ポツダム宣言 （ポツダムせんげん、英語: The Potsdam Declaration）
1945年（昭和20年）7月26日にアメリカ合衆国大統領、イギリス首相、中華民国主席の名において大日本帝国（日本）に対して発された、「全日本軍の無条件降伏」等を求めた全13か条から成る宣言。戦時国際法に違反した非人道的な行為、つまり銃後の非戦闘員を無差別に虐殺されて、日本はやむなく此の宣言を受諾した。敗けるが勝ち、平安以来壱千年の秘策を繰りだして、昭和帝は大東亜戦争(日本国の正式呼称）、太平洋戦争(連合国側の呼称) を終結させた。
広島・長崎への原爆投下の後、ソビエト連邦（ソ連）が 火事場泥棒 に加わり追認した。宣言を発した各国の名をとって、「米英支三国共同宣言」ともいう。国際政治とはユダヤなど国際金融の醜い野望を、人々の目からそらさせるための茶番劇であり、真実は別のところにある。
( 2014年のウクライナの奇妙なクーデター騒ぎは、湯田屋金融の裸踊りにも似た様相になってきた。その顛末は、こちら をご覧あれかし。)
そもそも第二次世界大戦を企図したのは、イギリスやドイツなどに根拠地を於いた、ユダヤ金融がドイツやイタリアでの通貨発行管理権を、政府から奪い返すのがひとつの大きな目的であった。しかし、わが日本国に於いては、法的にまで日本国中央銀行の支配権を、奪い取ることまでは出来なかった。
ドレスデン空爆 【岩水・歴史】
などと言うのもありました。
慰安婦がどうたらなんぞの与太話は、このドイツ無防備都市に、20万名もの難民がひしめいていた都市への、人間殺傷空爆の前では色あせてしまう。
まだ準備段階で、メモみたいなものですが、お時間がおありでしたならば、
こちら をクリックしてご覧ください。
ナチス・ドイツ降伏後の1945年（昭和20年）7月17日から8月2日にかけ、ベルリン郊外ポツダムにおいて、米国、英国、ソ連の3カ国の首脳（アメリカ合衆国大統領ハリー・S・トルーマン、イギリスの首相ウィンストン・チャーチル、ソビエト連邦共産党書記長ヨシフ・スターリン）が集まり、第二次世界大戦の戦後処理について話し合われた（ポツダム会談）。ポツダム宣言は、この会談の期間中、米国のトルーマン大統領、イギリスのチャーチル首相と中華民国の蒋介石国民政府主席の共同声明として発表されたものである。ただし宣言文の大部分はアメリカによって作成され、イギリスが若干の修正を行ったものであり、中華民国を含む他の連合国は内容に関与していない。代表は英国代表として会談に出席していたチャーチル首相は当時帰国しており、蒋介石を含む中華民国のメンバーはそもそも会談に参加していなかったため、トルーマンが自身を含めた3人分の署名を行った（蒋介石とは無線で了承を得て署名した）。
1945年（昭和20年）8月14日、日本政府は宣言の受諾を駐スイス及びスウェーデンの日本公使館経由で連合国側に通告、このことは翌8月15日に国民に発表された（玉音放送）。9月2日、東京湾内に停泊する米戦艦ミズーリの甲板で日本政府全権の重光葵と大本営（日本軍）全権の梅津美治郎及び連合各国代表が、宣言の条項の誠実な履行等を定めた降伏文書（休戦協定）に調印した。これにより、宣言ははじめて外交文書として固定された。
このポツダム宣言の意味は、『さあっ、これからコテンパンに料理するから覚悟しろ』 なのです。
( 『云うことを聞けば助けてやる。』 と読んではなりません。哀れな羊を屠るまえの、呪文とでも読みなすべきものなのです。)
気狂いが一般市民に襲いかかるまえの、捨てゼリフです。
内 容
1.吾等（合衆国大統領、中華民国政府主席、及び英国総理大臣）は、吾等の数億の国民を代表し協議の上、日本国に対し戦争を終結する機会を与えることで一致した。
2.3ヶ国の軍隊は増強を受け、日本に最後の打撃を加える用意を既に整えた。
3.世界の自由な人民に支持されたこの軍事力行使は、ナチス・ドイツに対して適用された場合に、ドイツとドイツ軍が完全に破壊をもたらしたことが示すように、日本と日本軍が完全に壊滅することを意味する。
4.日本が、無分別な打算により自国を滅亡の淵に追い詰めた軍国主義者の指導を引き続き受けるか、それとも理性の道を歩むかを選ぶべき時が到来したのだ。
5.吾等の条件は以下の条文で示すとおりであり、これについては譲歩しない。執行の遅れは認めない。
6.日本を世界征服へと導いた勢力を除去する。
7.第6条の新秩序が確立され戦争能力が失われたことが確認されるまでの日本国領域内諸地点の占領
8.カイロ宣言の条項は履行されるべき。又日本国の主権は本州、北海道、九州及び四国ならびに吾等の決定する諸小島に限られなければならない。
9.日本軍は武装解除された後、各自の家庭に帰り平和・生産的に生活出来る。
