No.1ワクチン拒否権は裁判の判決と法律により保証『受ける/受けない 予防接種2』感想1
＊注意
このブログ記事だけを読むのではなく、必ず『受ける/受けない 予防接種2』の本を自分で読んで考えてください。
ここに書いているのは、あくまでブログ著者の見解です。
特定非営利活動法人コンシューマネット・ジャパンから、ワクチンに関する新書籍『受ける/受けない 予防接種2』が届きましたので、読んでみました。
個別のワクチンに関しては、母里啓子さんの全面的アドバイスで書かれています。
https://consumernet.jp/?p=6640
母里/啓子
医学博士。元・国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院)疫学部感染症室長。1934年、東京都生まれ。千葉大学医学部卒業後、伝染病研究所(現・東京大学医科学研究所)でウイルス学を修め、愛知県がんセンター研究所に勤務。在職中に、カナダのトロント大学オンタリオがん研究所に2年間留学。帰国後、東京都がん検診センター検査課長、横浜市衛生研究所細菌課長を経て、国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院)疫学部感染症室長を務める。のち、横浜市の瀬谷、戸塚、旭の保健所所長、介護老人保健施設「やよい台仁」の施設長を務め退職
(出典:アマゾンの「最新改訂版 子どもと親のためのワクチン読本 知っておきたい予防接種」の記載のコピー)
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私が今回の新著の目次から特に注目していたのは次の記事ですが、
・混合ワクチン、同時接種は避けるべき
・接種後死亡は同時接種が圧倒的に多いが救済はされない
・予防接種制度の歪み
・同調圧力対策マニュアル
実際に届いた本を詳しく読むと、ワクチンとそれを打つ医者には、実に多くの恐るべき問題があることが分かります。
その中の一部を紹介して、私の意見をまとめてみます。ここに書ききれないくらいありますから、ご自分で読んで考えてみて下さい。
感想を簡単に言えば、「ワクチンは国ぐるみの巨大なダマシ、死をも含む危険を伴う」だと思います。
p.9には正しい情報提供を行なう「インフォームド・コンセント」を医者がやっていない実態が書かれています：
『ただ、実際の予防接種では、医師や医療機関から十分な説明があることはまれで、あたりまえのようにいきなり同意書への署名を求められたり、せいぜい事前に「予防接種と子どもの健康」という冊子を読んでおくように言われて済まされているのが実情です。』(引用終わり)
つまり、医師は何も説明せずにワクチン接種の同意書に署名することを親に求めており、ワクチン医療の現場では、インフォームド・コンセントは存在しないのです。
つまり、医療の現場、医者は法を無視して、でたらめなことをやっているのです。
これで害が出るのでは、詐欺であり騙しです。
配布されることがある「予防接種と子どもの健康」という冊子に関しても、多くの問題があります。
p.11-13には、この冊子の問題点がまとめられています。
『これを読んで多くの人が理解するのは、
・赤ちゃんはうつるとこわい病気にかかりやすい。
・予防接種をすれば、赤ちゃんが病気にかからなかったり、かかっても重くならい(効き目の良し悪しはあるにせよ)。
・副作用はおおむね軽く、重い副作用はごくまれにしか起きない。
・万一重い副作用が出ても国に救済してもらえる。 ということでしょう。これだとメリットのほうがデメリットよりもずっと大きいですから、「受ける」という選択に傾くのが自然でしょう。さらに、定期接種は実質無料となれば、大多数の人が「これなら受けない手はないでしょ」と思っても不思議はありません。
予防接種には副作用がつきもの
予防接種の最大の問題は、注射などの形で体の中に異物を無理やり入れるという形をとるために、つねに副作用の危険がつきまとうことです。「予防接種と子どもの健康」には、
『ワクチンの種類によっては、極めてまれ(百万から数百万人に1人程度) に脳炎や神経障害などの重い副反応が生じることもあります。』
と書かれていて、個別のワクチンについても重篤症例の病名とその確率(10 万人あたりの症例数)が示されています。
「百万から数百万人に1人程度」といわれると、「自分は大丈夫でしょ」と思わされてしまいがちですが、重い副作用を説明するときに、このように確率だけで論じるのは典型的な「受けさせる側」の視点といえます。
