>ヘッドライン中国、合意破りガス田掘削 東シナ海の「樫」 東シナ海のガス田問題で、日中両政府が平成２０年６月に共同開発で合意した直後、中国が継続協議の対象となり現状を維持すべき「樫（かし）（中国名・天外天）」で新たに掘削を行っていたことが３日、分かった。明確な合意違反で日本側は抗議したが、中国側は樫での掘削を終え、生産段階に入った可能性が高い。主権と権益確保に向け、日本政府が対処方針の見直しを迫られるのは必至だ。(産経新聞)
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またいつもの手の産経新聞ですので小さくします。
産経新聞という自民公明の為にある新聞は、誰がやれと指示するのか知らないが？
愚か者は中国側の正式な発表もないまま、こうした自分よがりの思い込み模索をこれまでにずっーと万事が万事やってきました。
Ｂ層らはそれにまんまと嵌められ敵がー敵がーと争い事が生むことを喜び待ちわび、これを軍需産業に結び付けようという狙いがあることにも気づかず、もうそろそろ目を覚ますべきである！
必ず、産経新聞は与党のタカ派の思想をそのまま繁栄させ、敵対心や党派心を抱かせ自公の思惑道理に嵌るＢ層にも困ったものです。
本来、現在では石油は環境破壊で、二酸化炭素など温室効果ガスによる地球温暖化問題もあり石油や天然ガスを使う時代ではなくなったのです！
もう急速な勢いで地球環境は人命にも係わってきているのです。
級ピッチに新しいエネルギーを探すことと、少しでも無駄なく使うことが課題とされます。
もう石油や石炭の時代は終わったのです。こうした考えは余りにも遅れ過ぎているのです。
人工衛星から地球に太陽エネルギーを中継する技術を使って、世界のエネルギー需要に対応する方法を話し合う会議が、5年前からあったが、しかし、米国政府が2001年に研究の打ち切りを決定したことにより、この代替エネルギー源はその後まったく日の目を見ずにきました。
この人工衛星システムは1基あたりギガワット級の電力供給が可能で、何万世帯分もの電力をまかなえるはずだった。
ブッシュ政権は、これまで宇宙での太陽発電を冷遇してきた。
水素燃料の大部分は現在、水蒸気と天然ガスを加熱して反応させる水蒸気改質法によって生成されている。
一方、太陽光を使ったプロセスの場合、太陽光に含まれるエネルギーを利用して水分子を水素原子と酸素原子に分解する。
水素生成における重要な一歩で、太陽エネルギーと水だけで大量の水素を作れることが確認されています。
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ＴＶ朝日のスパモニは永田氏の自殺を情報提供者に問題として責任を終結させようという、やり方には小泉べったりの朝日でありますから、とても見苦しかった。
改革の悪はここにも。
１・株を百株にも分割して株の品薄や値上がり期待で株価をつりあ げる株式分割。
２・つりあげた高い株価の株式を使って有望な企業を買収する株式交換
３・企業の合併、買収をすすめ、上場などの利益を還流する道具としての投資ファンド。
これらは、小泉政府がすすめてきた金融「ビッグバン」を発端に、金融や株取引をめぐるさまざまな規制が撤廃され、「貯蓄から投資へ」とすすめてきたなかで可能となった。
当時の安倍官房長官は成功は、小泉改革の成果、規制緩和の成果だとまで述べています。
衆院選では堀江まで持ち上げ、竹中と勝ち組というスクラムを組んだ。
小泉政権は夢も希望も奪う弱肉強食という政治を造り上げた。
派遣労働という規制緩和で若年層のパート、アルバイトが増加し、所得格差が拡大し正社員を減らし、派遣、パートなどへの置き換えをすすめた大企業・財界、それを応援したのは小泉政治です。
また、小泉は官僚の天下り、政治家の各省への補助金財政の支出には何も手を付けず改革をせずしてきて、国民には痛みに耐えれば明日がある改革を押し進めてきました。
また１９９８年の建築基準法改悪で、建築確認を「官から民へ」といって、民間検査機関に丸投げした規制緩和に、民間まかせでは検査の公正、中立性は困難になることは分かっていたにも係わらず、規制緩和の結果、審査・検査という業務に競争原理を持ち込み、行政の体制も強化どころか弱体化が進行しました。
ゼネコンやハウスメーカーの出資を受け、審査料の安値を競う民間検査機関まで出てきました。
被害をうけたマンションの住民からはこれは国の制度被害という声まであがった。
こうした、ずさんな審査を横行させた政府、与党に責任があることは当然です。