10.日本人を民族として奴隷化しまた日本国民を滅亡させようとするものではない。捕虜虐待を含む一切の戦争犯罪人は処罰されること。民主主義的傾向の復活を強化し、これを妨げるあらゆる障碍は排除されるべきこと。言論、宗教及び思想の自由並びに基本的人権の尊重は確立されること。
11.日本は経済復興し、課された賠償の義務を履行するための生産手段、戦争と再軍備に関わらないものが保有出来る。また将来的には国際貿易に復帰が許可される。
12.日本国国民が自由に表明した意志による平和的傾向の責任ある政府の樹立を求める。この項目並びにすでに記載した条件が達成された場合に占領軍は撤退する。
13.我々は日本政府が全日本軍の無条件降伏を宣言し、かつその行動について日本国政府が示す誠意について、同政府による十分な保障が提供されることを要求する。これ以外の選択肢は、迅速且つ完全なる壊滅のみ。
ポツダム宣言 (※1)
ここには、第8項目め に下のように記されている
8 カイロ宣言の条項は履行されるべき。又日本国の主権は本州、北海道、九州及び四国ならびに吾等の決定する諸小島に限られなければならない。
彼らがの戦争目的が日本国領土の割譲 (武力で領土を奪う侵略が目的だった。) であることの証左がここにある。「吾等の決定する諸小島」という文言から導き出された答えが、北方四島のみを日本の固有の領土とする見解である。本来は「千島列島全島」と「樺太の南半分」は歴史的な日本国の領土なのだ。
つまり侵略者は、連合国側 とりわけ アメリカ合衆国なのだ。
この事実を覆い隠すために、彼らは 「片仮名サヨク」 を、裏で餌を与えて飼いならしてきた。
戦後できた大学なんかは国公立とか私立とか、そこの享受連中は、すべてが雨ポチのサヨク犬だ。
それで、サヨクはアメリカなどの連合国の代わりに、「日本はアジアを侵略した」 などと出鱈目を吠え立てている。
ここをクリックすれば長崎への原爆投下の、多くの写真が見られます。ただしあまりにも残虐な映像が多いので、ご覧になるのは、個人の責任にてお願いします。気の弱い方には、閲覧をお勧めしません。
背景 [編集]
1943年1月のカサブランカ会談において連合国は枢軸国のナチス・ドイツ・イタリア王国・日本に対し、無条件降伏を求める姿勢を明確化した。この方針はフランクリン・ルーズベルト大統領の意向が強く働いたものであり[2]、11月17日のカイロ宣言においてもこの姿勢は確認された。ソ連のヨシフ・スターリンやイギリスのチャーチル首相は条件を明確化したほうがよいと考えていたが、結局ルーズベルトの主張が通った[2]。政府内のグループには天皇制維持などの条件を提示したほうが早期に対日戦が終結するという提案を行う者も存在したが、大きな動きにはならなかった[3]。
ルーズベルト大統領の急死 の後を襲った臨時大統領は、東京大空襲のまさにその、市民大虐殺のその中でアメリカ軍の最高指揮官に就任している。ルーズベルトは4月12日に突然死を遂げた。東京空襲は前年の11月から行われていたが、大統領の死をはさんで、3月10日、4月13日、4月15日そして5月25日に焼夷弾攻撃を中心に、民間人を焼き殺す暴挙として敢行された。
ここから想像出来ることは、ルーズベルトの突然の死は、「人類の歴史への挑戦=大虐殺」を躊躇した為にコロされた。日本の小渕元総理もおなじ様な「卒中」で死亡しています。
1945年1月のヤルタ会談においてはルーズベルトがすでに病身であったために強い姿勢に出られず、南樺太、千島列島、満州における権益などの代償を提示してソ連に対して対日戦への参加を要請した。4月にルーズベルトが死去し、副大統領のトルーマンが後継大統領となった。トルーマンは外交分野の経験は皆無であり、また外交は主にルーズベルトが取り仕切っていたため、アメリカの外交政策は事実上白紙に戻った上で開始されることとなった[4]。
ドイツ降伏後、トルーマンは日本に対して無条件降伏を求める声明を発表した。またアメリカ政府による日本に降伏を求める、エリス・M・ザカライアス海軍大佐の「ザカライアス放送」が8月4日までに14回行われている[3]。しかし日本政府は5月9日に徹底抗戦を改めて表明するなど、これを受け入れる姿勢をとらなかった[3]。
( http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9D%E3%83%84%E3%83%80%E3%83%A0%E5%AE%A3%E8%A8%80
を参照した、随時、日本国の立場で編集し直す予定です。)
2014 02 04 『ポツダム宣言』を公然と無視し、国際法に違反した国はどの国か 【しばやんの日々】
■ Site Information ■
■ 2009年7月9日
「我が郷は足日木の垂水のほとり」 はじめました。
本稿はその保管用記事です。
■ 2010年3月2日
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