行政の立場からすれば、予防接種の成否は、予防接種によって予防できる感染症の確率と、どうしても出てしまう重い副作用の確率の比較、つまり国民全体をひとかたまりの「群」として見たときのメリットとデメリットの比較にならざるを得ないからです。
けれども、「受ける側」から見れば、これだけでは安心できません。
重い副作用の確率がどんなに小さかろうと、出てしまったときには、その被害は100%子ども個人が背負わされることになるからです。
「予防接種と子どもの健康」の説明には、この「個」としての副作用被害者の視点が欠けているのです。
私たち「受ける側」としては、重い副作用が出てしまったときに何が起きるかを十分に知った上でなければ受ける／受けないを決められません。
それには、何よりもまず、実際に重い副作用の被害を受けた人たちの声を聴くことが必要です。
たくさんの予防接種被害者のなかの、ほんの何人かの方々の生の声ですが、「予防接種副作用被害者の声」(p.111~)に掲載しましたので、ぜひお読みください。』(引用終わり)
ブログ著者見解
国･市町村・医師は、ワクチンを受けさせるためにワクチンによる死亡や重度の障害は極めて少ないと言います。しかし、それらが実際に起きてしまえば、その子の一生が終わります。また、その親の嘆きや苦しみも一生続きます。
『受ける/受けない 予防接種2』のp.111～141にワクチン薬害被害者の生の声が書かれています。
HPVワクチン薬害に関しては、「みかりんのささやき ～子宮頸がんワクチン被害のブログ～」https://ameblo.jp/3fujiko/に記事があります。
HPVワクチン薬害が起きたとき、被害者の方のサイトを読み、また同時に無責任極まりない医学者の常軌を逸した言動や行動を私は見てきました。
学界と国とマスコミが総力を挙げてHPVワクチン薬害のもみ消しに動いたのです。
このような現状を追跡し、ワクチン薬害の調査をしようと思い、日本やアメリカの専門家の書いた論文やサイトを見たり、翻訳しはじめました。その一部は、このブログに書いています。
アメリカの現代の疫病と言われている「自閉症」は、ワクチンによるオッズ比が2000以上であり、日本で大流行して大問題となった薬害スモンと同レベルのオッズ比です。薬害スモンは、研究の結果、医薬品のキノホルムが原因であることが確定しました。
参考情報
アメリカのワクチンプログラムによる自閉症のオッズ比は「2000以上」
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/974d8dcf1286618768b7082afcacdcf6
2018年のアメリカでは、36人に1人、1万人に277人、2.77%が自閉症、オッズ比2000以上
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/8cf5ac37094664de4c9f7628235fef58
既にアメリカでは、ワクチンの中の水銀が自閉症・学習障害の原因であることが、シンプソンウッドの秘密会議の議事録の公開により暴露されています。
アメリカ政府機関、医学界、WHO、ワクチンメーカーは、この事実を隠して全世界を騙す相談をして、実際に騙し続けているのです。
この秘密会議を暴く記事を書いたのは、「故ジョン・F・ケネディ元米大統領のおい、そしてトランプ大統領の要請に基き、ワクチンの安全性を再検証する諮問委員会を率いることに同意したと報道されているロバート・ケネディー・ジュニア氏であり、アメリカ大統領が信頼している人物」です。
http://jphma.org/topics/topics_47_Kennedy_Report.html
日本ホメオパシー医学協会 (JPHMA)「命がけの予防接種」by ロバート・ケネディー・ジュニアを参照。
この事実は、日本の厚労省も学界もマスコミも当然知っていますが、知らん顔を決め込んで無視しています。
水銀以外の成分、例えばアジュバント(補助剤)のアルミニウムも免疫細胞(マクロファージ、脳内のミクログリア・アストロサイト)を異常に刺激して慢性炎症を起こし、脳障害などを起こすことも判明しています。
このような隠された事実を知ってしまえば、ワクチンを推進する人たちは、ただの「嘘つき・詐欺師・人殺し」という結論に行き着きます。
2014年から6年間に渡りワクチンを研究した結果、私がたどり着いたのは、このような結論です。
皆さんは、どう思われますか?
p.13には、国によるワクチン被害の賠償が行われないことが書かれています。
『重い副作用は国に救済してもらえる?
