新次元・SF経済小説 【 プ レ ー ト 】

第５章　ニッポン ： ２０６０年代

≪47≫ 奇跡の生還　＝　気が付いたとき、目に入ったのは真っ白な天井だった。どうやら眠っていたらしい。４年間も眠り続けたのに、どうしてまた眠ってしまったんだろう。宇宙船が大気圏に突入する前、マーヤが差し出した黒い丸薬。地上の重力に早く慣れるための薬だと言っていたが、睡眠薬も含まれていたに違いない。

ここは病院だ。その証拠に、女性の看護師が歩いてきた。でも残念ながら、マーヤではない。小太りのおばさん風だ。
「あら、目が覚めましたか。もう大丈夫ですよ。貴方はけさ早くに、鵠沼海岸で倒れていたんです。救急車でこの病院に運ばれてきたんですが、いろいろ検査をした結果は特に悪いところもないそうです。いま先生を呼んできますから」

それから３日間、病室には警察や航空自衛隊の幹部が次々と現われた。航空自衛隊の制服を着ていたことから、ぼくが１１年前に宇宙船で飛び立った隊員だったことがすぐ判明したらしい。DNA調査も一致したという。そこで、みなさんが聞いてくることはただ一つ。
「１１年もの間、どこにいたんだ。どうしていたんだ」

――判りません。全く記憶がないんです。気が付いたら、この病院にいたんです。
ウソをつくのは心許ないが、ウラノス博士との約束だから仕方がない。警察署長も自衛隊の大隊長も、首を振りながら帰るしかなかった。

それでもマスコミが嗅ぎ付けたらしい。新聞には「奇跡の生還。１１年間の記憶なし」という大見出しが。テレビでは専門家と称する人が「宇宙人に捕まっていたとしか考えられません。彼らが地球に送還するとき、記憶を喪失させたのでしょう」と声高に解説していた。

１週間ほどで退院。東京の郊外にある目立たぬマンションに部屋を借りた。そこへ１通の手紙が。開けてみると活字のようにきれいな字で『もらった退職金の半分を使って、宝くじを買ってください。それから山梨県のリニア新幹線に近い場所で、大きな工場を建てられる土地を探しておいてください。こちらの準備は順調です。もうじきお会い出来ます。元気でね。摩耶』と書いてあった。
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは来週日曜日）

想定外の国 ： ベネズエラ

◇ 10万分の1のデノミを断行　＝　朝起きたら、10万円がたったの1円になっていた。こんなことが中米ベネズエラで実際に起こっている。猛烈なインフレを抑えようと、マドゥロ政権がなんと10万分の1のデノミネーションを強行したのだ。デノミというのは、通貨の単位を切り下げること。ベネズエラでは20日を境に、それまで通用していた10万ボリバル・フェルテが、新しいおカネの1ボリバル・ソベラノに切り替えられた。

なにしろインフレがひどい。ことしの物価上昇率は100万％にのぼるだろうと、IMF（国際通貨基金）が予想している。国家財政は14年の原油価格暴落以来、火の車。それなのに政府は国民の支持を得るためにばらまき政策を継続、中央銀行が紙幣を増刷してインフレが加速した。世界有数の産油国であるにもかかわらず、ガソリンは1日で2倍に値上がりしているという。

21日以降、銀行のATMでは新しいおカネが10ボリバル（約18円）しか引き出せない。買い占めでモノ不足のうえ、おカネも自由にならない。だから首都カラカスの商店街は、多くが閉じたまま。多くの人たちが、隣国のブラジルやコロンビアに逃げ出す始末。デノミはインフレを終息させるどころか、かえって混乱を増す結果となったようだ。

こんな混乱が生じると、新興国ではよく軍隊によるクーデターが起こる。ところが現在のマドゥロ大統領は、軍隊をしっかり掌握しているという。社会主義を標榜し反米を唱えてきたから、アメリカに援助を求めるわけにもいかない。この国が今後どうなるのかは、全く想像もつかない状況だ。

　　　　　　　≪24日の日経平均　＝　上げ　＋190.95円≫

　　　　　　　【今週の日経平均予想　＝　3勝2敗】　

耐久力競争の 新興国経済

◇ トルコ ⇒スペイン が要警戒　＝　新興国の多くが、自国通貨の防衛に必死となっている。アメリカの金利上昇に加えて、広がりをみせ始めた貿易戦争。資金の流出を防ぐために、各国は競って政策金利を引き上げている。なかにはアルゼンチンのように、政策金利が45％になったところも。通貨が下落し金利が上がれば、インフレが進行し景気は悪化する。そうしたなかで多くの新興国が耐え抜いているのは、この10年間に経済が発展し、それだけ抵抗力を増したためだろう。

