今日は、父母の墓参りに出掛けました。墓は、佐賀県北部の市の墓地公園の中にあります。父は６年前、そして母は2年前に亡くなりました。現在住んでいる町から車で片道3時間弱かかります。
佐賀県北部の市には、祖父が建てた大きな家があります。現在は、空き家で、私の弟の名義になっています。この市には私も小学5年生まで住んでいました。久しぶりに訪れると、やはり懐かしい気持ちでいっぱいです。近くに、私の従姉妹が住んでおり、家のことを気に掛けてくれるので助かります。
街の風景を写真に収めました。
郷土の誇りの風景です。
全国の皆さんにお伝えしたいことがあります。皆さんの命に係わる大切なことです。それは以下の（ブログ）です。
（ブログ）
中村篤史／ナカムラクリニック
村上康文東京理科大学教授の話① 2022.9.7より
『天然痘に対しては、ワクシニアウ〇ルスの生ワ○○ンが既に完成していて、国内にも備蓄があります。ところが問題は、生ワ○○ンは免疫抑制状態の人々に打ってはいけない、ということです。（既に1～3回目接種済みの人は要注意です。）mRNA型ワ○○ンを打たせて免疫を落とし、本来なら感染拡大するはずのないサル痘を流行させて、そこに生ワ○○ンを打つ。大変なことになります。（3回目接種済みの人は4回目を打ってはならないのです。4回目を打った人は5回目はなしにしてください。）体内でワクシニアウ〇ルスが増殖して、本当に病気になってしまいます。
コ〇ナワ〇〇ンの頻回接種
↓
免疫低下、易感染性
↓
サル痘ワ○○ン（生ワ○○ン）の大規模接種
↓
サル痘の流行へ』
次のブログもお読みください。
（ブログ）
中村篤史／ナカムラクリニック
村上康文東京理科大学教授の話② 2022.9.7より
『私は常々言っています。2回目打った人は仕方ないけど、せめてブースター（3回目のワ○○ン接種）は絶対やめて、と。でも3回目を打った人も結構いますね、あれは未踏の領域です。今後免疫抑制が戻るかどうかわかりませんが、ともかく追加して打たないことです。（４回目を接種した人は、血栓症、帯状疱疹（ヘルペス）などになりやすく、助からない可能性が高くなるそうです。）
子供も打ってはいけません。
スパイクタンパク自体が毒物です。具体的にスパイクのどの部分に毒性があるかもわかっています。感染症の予防対策としては破綻したワ○○ンです。ベネフィット（恩恵）はなく、リスク（危険）しかない、こんなワ○○ンを未来のある子供に打ってはいけません。』
自分の命は自分で守るしかないのです。政府や専門家、マスコミの言うことが正しいのか正しくないのかを自分で判断しなければならない時代なのです。皆さんの参考にしていただければ幸いです。
今年は台風が多いですね。来週初めも九州地方は台風14号の来襲に備えなければならなくなりました。そんな中、筥崎宮（福岡市東区）では福博の街に秋の訪れを告げる放生会が行われています。（9月18日まで） 台風の影響を受けるのは最終日だけになりそうです。近くに行く用事があったので、16日（金）に立ち寄ってみました。
放生会とは、捕らえた鳥や魚を逃がしてやる仏事のことだそうです。私たちの食べ物となる生き物を供養するという意味もあるようです。三年ぶりに多くの露店が参道に並び、新型コロナウィルス禍前に近い形となり、家族や友人と連れだった参拝客でにぎわっていました。
筥崎宮本殿です。↓
境内にはソフトバンクホークスの藤本博史監督の揮ごうも掲げられていました。毎年シーズン前には、ソフトバンクホークスの王貞治会長を始め、監督選手一同が必勝祈願に訪れます。↓
鳥居の向こう側に多くの露店が並んでいます。↓
その本とは、『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』
矢部宏治著、集英社インターナショナル刊です。
「基地」を止められない沖縄の謎、安保村の謎についても書いてあります。福島の謎―日本はなぜ原発を止められないのか、ということも沖縄の問題を手掛かりにすると分かり易くなります。日本経済新聞の意見広告で澄川社長が指摘したP●R検査の取り扱いを変えることができないのも納得できました。政治の問題については、1945年(昭和20年)9月3日以降約7年間続いた米軍統治の状況から変わっていない、ということが原因のようです。「安保法体系」が今も続いているのです。
