閑話休題 今回は「雀100まで踊りを忘れず」からはいります。
人間の年令に換算すれば意味合いからは一生ということなのでしょうが、まあ常識では
60才というところでしょうか。安倍さんの手の内で踊っている方々の話題です。
あちこちで２Ｆ？。何とまあ二階とは．．．．。そして１Ｆ？。これ階議員だそうで
（笑い）。
二階、額賀、小渕、桝添、みなとりこんで同士討ち処分です。本来ならば隠れて親
中、親韓工作に励みたいところでしょうが、中韓がなりふりかまっていられない状況に
フル動員、フル利用され、結局売国奴バレバレとなって、いわゆる碁でいえばオワ状態
です。
「雉も鳴かずば打たれまいに！」とはまさにこのことでしょう。
ついでに田母神さんですが、事務所での3000万円使い込みとの報道がありました。安
倍さんが田母神さんに期待しながらも、距離をおいていた理由はこのことで、田母神さ
んは政治家としての経験不足の隙を突かれました。いい経験になったでしょうね。
さて次は大阪府警の容疑者情報提供制度の話題です。いくつかのサイトで取り上げら
れているようですが、そのコメントを見るとかなりの誤解があるようなので確認いただ
ければと思いとりあげました。
まずこの件は、今般、話題となっております不法滞在者通報制度とは全く関係がない
ことです。単なる省庁間の連携業務の問題で一般国民は関係がありません。７月９日以
降の総務省、法務省の通報連携やマイナンバー制度の運用にあたるものです。すでにこ
の関連法は2012年に施行されていますから整ったところから適用されているということ
でしょう。今まで、当たり前のことができていなかったということです。
気をつけていただきたいのは、不法滞在者に関しての情報を警察に通報することです。
これに関しては、警察業務に関し国籍条項が廃止されていますので、現状では第一線警
察官にはなれませんが、事務職には在日や帰化した日本人が溢れているということです。
不法滞在通報は特定され情報が外部に流される危険があるので絶対に避けて下さい。
．．．．．大阪府警の容疑者情報提供制度
逮捕・勾留された生活保護受給者への不必要な保護費支出を防ぐため、大阪府警が大
阪市に容疑者情報を提供する制度で、府警は１９日、運用を開始した昨年７月から同年
１２月までの半年間で、３０１人が生活保護費の一部支給停止措置を取られたと発表した。
府警犯罪対策室によると、この期間に逮捕・勾留された容疑者の取り調べなどで、
３０９人が大阪市から生活保護を受給していた可能性があると分かり、府警が氏名や生
年月日、逮捕日などを同市に通知。
３０１人が同市の生活保護受給者と確認され、同市は一部の支給を停止した。残る８人は、
ほかの自治体から受給していた可能性があるという。
制度は、勾留中の容疑者が受給者と確認できれば、大阪市は保護費の支給方法を、口
座振込から本人でないと受け取れない区役所の窓口払いに変更し、支給を事実上停止す
る仕組み。
従来は受給者が逮捕・勾留されたことを市側が把握するのが遅れ、生活費など不要な
支給が発生。後から気づいても回収が困難だった。 2015年02月20日
Osaka_Prefectural_Police_Headquarters01
://www.sankei.com/west/news/150219/wst1502190058-n1.html
さて今回のメインテーマにはいります。
前回ブログは日韓双方、開戦は2016年米軍撤退後という点で一致しておりました。
その関係の補足からはいります。
．．．．．軍事ＧＰＳ停止、識別信号更新停止、リンクコード更新提供停止、武器売却
禁止。
2010年11月はじめに米軍の意向を無視した韓国に対し、以上の対応がとられました。
この件軍事ＧＰＳ以外は通告されていない極秘事項。武器売却は事実上、許可制となり
ました。2010年11月27日延坪島砲撃事件が起こりますが米はすべてを把握していたこと
は既述のとおりです。この有事における敵味方識別信号の更新停止は、日米は更新、韓