「重い副作用が出ても救済システムがあるから安心」かといえば、そうともいえません。予防接種被害者は「健康な体をかえしてほしい」そのために「適切な医療を提供してほしい」と切実に願っていますが、残念ながら多くの副作用被害はもとにもどすことができません。さらに、被害者の声に共通しているもうひとつの苦しみは、予防接種と副作用との間の因果関係を示すことが不可能に近く、そのために金銭的な救済すら受けられない場合が多いということです。』(引用終わり)
ブログ著者見解
ワクチンだけでなく、医薬品による薬害全般にあてはまりますが、薬害による被害を元に戻す技術はほとんどありません。
また、国による補償は、宝くじに当たるよりも難しいとされるのが医学･薬学関係者の補償の専門家の常識です。
国や行政のネットや書類に補償されると書かれているのは、補償をやっているポーズを見せているだけのものであり、ほとんど騙しです。
つまり、ワクチン薬害は、やられ損・殺され損の泣き寝入りが当たり前の世界です。これは普通の医薬品の場合も、ほとんど同じです。
この恐ろしい事実を、一般市民は全く知らないのです。
p.15には、ワクチンを『打ってもかかることはあるし、打たなくてもかからないこともたくさんある。これがワクチンの常識なのです。』
と書かれています。
このワクチンの能力のなさは、
2020/02/07追加 ワクチンの隠されている問題点の解説: 本間真二郎医師(ウイルス学・ワクチン学が専門)による
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/822800f16c565244c7c94d8168b2689d
に書かれています。
このことは、恐らく医者でも知らない人が多く、一般の人は何も知らされていませんので、ほとんど何も知らずに赤ん坊にワクチンを打っているのです。
p.15
「予防接種と子どもの健康」という冊子には、ワクチンを打つのではなく、自然に感染して作られる抗体は強力であり、はしかや風疹は子供のころに自然にかかると二度とかからないと言われていたことが書かれていません。
この重要な事実を親に知らせずにおいて、ワクチンを打つように仕向けているのです。
また、自然に感染したら必ず症状が出るのではなく、感染しても症状が出ない不顕性感染により抗体がつくられることも、「予防接種と子どもの健康」という冊子には書かれていません。
このように、国が我々に渡す資料には、多くのことが隠されており、あたかもワクチンだけが優れた方法であるかのように偽装して騙しているのです。
病気の現状については、次のようにこの本には書かれています。このような非常に重要な事実を、国は国民に教えずに隠して騙しているのです。
p.16
『けれども、いまワクチンのある病気で、実際にかかったら死んでしまうようなこわい病気はほとんどありません。
たとえば、風しん、水ぼうそう、おたふくかぜは、小さいときにかかればどれも軽くすむ病気です。ヒブや肺炎球菌は、月齢の低いうちに感染して重症化するとやっかいですが、成長するうちにだれもがかかって免疫をつけていく常在菌です。はしかは高熱が続くので、昔は重い病気でした。現在の日本では、ワクチンで予防できない0歳児がはしかにかかっていますが、命を落とす赤ちゃんはいません(詳しくはp.19~「3. ワクチン各論:受ける/受けないをどう決める?」を参照)。
環境の変化や衛生状態の改善、医療の進歩により社会のなかでの感染症の状況は変わりました。
かつて死因の1位であった感染症(1950年までは結核が第一位)は、がん、心臓病、脳血管疾患に取って代わられ、感染の死亡者は総死亡者の1%にもみたないのが現実です。
それでも、相変わらず全世代を通してワクチン推進の姿勢が貫かれているのが現状です。
感染症はいわば天災のようなものです。かつて子どもを襲った感染症の脅威は少なくなっていますが、うつる病気は怖いという固定概念に支えられ、ほとんど存在しなくなった病気についても「いつまた再興感染症として広がるかもしれないから」とワクチン接種が続けられています。
「個人の健康をまもるため」として、ワクチンが必須でないと思われる病気にもワクチンがつくられ、「ワクチンがあるのならすべて接種すべき」とする社会になっているのです。』(引用終わり)
p.17には、実際にワクチン開発をしていたウイルス･細菌感染とワクチンの専門家の母里啓子さんの意見が書かれています。