通貨の下落率を年初比でみると、トルコ・リラが50％で最も大きい。すでに債務不履行を回避するためIMF（国際通貨基金）から融資を受けることになったアルゼンチンは、36％の下落。ブラジル・レアルが15％、インドネシア・ルピアが7％などとなっている。自国通貨が下落すると、輸入品の価格が上昇するだけでなく、対外債務の実質的な負担が増大してしまう。

このため新興国は必死で防衛しているわけだが、実は先進国にとってもこの点が最大の関心事になる。というのも新興国が債務を返済できなくなると、損失を被るのは先進国の金融機関だからだ。そこから世界的な金融不安が惹き起こされることは、これまでに何度も経験している。

この観点からみると、対外債務が外貨準備の何倍あるかが、重要な指標になるだろう。現状ではアルゼンチンが4.4倍。次いで南アフリカが4.3倍、トルコが3.6倍となっている。特にトルコの場合は、アメリカとの間で貿易戦争が始まった。エルドアン大統領が金利の引き上げを認めないという状態。この国に800億ドルを貸し付けているスペインの金融機関に、どんな影響が及ぶのか。現時点での最大の注目点になってくる。

　　　　　　　≪23日の日経平均　＝　上げ　＋48.27円≫

　　　　　　　≪24日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫

米中次官会議に 異なる見方

◇ 首脳会談にまで繫げられるのか　＝　アメリカはきょう23日、中国に対する貿易戦争の第2弾を発動する。中国も同等の報復関税を実行に移す構えだ。そんなときワシントンでは、急きょ訪米した王受文商務次官とマルパス財務次官がいま会談中。ウォールストリート・ジャーナル紙によると「両国は貿易摩擦の解消に向けた行程表を作成中」で、11月に米中首脳会談が開かれる可能性があるという。だが、その成否に関しては見方が真っ二つに分かれている。

米中次官会議の開催が発表された16日、中国市場では元安と株安がストップした。ニューヨーク市場でもダウ平均が上昇、6か月ぶりの高値を回復している。これは市場が、膠着した局面の打開に期待をかけたためだろう。だが今回の次官会議は、中国側の申し入れによるもの。中国政府の目的は、単に為替や株式の下落を食い止めるだけだったという見方も根強く流れている。

首脳会談は11月にパプアニューギニアで開くAPEC（アジア太平洋経済協力会議）か、アルゼンチンでのG２０（20か国首脳会議）を利用する公算が大きい。しかしトランプ大統領の要求は、中国が経済政策の根幹に据えている「中国製造2025」の撤回だ。そんな大問題を、11月までに解決できるはずがない。これが悲観論の根拠となっている。

だが11月には、アメリカの中間選挙が終わっている。そうなれば、トランプ大統領の気持ちにも余裕が生まれるだろう。中国側が「努力する」とさえ言えば、貿易戦争の休戦もありうるのではないか。過去の北朝鮮やEUへの対応からみても、そうなる公算は小さくない。これが楽観論の根拠である。どちらが正しいか判らないから、市場は迷う。

　　　　　　　≪22日の日経平均　＝　上げ　＋142.82円≫

　　　　　　　≪23日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫

史上最高益の 使われ方 （下）

◇ 株主を最重要視する経営者　＝　「企業の最高益が続いている割に、賃上げが進まないのはなぜか」－－こんな疑問がよく聞こえてくる。日本だけではなく、アメリカでも同じ問題が提起されているようだ。いろいろ理由はあるが、最大の理由は“経営者が株主を最重要視している”こと。高度成長期の経営者は、労働組合との対話を重視せざるを得なかった。しかし現在の経営者は”株主第一”の姿勢に変わっている。

企業が株主を大切にする方策は、いくつかある。たとえば配当を増やす。自社株を買う。M&A（合併・買収）を試みるなど。17年度の配当総額は12兆4000億円、自社株買いは4兆4000億円にのぼっている。自社株買いというのは、企業が自分の発行した株式を買い入れること。1株あたりの価値が上昇するから、株主は喜ぶ。アメリカではずっとスケールが大きく、主要500社が18年に予定する配当支払いと自社株買いの合計は、1兆2000億ドル（130兆円）に達する模様だ。

最近の株主総会では、株主がよく発言する。特にファンドなどの大株主は、減益になると経営者を追及することが多い。経営陣の交代を要求することも少なくない。このため経営者は増益に固執し、株主の支持を得ようとする。賃上げをし過ぎれば、利益は減ってしまう。それよりは利益を確保したうえで、株主に報いる方策をとりたいと考える経営者が増えている。

トランプ大統領は先週「四半期決算制度の見直し」を命じている。これは経営者が目先の利益ばかりを追い求める風潮に、疑問を持ったからに違いない。と同時に「賃金はコストで増えれば利益を減少させるが、配当や自社株買いは減少させない」という会計制度が、高収益と賃金の関係を分断していることは間違いない。

　　　　　　　≪21日の日経平均　＝　上げ　＋20.73円≫

　　　　　　　≪22日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