国は日本に対しては見方と認識、しかし日本は韓国を敵と認識という代物で、近代戦で
は勝敗は100対０という一方的殲滅戦となります。米は韓国を完全に見捨てたのです。
当時、民主党政権から政治、軍事すべての極秘情報を手に入れていた韓国は当然知っ
ているはずの情報だったのですが、分析が遅れに遅れて米の暗号問題も中国軍事委員会
の流出記事から８月になってやっと発覚したというお粗末さだったようです。その前後
については以下に再掲しておきました。
2016年米軍撤退と指揮権について国防総省幹部と米政府筋のニュアンスは少し違いま
す。戦時指揮権返還時期の期限を設けなかった点について軍事筋は、「撤退方針が決定
している状況下ではすでに意味がない。明日にでも返還できるし、指揮権を行使しない
方法もある。要するにどうでもいいということだ。」と切り捨てています。米軍撤退は
３ローテーションの予定で2016年12月としていますが実際はもっと早くなりそうです。
安倍さんの本シナリオは竹島奪還作戦と在日、反日勢力の駆逐ですから、押さえの米
の撤退の動きに合わせて段取りしてきました。この流れと７月８日を考慮し、逆算する
と2015年春には戦闘準備を完了しておく必要があります。
これは９月の内閣改造で防衛大臣を陸自出身の中谷とし、完全に防衛省の命令系統か
ら文官を排除する方針が具体化し、３月には法改正されることになりました。安倍さん
の自衛隊直轄化の完成ですね。
．．．．．防衛省が、内部部局（内局）の背広組（文官）が制服組自衛官より優位を保
つと解釈される同省設置法の条文は不適切として、改正する方針を固めたことが２１
日、分かった。設置法１２条は大臣が制服組トップに指示する際、内局の官房長、局長
が大臣を補佐するなどとし、文官優位の規定となっていた。制服組や制服ＯＢの国会議
員からの強い要求を受け入れた形だ。３月上旬、通常国会に防衛省設置法改正案を提出
する。１２条を改正するほか、分担してきた自衛隊の部隊運用（作戦）を制服組主体に
改める「運用一元化」も盛り込む。 2015年2月21日 共同通信
2014年末から今年にかけての中国は中国軍事委員会記事のソース元への探訪でもあり
ました。これは機会を見てまとめて出稿します。
余命引き継ぎ後、遺稿記事とメモの内容をどう出稿するかということが大きな問題と
なりました。何でも全部そのとおり書けばいいというわけにはいきません。なにしろ見
たことも聞いたこともない内容ばかりで実際には途方に暮れてしまいました。そこで以
前お話ししたことがありますが、妄想宣言をするとともに、各界ＯＢの方達に応援をい
ただいて事前チェックをお願いすることにしたのです。国益を考慮した上で民兵制度、
機動戦闘車、メディア殲滅記事において若干のぼかしがはいりました。これについてふ
れておきます。
安倍さんの日本再生に自衛隊の立て直しは在日、反日勢力の駆逐に喫緊かつ不可欠の
ものでした。これのカモフラージュに予備自衛官補と予備自衛官を民兵と表示、機動戦
闘車の状況については74式戦車との関係をアバウトにしました。そしてメディア殲滅関
係記事の詳細については全面的にカットしています。
自衛隊に関しては、安倍さんはマジックを駆使しています。悪くいえば詐欺的手法で
す。潜水艦16隻態勢を６隻代替といえば数は同じはずです。ところが代替の６隻の退役
廃棄を遅らせるとなんと22隻になってしまいます。戦車を300両廃棄して100両の機動戦
闘車を導入すれば、当然、機甲車両の総数は200両減るはずです。しかし廃棄をしない
となんと100両増えてしまいます。民主党政権下の年1000人の自衛官減員は停止だけで
なく4000人の増員、つまり実質5000人の増員をしてしまいました。究極は予備自衛官補
制度の対応強化で予定人員の数倍の訓練終了によりこの２年間で万をこえる実質増員、
これは毎年増え続けています。訓練運用経費なのでに増員として現れないのです。訓練
終了自衛官補は通常は無給で一般人と全く変わりません。有事における住民自警の核と