『母里啓子さん(元・国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院) 疫学部感染症 室長、同付属図書館長)は次のように述べています:
赤ちゃんを病気から守る方法は、ワクチンだけではありません。生まれたばかりの赤ちゃんは、お母さんからもらった抗体で守られています。
赤ちゃんは通常生後4~6カ月くらいまでは発熱しません。突発性発疹で初めて発熱したりして、少しずつ自分で病原体に対して抗体を作りながら、強くなっていくのが自然の姿でした。
抵抗力がついてくる1歳くらいになるまでに一番気をつけてほしいのは、赤ちゃんとのお出かけです。病気に感染するリスクを避けるにはなるべく人ごみをさけることもひとつですが、核家族化で連れて歩かないことは現実的ではありません。子育てしていく中で、0才児の時には多くのワクチンがすすめられていますが、病気のリスクやその病気がワクチンで防げるかを考えるなかで、副作用の情報も頭に入れておいてほしいと思います。』(引用終わり)
p.19には国民の持つワクチン拒否権が隠されていることが書かれています。
『たとえば、先に見た「予防接種と子どもの健康」には、予防接種を受ける計画の立て方については6ページにわたって書かれていますが、(体調やアレルギーなどで接種が禁止される場合以外にも) 予防接種を受けないという選択が制度上もあり得ることについては何も触れられていません。』(引用終わり)
ブログ著者見解
つまり、国公認のワクチンに関する解説書は、法制度上、予防接種が拒否できることを、文書で全く説明していません。
これでは、国民が持つ法的権利を隠す違法な説明になっており、ワクチンを拒否できるという親と子が持つ法的権利を意図的に隠す詐欺･騙しです。
国は、ワクチンを拒否し、ワクチン薬害を避ける国民の法的権利の存在を故意に隠してまで、ワクチンを国民に打とうとしているのです。
これは、ワクチン拒否権を意図的に隠す犯罪ではないでしょうか？
皆さんは、どう思われますか？
p.22から52には、個別のワクチンについて解説されていますので、本をお読み下さい。
p.52-59
混合ワクチン・同時接種による死亡の多さ、死んでも全く救済されない
ワクチンの種類と接種回数が増えため、1度に3～4本を打つことも当たり前にやられており、1度に6本も打つ医師もいます。
同時接種は、医療現場の医師が好き勝手にできる体制がとられているそうです。
日本小児科学会は、「同時接種に問題はなく、何本打っても大丈夫」としています。
こんな狂ったことを言い張っている日本小児科学会の利益相反(金まみれ)の実態は、次の記事を参照して下さい:
「ワクチンを推進する日本小児科学会役員の利益相反の金額」
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/fbee5541d2f089d554d356b2ce396d90
金まみれの人達を信用すると、恐ろしいことになります。
ワクチンは、通常の医薬品とは異なり、「劇薬」に指定されており、医薬品の中でも特に毒性が強いことを厚労省も認めているものです。
厚労省資料(この資料のp.14)
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/0000014658.pdf
今、医薬品の同時併用の数が多いことが問題とされ、診療報酬(医者に払う金)を変更して同時併用の数を減らすように医療が動かされています。
これはなぜかと言うと、医薬品は全て毒性があるものですから、同時に多数を投与すると、相加作用・相乗作用により、毒性が強くなり様々な副作用・相互作用が出ることが知られているためです(これは当たり前の知識です)。
通常の医薬品より毒性の強い劇薬のワクチンを、「同時接種に問題はなく、何本打っても大丈夫」と日本小児科学会が公言するのは、薬学の常識ではあり得ない非常に危険なことです。
この学会の医師たちは、薬学の基本的な知識を持っておらず、劇薬の意味や多剤併用による毒性の増強に関して、全く何も知らず、何も考えていないのです。
また、その根拠として論文を引用していますが、医学の世界では捏造論文が多いのは常識ですから、ワイロ学会が引用している論文は信用できません。
この非常に深刻な問題は、次のBMJの論文を参考にして下さい。