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>「９条改憲阻止！」のタスキをかけた男性が、ビデオカメラを片手に歩き回っているのだ。
報道腕章や所属を明示するものは着けていない。
明らかなルール違反。しかも、腕章をしている報道陣でさえいちいちスタッフから呼び止められるのに、記者が見た限り「９条改憲阻止！」男は誰にも呼び止められていない。
これは“９条特権”なのか、それとも、みな気持ち悪がってかかわりあいになりたくないのかそれとも、すべてのボランティアに顔が知れているほどの「派遣村」幹部なのか？
失業者支援は、関係者の思想を問わず、その活動自体に大きな意義がある。
同様に、失業問題に便乗した思想宣伝行為は、その思想の内容を問わず愚かしく恥ずかしい。
労組が一堂に会した「派遣村」だけに、なおのことそれに便乗した思想宣伝が見苦しく思えた。
。「派遣村」主催者は、報道陣を締め付けるなら、同様に“空気が読めない思想宣伝”も何とかしたらどうか。
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これを書いた人間こそが恥ずかしいというものだ！
憲法９条改悪阻止という行動の何処が恥ずかしいというのでしょうか？
人の命を粗末にし、人の命を見殺すことこそがもっとも惨めで恥ずかしいを通り越して鬼というものではないでしょうか！
憲法９条はすべての国民の命を守る大切な９条です。
派遣で首を切られた人々も、共産党の動きやボランティアやＮＰＯ、教会の人々の手助けがなかったら、大企業という兵器で命を殺されかかったも同然な人達なのです。
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郵便局がマンション事業
旧郵政公社社宅跡地
国民の財産を切り売り
東京・目黒
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郵便局がマンション事業―。郵政民営化で、集配局再編やＡＴＭ(現金自動預払機)撤去など、サービス低下が国民の批判を集めていますが、国民の財産でもある旧郵政公社の土地が分譲マンションとして切り売りされようとしていることが分かりました。
問題の土地は、東京都目黒区東山の旧日本郵政公社社宅跡地。東急田園都市線「池尻大橋」駅から徒歩十分ほど、近くに縄文時代の遺跡公園があるなど、閑静な住宅街の一角です。
約二千三百平方メートルの敷地に、五階建ての分譲マンション五十二戸を建設する計画。土地所有者である郵便局株式会社と、建築主である三井不動産レジデンシャルによる共同事業で、施工者は錢高組。
二〇〇九年四月に着工し、一〇年八月末に完成する予定です。
日本郵政グループによると、「民営化にともない、経営基盤の強化を図ることが喫緊の課題となっており、資産の効率化および新たな収益事業の一つ」と位置づけ、「保有する不動産の有効活用」だとしています。
しかし、〇七年十月に民営化されたとはいえ、同グループは政府が株式を100%保有しており、公益優先の経営があるべき姿です。
同グループは、都内数カ所のほか、横浜、名古屋、福岡でもマンション事業を展開する計画といわれています。
「アーバンコーポレイション」(負債総額二千五百五十八億円)、「ゼファー」(同九百四十九億円)、「モリモト」(同千六百十五億円)など、住宅業者の経営破たんが相次ぎ、マンション不況の「第二幕」が幕を開けたといわれています。そんななか、いわば“素人”の同グループがマンション事業に乗り出すことに、疑問の声があがっています。
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ほんとに小泉はろくなことはしてきませんでした。
国民の郵地を勝手に民営化させ、本来の郵便局という姿から不動産転がしに転業とは、どうした金欲の固まりでしょうか。
こんなではいずれ近い内に本来の郵便も廃れ廃業させるつもりですかね。
今の不況時にマンションを買う人なんていず、社会保険庁のグリンピアの箱物崩壊
の二の舞になって行くでしょう。
ただ、政治家や建築屋は大きな金が動くいっときが儲かればいいだけのことですから。
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Creedence Clearwater Revival - Have you ever seen the rain?