『「安保体系」が昭和34年の砂川事件上告審判決（日米安保条約は、高度の政治性を有するので、裁判所の司法審査権の対象外のものとされました。）によって、日本の国内法よりも上位に位置することが確定してしまった、つまり裁判になったら、絶対に「安保法体系」が勝つ、すると官僚は当然、勝つほうにつくわけです。』と著者は書いています。
安保法体系の下で「日米合同委員会」という名の組織があり、日本のエリート官僚たちと在日米軍のトップたちが毎月2回会議をしています。ここでは、いろいろな合意が生まれ、議事録に書き込まれていく、またいわゆる「密約」もあるといいます。今までの政策を変えることについても日米合同委員会で合意されなければ変えられないようです。
日本には国会があるではないか。日本は議会制民主主義の国で、国の方針は国会でないと決めることができないのではないか、と考える人がいます。しかし「安保法体系」の下で官僚は国会で選ばれた総理大臣に対してさえ反旗を翻すのです。民主党政権の鳩山総理時代における沖縄の普天間飛行場移設問題の時がそうでした。鳩山総理は官僚たちと協議して奄美諸島のある島への移設を決定したそうです。誰にも絶対に口外してはならない、と言っていたそうです。しかし、なんと翌日の新聞に堂々とこの記事が出ていたそうです。そのためこの計画は実現しませんでした。このとき鳩山氏は総理である自分よりも忠誠を誓う組織がある、と考えたそうです。それが、この「安保法体系」だったのです。この体系を変えない限り日本に真の独立は訪れないのはないでしょうか。
先ほど紹介した『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』矢部宏治著、集英社インターナショナル刊は、日本の不思議な政治状況を理解する手助けになりました。
コロナ禍は第7波を迎え、1日当たりの感染者数は今までにない程の数を記録しています。今回の感染はオミクロン株によるものとされ、感染力が強い割には重症化しにくいそうです
感染が確認されると、本人は10日間、濃厚接触者は最短でも3日間の自宅待機をしなければならないようです。医療従事者の感染者数の増加により、医療機関の中には診療できなくなった所もあるそうです。
ここで改めてP●R検査について考えてみましょう、P●R法はウィルスが持つDNAの塩基配列の「一部」を指数関数的に増幅するものです。検査の精度に関するものとして、ct値があります。諸外国ではct値を30以下で検査を実施しているそうですが、日本では40~45で実施されています。これでは鼻腔にウィルスの断片とされるDNAと同じ量が少量付着しただけで陽性となってしまいます。症状のない健康な人も陽性になってしまう可能性があります。具体的にはct値が40では15人陽性と判定されたとして、真に感染した人は1人のみで残りの14人は偽陽性の可能性があります。
このことについては、令和3年6月に福岡市に本社を持つ昭和食品工業株式会社の澄川社長が日本経済新聞の一面全面を使ってコロナ禍について意見広告を出してありました。その中でP●R検査のct値の扱い方についても指摘してありました。以下一部を写真で紹介します。
写真①は意見広告全体、写真②は意見広告につての雑誌の解説（福岡の経済メディア NetIB-News byデータマックス 食の創造者としての矜持 コ○ナ対策で全国紙に意見広告（前）より
写真①
写真②
なぜ日本経済新聞に意見広告を出したかというと、日本の経済界、政界などの有力者の方々の多くが購読してあるので、影響が大きいだろうと思われたそうです。また澄川社長の会社は、うどん・ラーメン・和食のチェーン店も経営しており、苦境に喘ぐ飲食業界を代表して意見を述べられたのではないか、と思います。広告費は2千万円位掛かっているはずだ、とある方より伺いました。
澄川社長が必死の思いで訴えたにもかかわらず、今まで通りのP●R法による検査を政府が変えられないのには訳があるようです。それは今年の終戦記念日にある本を読んでなるほどと思いました。沖縄の「基地」の問題や福島の「原発事故」の問題などすべての政治問題に繫がるものです。以下次号で解説します。