参考情報: BMJ英国医学会雑誌の編集長によるオープンデータ･キャンペーンの論文「現在使用中の全薬剤の臨床試験データを」
『製薬産業は悪いこともしている。何十年にもわたって、引き続き、そして組織的に臨床試験データの公表を差し控え、誤った報告をしてきた[1]。その結果、どの医療分野においても、広く使用されているほとんどすべての薬剤が、実際よりも安全で効果的であるように描かれ、人々の命を危険に曝し、税金を無駄遣いしてきた。』
BMJ2012 年；345doi: http://dx.doi.org/10.1136/bmj.e7304
日本語訳 https://www.npojip.org/sokuho/no161-2.pdf (翻訳: 医薬ビジランスセンター, 浜六郎理事長)
(参考情報終わり)
故意に嘘の論文を根拠として選んでしまえば、嘘が根拠になるのです。恐ろしいことです。
医薬ビジランスセンターの浜六郎理事長の著書「薬害はなぜなくならないか―薬の安全のために(1996/11/1)」によれば、そもそも、医師は医薬品の副作用(害反応)に関してほとんど何も学んだことのない人が非常に多く、医薬品の説明書の添付文書の副作用(ワクチンの場合は副反応と呼ばれる)の部分を読まない人が多いのです。
医薬品には副作用はないと思っている医者も現実にいるのです。私の知っている薬剤師にもいます。
こんな副作用について何も知らない医師たちが、好き勝手に何本もの毒性の強い劇薬を同時に打てば、赤ん坊が多数死ぬのは当たり前です。
『受ける/受けない 予防接種2』p.53-54によれば、
2011年から2019年8月までのヒブワクチン、肺炎球菌ワクチンを含む多数のワクチンの同時接種による報告されている死亡例が71人で、
その多くが乳児突然死症候群SIDSとして処理され、全て6か月未満の子供です。
これ以外に、単独接種の死亡が10人出ています(ヒブワクチン7人、肺炎球菌ワクチン3人)、合計81人死亡です。
ヒブ・肺炎球菌以外のワクチンによる同時接種後の死亡は6人。
その他の単独接種での死亡例は24人。合計111人です。
ヒブと肺炎球菌ワクチンの死亡例が異常に多く(死亡者の73%)、これらのワクチンは非常に危険であることが分かります。
同時接種の死亡は、多数のワクチンを同時に打つので、どのワクチンが原因か分からないため、厚労省や医薬品医療機器総合機構Pmdaでも評価不能と判定され、救済も全く行われません。つまり殺され損の泣き寝入りです。
これが実態です。
参考情報
ヒブと肺炎球菌ワクチンの接種24時間以内の死亡の危険度: 全死亡の11.5倍、乳児突然死症候群の約150倍
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/7806f24bfe654b3d8ccf467605e441b4
日本脳炎ワクチンの方が日本脳炎よりも有害
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/14e10bc95f71b7885cc77247e6d6d82e
さとう内科循環器科医院 佐藤荘太郎院長のワクチンに関する記事のリンク
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/69477962f4eff0719babe9c864d3108e
「ワクチン副作用の恐怖 2017/11/1 (著者: 元慶応大学医学部講師 近藤誠)」のp.71には、厚労省に報告される死亡などの副作用の件数は、実際の件数より少なくなっており、報告されずに闇に放り込まれている「暗数」の存在が説明されています。(詳しくは、近藤医師の本をお読み下さい)。
現場の医師が、ワクチンによる赤ん坊の死亡を乳児突然死症候群SIDSや紛れ込み事故として処理して、ワクチンとは関連しないとして厚労省に報告せずに闇に葬るのが原因です。
ここで近藤誠医師は、実際の死亡数は、報告件数の2倍程度、死亡以外の副作用の場合にはそれ以上であるとしています。
近藤医師の言う暗数を考慮すると、実際の赤ん坊の死亡は111人の2倍の220人程度になります。
死亡以外の脳障害・自閉症、重篤な心身障害の暗数は、もっと多くなるはずですが、実数はつかめません。
これがワクチン薬害の恐るべき赤ん坊殺しの実態だと思われます。
ワクチンを推進している新聞社の系列医師の「長尾和宏」氏は、『医者を信じるな、薬を信じるな』と書かれています。