なります。その意味では民兵と言ってもいいかもしれません。
遺稿記事整理の時点ではメディア殲滅なんて記事は仰天もので、朝日や毎日の新聞各
社からＴＶ各社の殲滅作戦なんてまさに妄想としか思えませんでした。余命は当初この
関連は中国軍事委員会ルートと思っていたのですが、実は以前からいろいろなルートで
あった話だったんですね。人記者クラブとか在日米軍報道関係者その他の話を聞くと、
こんな話は「軍事機密でも何でもない常識で話題にはならない」ということで終了。こ
の関係記事が以下。メディアの正体を知らなかった余命は恥じるばかりです。
「日本再生大作戦放談会 在日対策②」
．．．．．日米は共に朝鮮半島から引こうとしている。朝鮮戦争再発時米は介入せず、
日本は中立宣言をもって韓国からの難民阻止に全力をあげることになる。韓国人は民族
的に義務感と責任感が欠如しているから戦わずして日本へ難民は殺到するだろう。この
流入を許せば日本という国が危うくなる。強硬阻止が絶対となる。この際に人道上とか
人の命の尊さとかを掲げる勢力は100害あって１利なし。反日メディアは即刻、駆逐が
必要となる。
一方で、テロゲリラ対策として、在日や反日勢力の一括処理の際に、武装集団との戦
闘となれば、彼らは戦術として李承晩作戦つまり人質作戦が日本人に対しては決定的に
有効だと考えているので、この対応にも瞬時の反日メディアの破壊殲滅が初動作戦の最
優先事項となる。
作戦上の常識として、敵の情報、通信の遮断は最優先事項だから順序として、まずテ
レビ局、放送局、ネット、新聞というような流れだろうが、最初から自衛隊が出動とい
う軍事作戦は戦争だから、設備も組織も徹底的に破壊殲滅されるだろうし、またそうし
なければ戦略目的は達成できない。かなりの犠牲を伴うだろうが、反日メディアを放置
した結果発生するであろう犠牲に比べれば桁が違う。日本政府に選択の余地はない。
「ぼかしとカット中国軍事委員会」 2014/07/12
．．．．韓国からの情報によれば、米は米韓相互防衛条約延長には興味がないようで、
軍事統制権委譲だけではなく、韓国からの全面撤退を目指しているようである。自衛隊
情報から推察するに米は韓国切り捨ては決断したようだ。具体的には休戦ライン最前線
から大部分の米軍ははるか後方に移動しているし、ソウル近郊の空軍基地は撤退準備作
業に入っている。すでに韓国を無視して在韓邦人について日本とは撤退順まで決定して
いる。
しかし日本も捨てアジアから撤退という考えはなさそうだ。軍事的には米日ともに韓
国を切り捨てている。米は米韓相互防衛条約と米日同盟と２国間の同盟関係にあるが、
陸海空、いずれも韓国に対しては最新情報を更新していないし、最新兵器の売却も実質
的に止めている。米軍事衛星情報はすでに選択されたものだけで、軍事ＧＰＳは有事に
おける使用暗号は提供されていない。中国は早急に韓国を中国ＧＰＳ傘下へ準備を急が
なければならない。．．．．ここまで部分引用。
この記事は韓国が民主党経由で手に入れた日本の国家機密を、まず確実にに翻訳せず
にそのままで中国に流している可能性が高いですね。その分析能力はというと、になら
ぬほど圧倒的に中国が上です。韓国が米国に強く延長を望んでいる相互条約延長や戦時
統制権には興味がなく韓国からの撤退を目指しているようだと分析しています。また陸
海空の軍事最新情報は更新していないし、最新兵器の売却も実質的に止められ、米軍事
衛星情報もすでに選択されたものだけで、軍事ＧＰＳは有事における使用暗号は提供さ
れていないという状況を韓国は全く理解していないと分析しています。
「時事放談会 ウクライナ問題」 2014/03/24
日本においては中国や韓国との戦争は全くと言っていいほど想定していません。少なく
ともここ数年は明らかな軍事格差があるからです。中国も韓国も今日本と戦争すれば
あっという間に国が破綻します。その現状を踏まえて安倍さんは反日勢力の一掃と、在
日暴力組織の殲滅を目指しています。これは別に秘密にしているわけではなく、反日メ
