空間除菌、次亜塩素酸水で歯周病、虫歯、口臭、わきが、足臭をなくそう、 蚊、ゴキブリ、蟻、ダニ防除
◉テレビ出演コメンテーターの予測では東京都感染者１日1万人以上の予測も出ている。
中国の発生状況と対策
・2019年12月中国武漢で新型コロナ感染者が増大していた。
武漢市衛生委員会は「2020年1月3日の時点で、原因不明の肺炎の症例44件が明らかとなり、11人が重体、残りの患者の状態は安定している」との声明を発表した。
・2019年12月末に武漢市の地元政府は原因不明の肺炎流行について発表した。1月5日の時点で59人の発症が確認されており、そのうち7人が重症と報じられている。
・日本国外で新型コロナウイルス関連の肺炎と診断されている症例及び死亡例の数は以下のとおり。
・中国2020年１月30日12:00現在：感染者7,711名、死亡者170名。
・中国2021年７月31日23:59現在、：感染者92,930名、死亡者4,636名。
・2020年2月はじめ、感染者が急激に増加すると、各市衛生局はウイルス感染を抑制する可能性のあるすべてのアイデアをすべての人々に求めた。次亜塩素酸ガス化についてもその効果を認め、日本では考えられない速さで量産化をやってのけた。何が功を奏したかは知らない。新型コロナ感染者の短期間での激減は強権による人流、会合飲食の抑止だろう。しかしその後の感染者抑制には次亜塩素酸も一役を担っていると思う。
日本国内の発生状況と対策
・厚生労働省は、クルーズ船が横浜に来た２月３日からウイルス検査や検疫を行った。
・結果が判明した31人のうち、10人が陽性だった
・日本2020年１月30日12:00現在、確認されている患者は以下のとおり９名である。
・日本2021年７月31日23:59現在、確認されている患者は92万6405名である。累計死者数15193名
本日新たに確認された感染者数は12341名である。
・日本2021年8月13日20:00現在、本日新たに確認された感染者数は20365名である。
日本の対策
イ、三密を避ける。中でもアルコールを伴う多人数の飲食を避ける。
ロ、不要不急の外出を止める。
ハ、換気を行う。
ニ、手指、周囲備品などのアルコール消毒を徹底する。
ホ、マスクをする。
へ、そしてワクチン接種を待つ。
日本内閣官房でもウイルス感染を抑制する可能性のあるすべてのアイデアをすべての人々に求めた。
しかし私の知る限り、提言に対して何の返答も無い。なんら検討することなく無視されているようだ。
多くの人が様々な提言をしているものと思う。
一つの提言では解決まではいかないと思うが、多くの人の力を借りて難問を解決していって欲しい。
次亜塩素酸の効果を活用しようとする者からすれば、ＮＩＴＥの宣言は致命的だ。効果が無い、害があると公に言われれば誰も信じる他は無い。
次亜塩素酸水と違って気中の次亜塩素酸はその超低濃度故に直接測定する方法が無い。測定可能な濃度から計算により求めるしかない。某大学では測定装置の開発により次亜塩素酸ガス濃度0.005ｐｐｍまで測定可能とした。しかし、さらにこの先の低濃度は計算により求めるしかない。
測定方法が無いからと言って物の存在が無いわけではない。消臭力など存在を示す現象ははっきり表れている。
新型コロナウイルス下での次亜塩素酸ガス利用可能領域はおそらく0.00002～0.005ｐｐｍだろう。人に有益な用法・容量を探し出すのはウイルスを自由に扱える国の役目だ。現在測定方法が無いからと言って1000倍、10000倍の濃度で試験した結果で毒性が見られたと結論付けるのはおかしい。
毎年インフルエンザに感染し熱、鼻水、咳、喉の痛みに苦しめられていた人が、2014年から次亜塩素酸ガス0.00001～0.00002ｐｐｍの部屋で過ごしインフルエンザに感染しなくなった人たちがいる。この事実を解明すれば何かが明らかになるはずだ。国は「まん延防止等重点措置」や「緊急事態宣言」に頼っているが、これらは解除すればすぐに次の波がやってくる。延々と波はやってくる。新型コロナウイルスに対処できる可能性のあることは、兎に角検討してみるというのが今は大事なのではないか。
人に安全であり、かつ、新型コロナウイルスを不活化する濃度がどの程度の余裕幅をもって存在するか現時点では明らかでない。ＮＩＴＥの最終宣言があるので、これから先を検討する者はいないだろう。
様々なウイルス感染抑制策が考えられるが、何故、国はやろうとしないのか。
次亜塩素酸に限らず、多くの提案がつぶされてしまったことだろう。国はこの先をどう考えているのだろうか。
例え、感染者数、死者数を4割、５割しか減らせない方法であっても、地道に検討すべきであったのではないか。
未知の強力なウイルス感染症が発生することは５年、１０年前から予測されていたこと。その対応策を多くの人が検討してきた。新型インフルエンザ等対策特別措置法および改正法、そしてそこで議論されてきたことは生かされているのだろうか。