http://jp.youtube.com/watch?v=TS9_ipu9GKw
Eurovision 1964 Italy - Gigliola Cinquetti - Non ho l'eta
http://jp.youtube.com/watch?v=-8wlTSaJff8
Carly Simon's "Nobody Does It Better"
http://jp.youtube.com/watch?v=ApvgvYs5swk&feature=related
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http://69050741.at.webry.info/200812/article_2.html
http://myhome.cururu.jp/ell/blog/article/51001756724 ←かなりイエスを目覚める言葉が書かれています。
http://myhome.cururu.jp/ell/blog/article/51002158496
↑
この聖書に
からだを殺しても、魂を殺すことのできない者どもをを恐れるな。むしろ、からだも魂も地獄で滅ぼす力のあるかたを恐れなさい。
http://69050741.at.webry.info/200812/article_1.html
http://blog.goo.ne.jp/yosefu_001 2008.11.21(金) 271 PV 129 IP
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またいつもの手の産経新聞ですので小さくします。
産経新聞という自民公明の為にある新聞は、誰がやれと指示するのか知らないが？
愚か者は中国側の正式な発表もないまま、こうした自分よがりの思い込み模索をこれまでにずっーと万事が万事やってきました。
Ｂ層らはそれにまんまと嵌められ敵がー敵がーと争い事が生むことを喜び待ちわび、これを軍需産業に結び付けようという狙いがあることにも気づかず、もうそろそろ目を覚ますべきである！
必ず、産経新聞は与党のタカ派の思想をそのまま繁栄させ、敵対心や党派心を抱かせ自公の思惑道理に嵌るＢ層にも困ったものです。
本来、現在では石油は環境破壊で、二酸化炭素など温室効果ガスによる地球温暖化問題もあり石油や天然ガスを使う時代ではなくなったのです！
もう急速な勢いで地球環境は人命にも係わってきているのです。
級ピッチに新しいエネルギーを探すことと、少しでも無駄なく使うことが課題とされます。
もう石油や石炭の時代は終わったのです。こうした考えは余りにも遅れ過ぎているのです。
人工衛星から地球に太陽エネルギーを中継する技術を使って、世界のエネルギー需要に対応する方法を話し合う会議が、5年前からあったが、しかし、米国政府が2001年に研究の打ち切りを決定したことにより、この代替エネルギー源はその後まったく日の目を見ずにきました。
この人工衛星システムは1基あたりギガワット級の電力供給が可能で、何万世帯分もの電力をまかなえるはずだった。
ブッシュ政権は、これまで宇宙での太陽発電を冷遇してきた。
水素燃料の大部分は現在、水蒸気と天然ガスを加熱して反応させる水蒸気改質法によって生成されている。
一方、太陽光を使ったプロセスの場合、太陽光に含まれるエネルギーを利用して水分子を水素原子と酸素原子に分解する。
水素生成における重要な一歩で、太陽エネルギーと水だけで大量の水素を作れることが確認されています。
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ＴＶ朝日のスパモニは永田氏の自殺を情報提供者に問題として責任を終結させようという、やり方には小泉べったりの朝日でありますから、とても見苦しかった。
改革の悪はここにも。
１・株を百株にも分割して株の品薄や値上がり期待で株価をつりあ げる株式分割。
２・つりあげた高い株価の株式を使って有望な企業を買収する株式交換
３・企業の合併、買収をすすめ、上場などの利益を還流する道具としての投資ファンド。
これらは、小泉政府がすすめてきた金融「ビッグバン」を発端に、金融や株取引をめぐるさまざまな規制が撤廃され、「貯蓄から投資へ」とすすめてきたなかで可能となった。
当時の安倍官房長官は成功は、小泉改革の成果、規制緩和の成果だとまで述べています。
衆院選では堀江まで持ち上げ、竹中と勝ち組というスクラムを組んだ。
小泉政権は夢も希望も奪う弱肉強食という政治を造り上げた。
派遣労働という規制緩和で若年層のパート、アルバイトが増加し、所得格差が拡大し正社員を減らし、派遣、パートなどへの置き換えをすすめた大企業・財界、それを応援したのは小泉政治です。
また、小泉は官僚の天下り、政治家の各省への補助金財政の支出には何も手を付けず改革をせずしてきて、国民には痛みに耐えれば明日がある改革を押し進めてきました。
また１９９８年の建築基準法改悪で、建築確認を「官から民へ」といって、民間検査機関に丸投げした規制緩和に、民間まかせでは検査の公正、中立性は困難になることは分かっていたにも係わらず、規制緩和の結果、審査・検査という業務に競争原理を持ち込み、行政の体制も強化どころか弱体化が進行しました。
ゼネコンやハウスメーカーの出資を受け、審査料の安値を競う民間検査機関まで出てきました。
被害をうけたマンションの住民からはこれは国の制度被害という声まであがった。
こうした、ずさんな審査を横行させた政府、与党に責任があることは当然です。
ーーーーーーーーーーーーーーーーー
>「９条改憲阻止！」のタスキをかけた男性が、ビデオカメラを片手に歩き回っているのだ。