ディアが報道していないだけです。
安倍さんはまず政府に影響を受けない国防スタイルを構築しました。本来は文民統制
が望ましいのですが、文官が民主党のような朝鮮傀儡政党に支配されてしまうと日本と
いう国の存続まで危うくなります。安倍さんは自分に万一のことがあっても日本再生は
成就させる覚悟を具体化させました。
2015年７月に住民登録猶予期間が終わり、それまでにカード切り替えをしていない在
日永住者は強制送還対象となります。一方で韓国では住民登録の受け付けを開始しま
す。また2015年12月に戦時統制権が韓国に移譲され、実質、米韓相互防衛協定は終了し
ます。
米の押さえがなくなった韓国は自由に日本を攻撃することが可能となります。しかし
日本も同時に米の押さえがなくなるのです。安倍さんは日韓戦争は考えていません。戦
争時には、そっちはほったらかして国内の大掃除をする準備をしています。韓国などど
うにもなるからです。（大笑い）そのため105㎜砲機動戦闘装輪車200両の配備を進めて
います。これは在日武装組織対策で名指しはしていませんが対象は暴力団組織です。ま
た反日勢力対応に田母神さんブルーリボンを立ち上げました。民兵組織の準備ですね。
2010年からの韓国の一連の法改正は在日を棄民とする流れです。強化された大統領令
でも動員に関する改正はなく、日韓開戦時は敵国内韓国人同胞は自動的に韓国憲法第39
条により（国民はすべて国防義務を負う）戦闘員として動員されます。また通名は有事
には即刻処刑もありうる行為ですが日本が国として警告することではありません。
本来は韓国本国が危険性について周知させるべき問題ですが韓国は放置しています。
通名とか外患罪とか自衛隊とか在日特権なんて問題をメディアはスルーします。ブー
メランを恐れているのでしょうが、メディアとしてもはや存在価値がなくなっていますね。
Ｂ．．．．．．
韓国のゆすりたかり的行為と在日の蚕食が特権としてここまでひどくなれば、険悪な
関係となるのは必然です。日米の韓国切り捨ての方針が確定し、2015年まではもはや時
間調整にすぎない局面となっています。衝突が必至であるだけに国防を担う自衛隊が有
事に備えるのは当然で、その際の攻撃対象は反日組織勢力であり、敵国組織です。また
自衛隊は国家公認の武力殲滅組織です。こんな当たり前のことが全く理解できない集団
や組織が日本には現実に存在します。
現状でも自衛隊が国体護持の任務を果たそうとすれば殲滅すべき対象はいくつもある
のです。在日韓国人を筆頭に、日本の反日勢力である民主党、社民党、共産党、公明
党、そして自民党の一部議員まで含まれます。
平和時には問題は起きませんが、戦争のような有事の時は旗幟鮮明が求められ、その
判断は理屈ではなく国民感情が決定します。法的にどうのこうのは通用しません。クリ
ミアでも報道規制ですでに超法規の状況です。
自衛隊の国内治安対策ははっきりしています。そんなことは国家機密だろうといわれ
るでしょうが、実は2011年初頭には巷間広がっていたのです。あまりにも具体的であっ
たので作り話という感覚しかなかったのですが、この事実根拠記事しか書かない余命ブ
ログでも国家機密のたれ流しの元は民主党という記述で正直戸惑っておりました。当時
はガセだとかソースを示せとかだいぶいじめられて、かず先生だいぶ怒っておりました
が、2013年11月の民主党帰化議員哲朗の国家機密漏洩自認質問でやっと溜飲が下がりま
した。
不思議なことにこのブログ以外どこも自衛隊の治安対策についてはとりあげません。
もっとも自分のことですから書きようがありませんね。（笑い）
以前の余命ブログでは、かなりぼかしておりましたが、すでにバレバレですからいい
でしょう。まあ無難に妄想宣言をしておきますか。（大笑い）
洩れ伝わる作戦計画要項は、在日武装組織は自衛隊が担当。殲滅作戦。メディアは
ＮＨＫ以外は破壊処理。政党及び反日勢力は民兵組織が担当。これにそれぞれ具体的な
行動計画書がついていたようです。
