多くの予防医療に医療費抑制効果はありません。これは医療経済学の専門家の共通認識です。医療経済学の大家であるミルトン・ワインシュタイン米ハーバード大教授らが2008年に発表した論文によれば、予防医療の費用対効果に関する1500の研究結果のうち、医療費削減効果を認めた予防医療サービスは20％以下でした。この割合は治療的サービスと同等であり、同じ疾患に対して予防が治療と比べて特別に医療費を抑制するわけではないことも示されました。
メタボ健診は生活習慣病の発症を遅らせ、国民の健康レベルを維持・改善します。したがって、今後も推進されるべきです。しかし、メタボ健診が長期的に医療費を削減できるという確かな根拠はありません。厚生労働省は06年、メタボ健診によって25年には約２兆円の医療費を削減するという目標を掲げました歯科レンチ式 。しかしこの推計値に学問的な根拠はありません。
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メタボ健診が短期的には医療費を下げる可能性を示すデータはいくつかあります。レセプト情報・特定健康診査等情報データベース（ＮＤＢ）を用いて14年に実施された分析によれば、特定保健指導を受けたグループは、受けなかったグループに比べて、翌年度の高血圧・脂質代謝異常・糖尿病治療にかかった１人当たり外来医療費が、男性では5340円（34.8％）、女性では7550円（34.0％）低くなっていました。
しかし、この数値にはメタボ健診事業にかかる費用は計上されていません歯科ハンドピース用 カートリッジ 。しかも健診直後の短期的な医療費を見ているにすぎません。予防接種と違い、メタボ健診は疾患への罹患（りかん）を完全に防ぐことはできません。メタボ健診の対象年齢上限の74歳までに心筋梗塞・脳卒中・がんなどにかからなかった人たちも、長生きすればいずれそれらの疾患にかかります。あるいはそれ以外の病気、例えば認知症にかかります。そして、医療費・介護費は確実にかかります。
つまり、メタボ健診によって高額の医療費や介護費がかかるタイミングが先送りされるのであって、一生涯の総額で見れば医療費・介護費の抑制につながるわけではありません。
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