報道腕章や所属を明示するものは着けていない。
明らかなルール違反。しかも、腕章をしている報道陣でさえいちいちスタッフから呼び止められるのに、記者が見た限り「９条改憲阻止！」男は誰にも呼び止められていない。
これは“９条特権”なのか、それとも、みな気持ち悪がってかかわりあいになりたくないのかそれとも、すべてのボランティアに顔が知れているほどの「派遣村」幹部なのか？
失業者支援は、関係者の思想を問わず、その活動自体に大きな意義がある。
同様に、失業問題に便乗した思想宣伝行為は、その思想の内容を問わず愚かしく恥ずかしい。
労組が一堂に会した「派遣村」だけに、なおのことそれに便乗した思想宣伝が見苦しく思えた。
。「派遣村」主催者は、報道陣を締め付けるなら、同様に“空気が読めない思想宣伝”も何とかしたらどうか。
●●●
これを書いた人間こそが恥ずかしいというものだ！
憲法９条改悪阻止という行動の何処が恥ずかしいというのでしょうか？
人の命を粗末にし、人の命を見殺すことこそがもっとも惨めで恥ずかしいを通り越して鬼というものではないでしょうか！
憲法９条はすべての国民の命を守る大切な９条です。
派遣で首を切られた人々も、共産党の動きやボランティアやＮＰＯ、教会の人々の手助けがなかったら、大企業という兵器で命を殺されかかったも同然な人達なのです。
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郵便局がマンション事業
旧郵政公社社宅跡地
国民の財産を切り売り
東京・目黒
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郵便局がマンション事業―。郵政民営化で、集配局再編やＡＴＭ(現金自動預払機)撤去など、サービス低下が国民の批判を集めていますが、国民の財産でもある旧郵政公社の土地が分譲マンションとして切り売りされようとしていることが分かりました。
問題の土地は、東京都目黒区東山の旧日本郵政公社社宅跡地。東急田園都市線「池尻大橋」駅から徒歩十分ほど、近くに縄文時代の遺跡公園があるなど、閑静な住宅街の一角です。
約二千三百平方メートルの敷地に、五階建ての分譲マンション五十二戸を建設する計画。土地所有者である郵便局株式会社と、建築主である三井不動産レジデンシャルによる共同事業で、施工者は錢高組。
二〇〇九年四月に着工し、一〇年八月末に完成する予定です。
日本郵政グループによると、「民営化にともない、経営基盤の強化を図ることが喫緊の課題となっており、資産の効率化および新たな収益事業の一つ」と位置づけ、「保有する不動産の有効活用」だとしています。
しかし、〇七年十月に民営化されたとはいえ、同グループは政府が株式を100%保有しており、公益優先の経営があるべき姿です。
同グループは、都内数カ所のほか、横浜、名古屋、福岡でもマンション事業を展開する計画といわれています。
「アーバンコーポレイション」(負債総額二千五百五十八億円)、「ゼファー」(同九百四十九億円)、「モリモト」(同千六百十五億円)など、住宅業者の経営破たんが相次ぎ、マンション不況の「第二幕」が幕を開けたといわれています。そんななか、いわば“素人”の同グループがマンション事業に乗り出すことに、疑問の声があがっています。
●●●
ほんとに小泉はろくなことはしてきませんでした。
国民の郵地を勝手に民営化させ、本来の郵便局という姿から不動産転がしに転業とは、どうした金欲の固まりでしょうか。
こんなではいずれ近い内に本来の郵便も廃れ廃業させるつもりですかね。
今の不況時にマンションを買う人なんていず、社会保険庁のグリンピアの箱物崩壊
の二の舞になって行くでしょう。
ただ、政治家や建築屋は大きな金が動くいっときが儲かればいいだけのことですから。
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Creedence Clearwater Revival - Have you ever seen the rain?
http://jp.youtube.com/watch?v=TS9_ipu9GKw
Eurovision 1964 Italy - Gigliola Cinquetti - Non ho l'eta
http://jp.youtube.com/watch?v=-8wlTSaJff8
Carly Simon's "Nobody Does It Better"
http://jp.youtube.com/watch?v=ApvgvYs5swk&feature=related
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http://69050741.at.webry.info/200812/article_2.html
http://myhome.cururu.jp/ell/blog/article/51001756724 ←かなりイエスを目覚める言葉が書かれています。
http://myhome.cururu.jp/ell/blog/article/51002158496
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この聖書に
からだを殺しても、魂を殺すことのできない者どもをを恐れるな。むしろ、からだも魂も地獄で滅ぼす力のあるかたを恐れなさい。
http://69050741.at.webry.info/200812/article_1.html
http://blog.goo.ne.jp/yosefu_001 2008.11.21(金) 271 PV 129 IP