Ａ．．．．．．
2012年10月の遺稿メモをみますと、Ｂさんの言われた項目が箇条書きでいくらか書き
込みがあります。
①準備計画。テロゲリラ対策への編成変え。2014年末までの機動戦闘車配置。標的の確
認。予備役と民兵の組織化と役割分担。
②自衛隊。武装勢力の殲滅及びメディアの殲滅破壊。民兵組織。反日勢力の殲滅掃討。
この項目については、ぼかしながらブログに記述しています。
たったこれだけの情報でいろいろなことがわかります。警察関係、機動隊、公安等に全
くふれていないことから純粋に自衛隊内部機密情報であることがわかります。この時点
では朝鮮民主党政権下ですから警察公安は無視せざるを得なかったのでしょう。①につ
いては民主党には極秘で進めていったようですね。戦車300両減、予算削減を装って、
実質74式戦車をテロゲリラ対策用に装備変えしましたし、師団編成の変更も自衛隊判断
です。
ここで民兵という言葉が出てきました。公式には初めてです。この時点で自衛隊は民主
党を完全に切り捨てていることがわかります。
余命時事日記では日本人に対しては有事における対応は外患罪という法的な手段を
もってというような事態をぼかして遠慮気味に平和的記述をしていましたが、実際の表
記はメディアは殲滅破壊。反日勢力は殲滅掃討という強烈なものでした。
これを知った野田が衆議院を解散したのはサプライズではなかったのです。
事象が集約収斂してきて、時系列で扱いにくくなっていますので非常にわかりにくい
かと思いますが、以上のまとめとしては、過去ログ「2015年は極限値」シリーズがわか
りやすいかと思います。
安倍さんは中国も韓国も放置作戦ですが、大正解ですね。韓国は軍事では米軍から捨
てられ、経済では日本から捨てられました。日韓スワップ終了はもはや日本は韓国を助
けないという世界へのです。追い詰められた在日は発狂状態です。反日勢力も必死です
が、安倍さんはこれも放置、すでにあぶり出しと特定の段階に入っています。
中韓ともに経済は2015年破綻なんて可能性が出てきましたね。
中国は現状、ウィグル自治区の民族紛争がエスカレートしてきて一番恐れていた自爆
作戦が頻発しています。日本と戦争どころの騒ぎではありませんが、一応、安倍さんと
自衛隊の対応について再掲しておきます。
．．．．．「ぼかしとカット③」
（中略）海自ではまず潜水艦です。冷戦時代から強力なロシア海軍封じ込めのために、
日本の防衛は米国の防波堤として対潜水艦作戦に特化してきました。水中の探知網、通
信網は米国を含めてレベルが違います。これは攻撃力も防御力も同様です。新造艦では
艦全体がステルス機能をもち、抜群の静粛性と、脅威の深深度能力です。深深度魚雷や
深深度爆雷は世界では日本だけしか保有していません。日本ではその兵器の能力がカタ
ログスペックを下回ることはまずありません。潜航深度600ｍとあれば、それ以上。深
深度魚雷の攻撃深度が900ｍとあればこれもそれ以上の能力を持っているということで
す。どこかの国のように、まだできてもいない兵器の能力を自慢するのとはわけが違い
ます。（大笑い）これらの兵器は精密機械です。理屈はわかっていてもができないので
す。10年は無理ですね。
また、水中における通信網は1970年代から延々と継続された研究により、ケーブルセ
ンサーからノンケーブル、軍事衛星へと４ＣＩに進化しています。この関連は完全な機
密事項ですが、今回は、かなり中国にばれてしまったようですね。しかし基礎的な部分
が完璧にゼロに近い中国は対応がとれません。
「余命時事放談会記事フォローアップ」
．．．．．．そしてもう一つが先ほどの深深度魚雷だ。現在自衛隊に実戦配備されてい
る89式長魚雷はロシアVA-111 シクヴァルと比較すると、静粛性を重視し、長距離航走
を可能とするため、水素・酸素燃焼タービンを採用している？ことから速度は55ノット
（約100㎞/h）と劣るものの射程は約40㎞と約４倍、特筆すべきは最大潜航深度で900m
