情報社会の向こうにあるもの、向こうとは何か、目に見えないところのようなことだが、もともと電子情報はブラックボックスに閉じ込められるから、それを取り出すことで、いろいろドアがあり、鍵がありしてというたとえになる。実際に画面で見ている情報だけではないことに、気づいていれば、向こうの側で起こること、情報によるデータの収集である。何も阿智めているわけでなくても、それが必要な手順で堆積されていくわけであるから、半導体電子の考えに他ならないのは、電子が走っていきつくところがメモリーならば、そこに入ればたまっていくわけである。電子のゴミとなるか、取り出せば有用な内容となるか、情報のゆえんである。
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座りづめの時間
2008年02月27日02:27
研究室で議論が続く毎日だ
テーマは日本語の微妙なところ
日本語教育と日本語学と
というようなことになるが
いくつかの話題の中で
インターネットテレビを
でんと前にして大画面を
それでも不自由に思うのは
パソコンのスピードだ
japan knowledgeは、フリーズする
相変わらずだと思いながら
MSのライブサーチがせまいので
研究室体制をとり
研究環境を整えようと思い
空間のないことを憂える
数倍の広さがあれば
そう思いつつ
数年を過ごして
また本と紙でいっぱいにしてしまう
なおらんなぁ
社説：基本情報開示 ソフト開発を魅力ある仕事に
＞ マイクロソフトがＯＳ（基本ソフト）のウィンドウズを含め、主要なソフトの基本情報を公開し、大半を無償で利用できるようにすると発表した。マイクロソフトと同じ条件で、ウィンドウズパソコンで動作するソフトウエアをつくれるようにするという。
サーバー市場での競争条件と、音楽や動画を楽しむことができる機能をめぐる欧州での訴訟で、独占禁止法違反の司法判断が示され、マイクロソフトもこれを受け入れた。
今回の基本情報開示は、欧州での司法判断が背景となっている。しかし、パソコンソフトに関しては、高速の通信網の普及とパソコンの処理能力の向上の結果、ソフトウエアをＣＤなどに収納し、パッケージで販売する方式は、優位性を失いつつある。
多くの人がボランティアで参加してソフトウエアをつくり、無償で公開するオープン化の流れがますます加速している。
ネットワークを通じて、その都度、必要なソフトを取り込んで使えるようにするサービスも広がっている。広告収入をベースにしたビジネスのため、無料で利用できる。
そうしたソフトウエア産業を取り巻く環境の変化にマイクロソフトとしても対応せざるを得なくなっている。しかし、パソコンのＯＳで圧倒的なシェアを握っている以上、このままでは、新分野で事業展開を行おうとしても、常に独禁法との関連で問題視される状況が続くだろう。
検索サービスなどネット関連の事業でグーグルに後れをとり、それを挽回（ばんかい）するためにマイクロソフトはヤフーの買収を模索している。しかし、ここでも独禁法が障害となりかねない。
情報の積極的な開示により、独禁法によるしがらみからのがれ、新規分野を開拓できるようにした方が得策と判断したのだろう。
ユーザーにとっては、使い勝手がよく、安全性も高いサービスが安価で提供されることが望ましい。そうした方向へ流れが加速することを期待したい。
ソフトウエア産業をめぐる変化は激しい。しかし、それに受動的に対応しているだけの日本の状況は、さみしい限りだ。
デジタル家電や自動車などに搭載されている組み込み型のソフトでは、競争力を維持しているものの、パソコンだけでなく、データベースや経営管理なども含め、コンピューター用ソフトで日本は劣勢だ。
恒常的に人手不足で、労働環境は厳しい。しかし、開発費用は、プログラムに要した人数と時間で決まるなど、プログラマーの能力が評価されないといった問題が指摘されている。
こうした問題を解決してプログラマーに優秀な人材が集まるようにし、日本のソフトウエア産業の競争力強化につなげたい。
毎日新聞 2008年2月26日 東京朝刊