日本の脳外科医は足りている？

やっぱりお役所さんには都合のいいところしか見えていないようだ。
都合のいいデータだけ見て、机の上で理論を構築する。
これこそ捏造というものではないだろうか？
（このグラフは、後期研修医の増加率。増えた科は、形成外科、皮膚科、麻酔科、耳鼻科のみ。さあ　立ち上がろうー「美しい日本」にふさわしい外科医とはを参照させていただきました。）

お産難民はよく聞くけど、脳卒中棄民はあまり聞かない。
実際にはたくさんいるんだけど、若い命と明日どうなるかわからない命
では取り扱われ方が違うといのが現場の印象かな～。

脳外科を目指しても、僻地に派遣され、手術にならない脳卒中医療
に押しつぶされ、脳内科になってしまう人間が沢山いるから、
本当にオペレーターになりたい人は脳外科を敬遠するだろう。
さらに脳外科は余っているから暇なはずだなんて言われたらどうだろうか？
（僕は現在大学院に避難しておりますが・・・）

だいたい1人脳外科医長でまっとうな手術が全ての施設において
できるとは思えない（実践しておられる方も沢山いらっしゃいますが）。
1人で、病棟・手術・外来・救急車・検査・・・って施設が
僻地には存在します。あまり身近にはありませんけど。
本当に自分の好きな土地ならそれで構わないと思うけど。

薄く広く脳神経外科を派遣しても、軽症の頭部外傷や
低血糖などの意識障害で呼ばれる機会が増えるだけなので、
産科医療と同様集約化を進めて欲しいものです。
僕自身の器量のせいかもしれないけど、相当努力しないと
このままでは脳内科になってしまう・・・。
以前の病院では、シャント・クロサブ・頭蓋形成術などは僕一人ぼっち。
一番気になるＣＥＡやバイパスは、10年目の先生一人ぼっちということが多かった。

身近でも個人病院勤務の20年目ぐらいの先生が月６回当直とかが普通になってきている。
この勢いで脳外科衰退が続いたら、10年後が恐ろしい。脳外科医高齢化は確実に進んでいる。

tPA（静注の脳梗塞治療薬）をせこせこ自称脳外科医が使っているのが、
日本の現状。これって外科の仕事？
釧路管内では脳外科以外がtPAを使ったという話は聞かなかったけど、
使ったという話があったら聞きたい。
内科、特に循環器系が不人気だからあてにしてもしょうがないけど、
脳卒中内科・リハビリ医師がいる西日本地区は羨ましいです。


毎日新聞　2007年4月3日　東京朝刊


医療クライシス：医師が足りない／１　脳卒中診療、先細り
　◇減る志願者、増える患者

　３月１日、衆院予算委員会の第５分科会。日本の医師数が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の平均より少ないことを指摘する質問に、厚生労働省の松谷有希雄医政局長は「医学部の定員を抜本的に増やすことは、必ずしも必要でないと考える」と答えた。背景には「全体としてはほぼ足りているが、地域や診療科間で医師が偏在し、医師不足の地域や診療科がある」との国の姿勢がある。医療の危機的な現状を報告した「医療クライシス～忍び寄る崩壊の足音」に続き、今回のシリーズでは、本当に医師は足りているのかを現場から検証する。

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　倉部聡医師（２８）は昨年４月、臨床研修を終えて母校・新潟大病院の脳神経外科に入った。一緒に入る予定だった同期の医師は直前に撤回し、たった一人の新人だ。

　同科には、今年４月は新人医師が来る予定はない。先輩医師から「誰かが脳の手術をしなくてはいけない。お前に全部教えるから」と励まされ、手術の経験を積む毎日を送っている。

　同期の医師からは「よく脳神経外科を選んだな」と声をかけられるという。倉部医師たちの世代は、０４年度に導入された新医師臨床研修制度の１期生。同制度導入以降、激務の診療科は敬遠される傾向が強いためだ。

　以前は医学部卒業後、すぐに自分の進む診療科を選んだが、新制度では２年間に各科を回って研修した後に進路を決める。倉部医師は「以前なら学生時代のあこがれのまま決めたと思うが、今は研修の２年間に自分の生活や将来を考える。あえて激務の診療科を選ぶ人は少ないと思う」と話す。

　ただ、倉部医師の進路は、研修先の新潟県内の病院での経験で決まった。新潟県中越地震の際、助からないと思われた子どもを脳神経外科医が治した。「やりがいのある場所だ」と感じた。

　倉部医師は今、当直が平均で月１２回ある。「今は若いから大丈夫だが、この気力が何年もつかは分からない」と不安ものぞかせた。

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　不安は、第一線のベテラン医師も同様だ。

　湘南鎌倉総合病院（神奈川県鎌倉市）の脳卒中診療科は昨年、約６００人の緊急入院に対応した。緊急患者を優先するため、一般の外来診療は週２日だけ。最近は、受け入れ先が減ったため、遠方から転送されてくる患者も増えているという。

　同科の森貴久部長（４７）は「寝たきり患者の最大の原因である脳卒中は、団塊世代の高齢化で増えるだろう。治療への期待は高まっているが、２４時間対応できる医師は少ない。後に続く医師が増えると思って頑張ってきたが、我々の世代が退職したら対応できる医師は激減する。どこで治療するのか心配だ」と話す。

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　厚労省は０５年３月、医師の需給に関する検討会に「日米の診療科別の医師数の比較」と題する資料を出した。人口当たりの医師数を比べたグラフは、日本の脳神経外科医は米国の３・４倍いることを示していた。

　この比較について、日本脳神経外科学会学術委員長の嘉山孝正・山形大医学部長は「間違っている」と反論する。日本と米国では脳神経外科医の診療範囲が異なるためだ。米国では脳卒中は主に神経内科医が診療する。脳神経外科医は手術だけを担当し、日本のように主治医として患者にかかわることはないという。

　医師不足問題では、小児科や産婦人科、麻酔科が注目されているが、医師が足りないのは本当にこれらの診療科だけなのか。日本人の死因第３位である脳卒中の治療に、中心的な役割を果たす脳神経外科。脳卒中患者は今後も増え、２０年後には今の倍の３００万人になる見通しだ。

　嘉山医学部長は警告する。「このままでは、脳卒中を診る医師がいなくなる」＝つづく

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