と約２倍だ。 魚雷の深度能力と、潜水艦の射出深度は別の問題だ。これは各国軍事機
密である。潜航深度400mの原潜でも、ミサイル発射の時は安全深度まで浮上しなければ
ならない。そうしなければ射出時に不具合が起きたり、射出できても水圧により圧壊し
てしまう。
現在、500mをこえる深深度魚雷を製造している国は世界で日本以外にはない。
中国の恐怖は、この89式魚雷が提供された場合シーレーンが遮断されるということ
だ。魚雷サイズが世界標準共通、直径533mmであるためロシアから供与されるキロ級潜
水艦の魚雷発射管がそのまま使える。VA-111 シクヴァルも89式も両方が使用可能とい
うことだ。双方同レベルの装備であれば10数㎞という安全距離で対峙するだけで双方互
いに手が出せないが、89式があると一方的な攻撃ができる。長射程だから安全距離から
攻撃できる。VA-111 シクヴァルはロケットエンジンによる高速度を武器に、接近して
くる魚雷の迎撃ができる。ところがこの魚雷は深深度魚雷ではない。よって89式が600m
というような深度設定をして敵潜水艦直下まで接近し、垂直上昇攻撃というスタイルを
とれば防御が不可能なのだ。対艦ミサイルの直前上昇、垂直攻撃の水中版だな。水上艦
を含めて全く戦闘にならない。数千メートルを超える深度におけるノンケーブル耐圧セ
ンサーや耐圧機雷は完全極秘機密だから話題にはできないが、ここまででも日中の軍事
格差がどれだけ大きいかがわかるだろう。
日中戦争は機雷封鎖だけでもほぼ終わるが、実質、戦闘となった場合でも少なくとも
海中、海上では戦闘にならない。出てくれば中国海軍は全滅する。中国は共産党はもと
より国家が崩壊するだろう。．．．．．． 引用終わり。
89式長魚雷の超強化版が、予定より大幅に早く2016年には実戦配備されます。本来な
ら軍事機密として秘匿されるべきではないのかなと思うのですが、堂々と公開ですね。
89式よりも魚雷自体のステルス強化、各種センサーの機能向上と自立攻撃能力の向上、
またジャミング、欺瞞に対する無効化機能および敵艦の最適攻撃部署選択画像機能等、
溢れるばかり満載です。自衛隊技本の三軍共同研究により、開発速度が驚異的に早く
なっているのです。これらの機能は対艦ミサイルの機能とほとんどダブっていますよね。
ちなみに余命さんがベトナムに89式魚雷供与について記述しておりました件ですが、
2016年にベトナムはロシアからのキロ級潜水艦が６隻体制となります。ちょうどあわせ
たかのように、日本は89式長魚雷が新型に切りかわります。この魚雷を供与したらとい
う話です。もちろん武器輸出三原則が見直しされたとはいえ、紛争当事国への供与はで
きません。ところが米国経由なら問題がないというからくりです。余命さんは、そうな
れば中国は発狂するだろうと記述してますが、私もそう思います。（大笑い）
ベトナムが南シナ海に潜水艦を展開すれば、中国のシーレーンは封鎖されます。対抗
するには、北からの本格侵攻しかありません。しかし、ＡＳＥＡＮが黙ってそれを許す
でしょうか？ベトナムはしたたかですね。
さて、軍事委員会では日本の潜水艦についてどう考えているのでしょう。以下抜粋です。
．．．．我が潜水艦隊は、列島線突破作戦によって日本の能力を探ってきたが、残念な
がらすべての作戦において完璧に探知追尾されている。一方、我々の潜水艦は日本の潜
水艦を全く探知できない。静粛性において全く歯が立たない。原潜など論外だ。
当初、解決策として南シナ海深部における待機作戦を検討していたが、ここも網の中
に入っていることが判明した。対潜水艦については、我々の潜水艦は日本潜水艦に対し
て対抗能力がゼロであるといってもいい。東シナ海のような浅い海域においては魚雷戦
もありうるが深度300mをこえると、もはや対応する潜水艦を保有していないし、また対
応する深深度攻撃魚雷も保有していない。日中戦争においては残念ながら潜水艦の戦力
は全く期待ができない。2014-07-12
2015-02-23 15:29 nice!(0)