http://www.drnagao.com/apital_nagao/?p=4722
この記事は認知症の場合ですが、ワクチンの場合も同じだと思います。
ワクチンの無能さと隠されている薬害のまとめに関しては、次の記事を参照して下さい。
『ワクチンの隠されている問題点の解説: 本間真二郎医師(ウイルス学・ワクチン学が専門)による』
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/822800f16c565244c7c94d8168b2689d
p.60-69ワクチンの有効論･安全論で洗脳されてマインドコントロールされている人(ワクチン教徒･ワクチンカルト信者)たちへの対処
(1)現場の実状
自分で調査して死や重度の心身障害をも含むワクチン薬害のすさまじさを学んでいる方や、ワクチンを拒否する人は良いのですが、世間で垂れ流されているVPD(ワクチンで防げる病気)で完全に洗脳されたり、仕事でワクチンを推進している医師や公務員の中には、ワクチン薬害裁判のことやワクチン薬害のことを全く知らず、安全で有効なワクチンを打つのが当たり前だ、打たないのは異常だと思っている人もいます。
また、国がワクチンを勧奨しているため(勧めているため)、国の下請け業者の市町村から何度も繰り返してワクチンの勧奨(ワクチンを勧める)の手紙が来るのは当たり前とのことですが、それはワクチンは義務ではないので、ただのゴミくずとして無視してゴミ箱に放り込めば良いだけです。
行政が使うワクチンの「努力義務」という官僚が悪意で作った非常にまぎらわしいこの言葉は、義務(ワクチンを打たなくてはならない、ワクチンの強制)ではありません。
努力義務という言葉は、ワクチンを打つか打たないか、自分で努力して勉強して判断するという意味です。
ワクチンを勉強した結果、利益よりも害の方が多いから、打たないと判断した場合、ワクチンを打たなくても罰則は全くありません。
自分自身や子供の親が、打つか打たないかを決める法的権利があるのです。
国や市町村や医師が、打つことを強制することは法的にできません。強制すれば犯罪であり、告訴可能です。
強制するような発言をしただけでも、相手を違法行為で告発できます。
スマホなどで相手の発言を録音・録画して証拠をとれば、不法な発言をする相手(医者･医療関係者･県市町村の役人)を告訴できます。
皆さん、医師・医療関係者・行政の人間を、写真や動画に撮り、発言を録音しましょう。
また、中には、手紙だけではなく、電話・自宅への訪問まである場合があるそうです。
これは、ワクチンを勧奨する国の法律の条文にワクチンを勧奨するようにとの文言が数多くあるため、市町村の行政の人間や保健婦が、仕事として行っているだけのことです。
(その具体的な対処方法は、後にまとめます。簡単に言えば『法を盾に子供の命と健康を守る』です。)
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本のp.60-62の「同調圧力にどう対処する?」には次のように書かれています。
『予防接種をめぐって、いまいちばん多い相談は、健診に子どもを連れて行ったときに、母子手帳をみられて、予防接種をしていないと「予防接種をしていない子どもは診ない」とか「ほかの医院に行ってください」、「ワクチンをうけさせないのはネグレクトだ」などと医師から責められてしまうがどうしたらよいかというものです。
実際に次のような声がいまの子育て現場の実情のようです。』
(ブログ著者：「・・・」はブログ著者による中略を意味する)
『・・・慎重を期して、単独接種で肺炎球菌を受けました。もっといろいろ問診があってから打つのかと思いきや、あっさりした問診のまま、あっという間に打たれました。・・・夜半に38.8度の高熱・・・翌朝熟は下がりましたが、接種後三日後くらいから、それまでカエルのように真ん丸に盛り上がっていたお腹がペったんこになってしまいました。おっぱいの飲み方はそれまでと同じなのですが、お腹の皮膚が余ってしわしわしてしまいました。また、情緒的にも夜泣きが増えました。・・・予防接種は生後1年を超えるまで待つこととしました。種類も四種混合だけ（できれば破傷風の単独接種）にしようかと夫と決めました。