2021.8.7追加修正
◉テレビ出演コメンテーターの予測では東京都感染者１日1万人以上の予測も出ている。
中国の発生状況と対策
・2019年12月中国武漢で新型コロナ感染者が増大していた。
武漢市衛生委員会は「2020年1月3日の時点で、原因不明の肺炎の症例44件が明らかとなり、11人が重体、残りの患者の状態は安定している」との声明を発表した。
・2019年12月末に武漢市の地元政府は原因不明の肺炎流行について発表した。1月5日の時点で59人の発症が確認されており、そのうち7人が重症と報じられている。
・日本国外で新型コロナウイルス関連の肺炎と診断されている症例及び死亡例の数は以下のとおり。
・中国2020年１月30日12:00現在：感染者7,711名、死亡者170名。
・中国2021年７月31日23:59現在、：感染者92,930名、死亡者4,636名。
・2020年2月はじめ、感染者が急激に増加すると、各市衛生局はウイルス感染を抑制する可能性のあるすべてのアイデアをすべての人々に求めた。次亜塩素酸ガス化についてもその効果を認め、日本では考えられない速さで量産化をやってのけた。何が功を奏したかは知らない。新型コロナ感染者の短期間での激減は強権による人流、会合飲食の抑止だろう。しかしその後の感染者抑制には次亜塩素酸も一役を担っていると思う。
日本国内の発生状況と対策
・厚生労働省は、クルーズ船が横浜に来た２月３日からウイルス検査や検疫を行った。
・結果が判明した31人のうち、10人が陽性だった
・日本2020年１月30日12:00現在、確認されている患者は以下のとおり９名である。
・日本2021年７月31日23:59現在、確認されている患者は92万6405名である。累計死者数15193名
本日新たに確認された感染者数は12341名である。
・日本2021年8月13日20:00現在、本日新たに確認された感染者数は20365名である。
日本の対策
イ、三密を避ける。中でもアルコールを伴う多人数の飲食を避ける。
ロ、不要不急の外出を止める。
ハ、換気を行う。
ニ、手指、周囲備品などのアルコール消毒を徹底する。
ホ、マスクをする。
へ、そしてワクチン接種を待つ。
日本内閣官房でもウイルス感染を抑制する可能性のあるすべてのアイデアをすべての人々に求めた。
しかし私の知る限り、提言に対して何の返答も無い。なんら検討することなく無視されているようだ。
多くの人が様々な提言をしているものと思う。
一つの提言では解決まではいかないと思うが、多くの人の力を借りて難問を解決していって欲しい。
次亜塩素酸の効果を活用しようとする者からすれば、ＮＩＴＥの宣言は致命的だ。効果が無い、害があると公に言われれば誰も信じる他は無い。
次亜塩素酸水と違って気中の次亜塩素酸はその超低濃度故に直接測定する方法が無い。測定可能な濃度から計算により求めるしかない。某大学では測定装置の開発により次亜塩素酸ガス濃度0.005ｐｐｍまで測定可能とした。しかし、さらにこの先の低濃度は計算により求めるしかない。
測定方法が無いからと言って物の存在が無いわけではない。消臭力など存在を示す現象ははっきり表れている。
新型コロナウイルス下での次亜塩素酸ガス利用可能領域はおそらく0.00002～0.005ｐｐｍだろう。人に有益な用法・容量を探し出すのはウイルスを自由に扱える国の役目だ。現在測定方法が無いからと言って1000倍、10000倍の濃度で試験した結果で毒性が見られたと結論付けるのはおかしい。
毎年インフルエンザに感染し熱、鼻水、咳、喉の痛みに苦しめられていた人が、2014年から次亜塩素酸ガス0.00001～0.00002ｐｐｍの部屋で過ごしインフルエンザに感染しなくなった人たちがいる。この事実を解明すれば何かが明らかになるはずだ。国は「まん延防止等重点措置」や「緊急事態宣言」に頼っているが、これらは解除すればすぐに次の波がやってくる。延々と波はやってくる。新型コロナウイルスに対処できる可能性のあることは、兎に角検討してみるというのが今は大事なのではないか。
人に安全であり、かつ、新型コロナウイルスを不活化する濃度がどの程度の余裕幅をもって存在するか現時点では明らかでない。ＮＩＴＥの最終宣言があるので、これから先を検討する者はいないだろう。
様々なウイルス感染抑制策が考えられるが、何故、国はやろうとしないのか。
次亜塩素酸に限らず、多くの提案がつぶされてしまったことだろう。国はこの先をどう考えているのだろうか。
例え、感染者数、死者数を4割、５割しか減らせない方法であっても、地道に検討すべきであったのではないか。
未知の強力なウイルス感染症が発生することは５年、１０年前から予測されていたこと。その対応策を多くの人が検討してきた。新型インフルエンザ等対策特別措置法および改正法、そしてそこで議論されてきたことは生かされているのだろうか。
2021.8.7追加修正