを受けて、「メーカーの商品開発競争が活発になった」(大手百貨店)からだ。
売れ筋は、携帯電話充電機能の付いたラジオライト。電源がなくても、付属のハンドルを手で回して発電できるのが特徴だ。水の要らないシャンプー、使い捨ての簡易型トイレセット、NASA(米航空宇宙局)が開発した特殊素材による毛布、割れたガラスが飛散した場所を歩ける鉄板入りスリッパなど、すそ野が広がっている。
売れ行きも堅調で、東急百貨店は防災コーナーを昨年の都内二店舗から首都圏五店舗に拡大。七月下旬から先行展開している吉祥寺店の場合、昨年の八-九月合計で約二百四十万円だった防災グッズの売り上げが三週間で四百万円を突破した。商品統括部の大久保正彦課長は、「防災グッズの販売コーナーを全店舗で常設することを検討したい」と話す。
九月十五日までの期間限定で、防災用品のインターネットショッピングを行うのが三越。宮城県南部を中心に最大震度6弱の地震が発生した翌日の今月十七日の売り上げは、前日の十倍近くに跳ね上がった。日本橋本店の店頭売り上げも、今年三-七月は前年同期に比べて約八割アップするなど、担当者は「防災への関心はかつてなく高まっている」と語る。
すでに三越は昨年九月から顧客向けカードの会員を対象に、自然災害情報を携帯メールで無料配信するサービス「てるてるメール」を開始。七月二十三日に東京都内で震度5強を記録する地震があった直後、登録数がぐっと増えたという。
大手スーパーのイトーヨーカ堂も今月二十日から、首都圏を皮切りにほぼ全店舗で防災グッズコーナーを立ち上げた。これまで、店舗によって力の入れ方に差があったものの、「今後は全社的に取り組む」(同社)方針。品数も昨年の倍となる約五十品目に増やし、三倍増の売り上げを見込むなど、商戦は熱を帯びそうだ。
サンケイ
九月一日の防災の日を前に、百貨店やスーパーが防災グッズの品ぞろえの充実に本腰を入れている。地震や台風といった自然災害の発生が相次いでいるため消費者の関心は高く、例年以上の売り上げ増となる勢いだ。(森田晶宏)
今年の防災グッズ商戦の傾向は、電気やガスなどのライフラインが止まっても使える日用品が増えていること。平成七年の阪神大震災や昨年十月の新潟県中越地震で大勢の人が避難生活を強いられたことを受けて、「メーカーの商品開発競争が活発になった」(大手百貨店)からだ。
売れ筋は、携帯電話充電機能の付いたラジオライト。電源がなくても、付属のハンドルを手で回して発電できるのが特徴だ。水の要らないシャンプー、使い捨ての簡易型トイレセット、NASA(米航空宇宙局)が開発した特殊素材による毛布、割れたガラスが飛散した場所を歩ける鉄板入りスリッパなど、すそ野が広がっている。
売れ行きも堅調で、東急百貨店は防災コーナーを昨年の都内二店舗から首都圏五店舗に拡大。七月下旬から先行展開している吉祥寺店の場合、昨年の八-九月合計で約二百四十万円だった防災グッズの売り上げが三週間で四百万円を突破した。商品統括部の大久保正彦課長は、「防災グッズの販売コーナーを全店舗で常設することを検討したい」と話す。
九月十五日までの期間限定で、防災用品のインターネットショッピングを行うのが三越。宮城県南部を中心に最大震度6弱の地震が発生した翌日の今月十七日の売り上げは、前日の十倍近くに跳ね上がった。日本橋本店の店頭売り上げも、今年三-七月は前年同期に比べて約八割アップするなど、担当者は「防災への関心はかつてなく高まっている」と語る。
すでに三越は昨年九月から顧客向けカードの会員を対象に、自然災害情報を携帯メールで無料配信するサービス「てるてるメール」を開始。七月二十三日に東京都内で震度5強を記録する地震があった直後、登録数がぐっと増えたという。
大手スーパーのイトーヨーカ堂も今月二十日から、首都圏を皮切りにほぼ全店舗で防災グッズコーナーを立ち上げた。これまで、店舗によって力の入れ方に差があったものの、「今後は全社的に取り組む」(同社)方針。品数も昨年の倍となる約五十品目に増やし、三倍増の売り上げを見込むなど、商戦は熱を帯びそうだ。
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