ITサービス業界とデジタル家電業界、決算での思わぬ一致点

　2005年3月期決算で、日立ソフトウェアエンジニアリングの連結最終損益が113億円の赤字になった。二度も業績予想を修正した末の大赤字だが、不採算プロジェクトによる来期に見込まれる損失に対する引当金などを計上した結果だという。

日立ソフトと言えば、業績不振から住商エレクトロニクスとの合併の道を選んだ住商情報システムと共に、数年前までITサービス業界の勝ち馬と言われた企業。今でも勝ち続けるITサービス会社がある中で、どうして日立ソフト、そして住商情報がこんな状況に追い込まれたのだろうと考えていたら、デジタル家電業界でも似たような話があった。

今日の日本経済新聞の「デジタル家電『消耗戦』響く」という記事中に、不振の三洋電機やパイオニアは「昨日の勝ち組」だったという記述があって、思わず引き込まれて呼んでしまった。少し長いが、私が特に面白いと思った部分を引用する。

「決算会見で不振の家電各社は一様に厳しい価格下落を指摘した。（中略）ただ、価格下落は各社共通の課題。三洋やソニー、パイオニアなど業績不振組はそれまでの好決算に油断し、経営構造や事業戦略の抜本的な改革を怠ったのが響いた」

　どこかで聞いたような話だ。家電をITサービスに置き換え、三洋、ソニー、パイオニアを日立ソフトや住商情報に置き換えると、そのままITサービス会社の決算記事として通用する。やはり、企業が負ける理由はどんな業界でも同じということだ。つまり、思わぬ苦戦に直面したとき、それを外部環境や顧客のせいにする企業は必ず負けるというわけだ。