しかし、先週ひと月遅れで四か月健診に行ったのですが、状況を説明してもかなり強く接種を勧められました。電話による追跡調査もありそうな様子でした。市の四か月健診は、予防接種の次回予約日やかかりつけ医院の他、日々の暮らしや離乳食、子育てを助けてもらえる人がどこにいるかなど、細かい聞き込みシートがあります。
昔に比べて今は、予防接種の種類も増え、また、虐待防止のため行政による調査も厳しくなっているようです。
市内の小児科も電話での質問も含めいくつか検討しましたが、同時接種を勧めるところが多く、なかなか慎重に予防接種を受けることを理解して一緒になって考えてくれる小児科はなさそうです。・・・
・・・小児科に行きました。・・・「予防接種は少数の被害者の上に成り立つのだからしょうがない」・・・
私が本をもとに質問をしようとすると、「頭でっかちで知りすぎるのはかえって不幸だ、いい加減な本がたくさん書店にある」というようなことも言われました。
・・・息子は現在とても健康で順調に育っており、予防接種は1歳を過ぎてから慎重に受けさせたいと考えています。
しかし、保健センターから予防接種を勧める電話がかかってこないか、離乳食の指導の会などで母子手帳を見て何か言われないかなど考えるととても憂鬱です。1歳半健診や3歳健診など、対応を迫られる時期が来ます。また、保育園幼稚園への入園や、そもそも日常的にその話題を避けなくてはという気がかりがあります。(補足:実情の概要はここまで)』
(以下は、本の記載です)
ワクチン接種についての同調圧力が強まるなかで、受診拒否や診療差別、接種後の有害事象への無理解で疎外感、孤立感を深める保護者が増えています。
予防接種を受けたくないと言うと、育児放棄（ネグレクト）を疑われることもあります。一般的なネグレクトの概念とは別のところで、ワクチン信仰の高まりからワクチン接種をしないことをネグレクトとみなす社会の風潮があるのです。
(本の記載の終わり)
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ブログ著者コメント
本のp.60-62で、「もっといろいろ問診があってから打つのかと思いきや、あっさりした問診のまま、あっという間に打たれました。」
というのは、医師がろくに赤ん坊の健康を確認もせずに、何も考えずに無造作に打っていることの証拠です。
医者にとれば、しょせん相手は見知らぬ他人であり、自分の子どもではないので、金になりさえすれば、後は死のうが生きようがどうでも良いのです。
医療分野は違いますが、火傷(やけど)の植皮の分野の医者は、次のように本音を語っています。これが医者の正体です。
『患者よ、医者から逃げろ その手術、本当に必要ですか? (光文社新書) 夏井睦(著) (2019/10/16)』
『p.126 ある形成外科医は、「自分の子どもがヤケドをしたら、皮膚移植は絶対にできません。言葉は悪いが、他人の子どもだから手術できるのです」と正直に告白した。』
本のp.60-62で、小児科医が「予防接種は少数の被害者の上に成り立つのだからしょうがない」
と言っているのは、ワクチンで死者や重度の障害者が出ることを、その医師は知っていて、それを詳しく説明せずに(インフォームド・コンセントをせずに)子供にワクチンを打ち、「少数の被害者」が出るのは当たり前だと言っているのです。
つまり、あんたの子供がワクチンで死んでも、それは少数の被害者だから、あんたの子供の死は必要なことだとその医師は言っているのです。
もし子供が死んでも、同意書に親がサインしていれば、医師には責任は全くないので、医師たちは、「紛れ込み事故だ、乳幼児突然死症候群SIDSだ、乳幼児揺さぶられ症候群だ、ワクチンとは関係ない、自分には責任はない、親のあんたが同意書に署名したのだから、あんたの責任だ」、と言い張るだけです。
市町村や国の役人も厚労省の御用学者も同じことを言い張るだけです。
これが、同意書への署名(サイン)の恐ろしさです。
わが子がワクチンで死んでも、全て親のあんたの責任だとして切り捨てられるのです。
この点に関して、日本のウイルス･ワクチン研究の指導的位置におられた日本臨床ウイルス学会の堺春美 総務幹事は、学術雑誌『臨床とウイルス 38(1), 3-54, 2010-01-31』にEUの事例を挙げて次のように書かれています。
『注６ 国民一人一人が病気で死ぬのか，ワクチンで死ぬのか，どちらかを選択しなければならない．所詮以前からそうであった．』
