環境情報社会

　環境情報が流通する社会であることが、民主的で、サステナブルな社会をつくるうえで重要である。

　環境情報が流通する、望ましい社会を、「環境情報社会」と定義しよう。「環境情報社会」とは、次のような社会である。

①人類として、知るべきを知る社会

・あらゆる主体が、人類の持続可能性を損なう恐れのある諸問題に関する知見を、客観科学的な慎重さをもちつつ共有する。さらに、それら問題の所在・影響、責任の帰属、対策の効果等に関して、知るべき最低限の知見を持つ。

②環境合理的な行動選択と自己の成長がある社会　

・あらゆる主体が、それぞれの利用場面で、十分な情報リテラシーを持ったうえで、必要とする情報入手を的確かつ効率的に行い、情報の信頼性を確認したうえで、自律的に学習、意思決定、行動判断を行う。これにより、個々の学習による成長と合理的
な行動選択がなされる。

③双方向のコミュニケーションにより活性化する社会　

・あらうる主体が、他の主体と双方向に情報のやりとりを行い、情報偏在が解消され、相互に配慮にした調節や相互の刺激による変化が常にもたらされる。これにより、配慮された製品・サービス等の提供、配慮のための連携と役割分担の関係が、柔軟に形成される。