本のp.60-62で、『私が本をもとに質問をしようとすると、「頭でっかちで知りすぎるのはかえって不幸だ、いい加減な本がたくさん書店にある」というようなことも言われました。』とありますが、
医師は、親がワクチンの害について調べて話しても、「いい加減な本だ」と決めつけて、取り合わないことに決めており、ワクチンの害について深く考えた行動をとらないと決めているのですから、どうにもなりません。
また、親がワクチンの害について知ってしまうと、怖がってワクチンを打たなくなって、金が儲からなくなるという考えもあると思われます。
つまり、医者はワクチンが子供の命を奪うこともある、重度の心身障害者にしてしまうこともある、様々な慢性疾患の原因になることもある、という真実を知られると、金が儲からなくなるので、真実を知られることを嫌うのです。
医者とは、この程度の実にいい加減で銭ゲバ主義の代物で、本当はワクチンが有害であり、赤ん坊を殺したり重度の障害者にすることもあることを良く知っているくせに、それを親に全く説明せずに隠してワクチンを打つのです。
赤ん坊の健康や一生を全く考えてはいないのです。
医者が考えているのは、「ワクチン1本打てば数千円の利益、同意書にサインさせれば、子供が死んでも俺に責任はないから俺は安心だ、死ぬのは他人の子供だから俺には関係ない」、ということだけです。
これが医者の正体です。
医学の問題点を多数指摘して、講師から上に上がれない「万年講師の刑」に処せられた市民派の医師の慶応大学医学部元講師の近藤誠医師は、「医者はヤクザや強盗よりタチが悪い」と言われているほどです。
ワクチンの安全性や害反応を審議する厚労省の部会が、ワクチンによる子供の死亡や重篤な副作用を闇に葬ることについて、近藤誠医師は次のように書いています:
出典:「ワクチン副作用の恐怖 2017/11/1 (著者: 元慶応大学医学部講師 近藤誠)」
『p.220あとがき
執筆をおえた感想をひとことでいえば、「ワクチンの毒性に戦慄した」でしょう。(中略)
さて慶応を定年退職したあとは、近藤誠がん研究所セカンドオピニオン外来、を開いて患者・家族の相談にのる一方、さらに研究をつづけてきました。そうする中で、これまで認識足りていなかった、とてつもないワクチンの実情に気づき、急いで本書を出版することにした次第です。僕はいわゆるワクチン業界、とは無縁なこともあり、公平・公正な記述になったと自負しています。
執筆のための調べをしたとき、厚労省のワクチン審議会での、委員たる専門家たちの態度や発言にも驚かされました。 彼ら、彼女らは、本書でお示ししたように、添付文書に記載されている副作用以外の症状が審議の場で報告されても、たとえそれがワクチン接種直後に死亡したケースであっても、「因果関係が不明」、「情報不足」などと称して、ことごとく副作用と認定せず、闇に葬ってしまうのです。
---委員たちは、それらがワクチンの副作用であることを誰よりもよく知っています (専門家だもの。理由は本文参照)。
このように副作用であることを否定してしまうのは、現に後遺症で苦しんでいる、あるいは亡くなられた人たちを、子らを冒漬する行為です。そして、将来にも同じ副作用が発生することを許す点で、人びとのために尽くすべき医師の所業とは思えません。
もし将来にワクチン接種によって重篤な後遺症や死亡が生じたら、その発生を予見しながらワクチン接種体制をそのまま放置していたことは、間接的にせよ、傷害罪や殺人罪に相当する行為だと言えるのではないでしょうか。
ただこういうことを指摘しても、彼ら、彼女らはなにひとつ変わらないでしょう。
審議会の場で「これを新たな副作用として認定しよう」とでも発言したら、ワクチン業界からの追放がまっています。
専門家として生きてきた彼ら、彼女らにとっては、社会的な死を意味するのです。
またそれを恐れて余計なことを言いださないであろう人たちを、厚労省はそれまでの言動から見当をつけて、審議会委員に任命しているわけです。
ワクチンを打っている小児科医や内科医にとっても、ワクチンは重要な生活の糧になっています。
そういう場合に、受診者に正直なことをいう医師は、皆無ではありませんが、わずかです。
このような状況において、目の前のお医者さんから「ワクチンは安全です」「必要です」とされた場合、どこまで信用できるのか、できないのか。その判断はみなさんにゆだねられます。
みなさまやお子さまが健やかな日々を過ごすことができるよう、心から祈念しております。
2017年10月』
