日本脳炎ワクチンの方が日本脳炎よりも有害
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臨床副作用ノート:日脳インフルワクチンは安全か 2011年6月10日
http://medical-confidential.com/confidential/2011/06/post-252.html
浜 六郎 NPO法人 医薬ビジランスセンター（薬のチェック）代表
https://npojip.org/
ワクチンを用いて流行を抑えることで、感染症による死亡や後遺障害を減らすことが、ワクチン使用の目的である。
仮に、対象とする感染症による死亡や後遺障害が減少し、ワクチン接種をすることによる死亡や後遺障害が、感染症による死亡や後遺障害を上回ることになれば、ワクチンを公衆衛生上の施策として多数に接種する意味はなくなる。
そのような観点で議論が必要であるワクチンとして、前回のヒブワクチン、肺炎球菌ワクチンに引く続き、日本脳炎ワクチン1）を今回は取り上げる。また、インフルエンザワクチンについての短報だが重要な論文2）を紹介しつつ、私の考え方を述べたい。
日本脳炎ワクチンの効能は確実だが
日本脳炎ワクチンの効能（efficacy）は、ハイリスク集団を対照とした集団における、少なくとも2件の症例対照研究によって示されている。よく管理された集団を対象とした調査での予防効果は特に著しく、96.2％（95％信頼区間：73.1─99.9）であった3）。
しかしながら、現在日本で日本脳炎は発症はほとんどなく、その一方で急性散在性脳脊髄炎（ADEM）など重症の神経性有害反応の害が無視できないため、有益性／有害性バランスは、現在の日本では、よくない可能性がある。
日本では1990年以降減少し、日本脳炎の患者数は毎年10人未満である。大部分の患者は高齢である。
2003年の日本脳炎患者は成人も含めて1人だけであったが、この年に報告された日本脳炎ワクチン接種後のADEM患者は6人に上った。
旧ワクチン差し止め期間中の再流行はなし1）
そこで厚生労働省（厚労省）は、05年5月25日に従来のワクチン（旧ワクチン）とADEMとの関連を認め、05年5月30日に積極的接種勧奨を差し控えることとした。それまでは年間400万人あまりが日本脳炎ワクチンの予防接種を受けていたが、この規則の後の4年間の接種者数はそれまでの約10分の1未満となった。
旧ワクチンは日本脳炎ウイルスをマウス脳で増殖させた後ウイルスを不活化する方法で製造されてきた。これに代わるワクチンとして、4年の後、09年2月に新しいワクチン（新ワクチン）が承認された。これは、Vero細胞（アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞）を使用して製造したもので「乾燥細胞培養日本脳炎ワクチン」と呼ばれる。09年3月19日、厚労省の予防接種に関する検討会が定期予防接種の再開を提言し、6月2日の省令改正により定期接種の対象となり接種が再開された。
当初の予定よりも承認は遅れ、積極勧奨差し控えから4年が経過し、接種者はそれまでの10分の１以下となったが、日本脳炎の再流行は観察されなかった（小児の新患者は05と08年には報告されておらず、死亡数は00～04年の5年間で2人、05年～09年の中断した4年間で1人であり、増加していない）。
新ワクチンの方が害反応／有害事象多い
一方、年当たり平均60件あった重大な神経精神医学的有害事象／反応は、差し控えをしていた4年間平均で4.5件と著しく減少した（割合はまったく変わらず）。
ところが、新ワクチンが承認され定期接種が再開された後の10年には、害反応の報告頻度は増加した。差し控え前の02～04年の間には100万接種当たり13.6件であったが、新ワクチン（10年）では、100万接種当たり47.0件に増加した。
リスク比（RR）は、3.45（95％CI：2.73─4.82、p＜0.0001）である。特にけいれんは有意に増加した：RR＝2.45（1.19─5.07、p＝0.0245）である。
これらのデータは、新しいワクチンが古いものより、決して安全ではないことを示唆している。
臨床試験でも旧ワクチンより害が多かった1）
旧ワクチンは、ウイルス培養に、生きたマウス脳を用い、新ワクチンでは培養細胞を用いている。同じ蛋白量では新ワクチンの方が旧ワクチンより抗体価の上昇が大きく安全、と主張されている。しかし、基本的製法に違いはなく、その主張は疑問である。審査報告書で、蛋白量と抗体価の相関を新旧ワクチンで比較した図をみると、蛋白量が同じ新旧ワクチンで上昇する抗体価の95％信頼区間は重なり有意差はない。従って、その根拠は乏しい。
実際、臨床試験の結果、「紅斑」「発疹」「蕁麻疹」「注射部位腫脹」などは、抗原量の低い群でも5.8％に認められている。中でも「副作用」とされた「発熱」は、低用量（2.5μg／mL）で15.7％、承認された中用量（5μg／mL）で18.7％、高用量（10μg／mL）では34.1％と極めて高頻度に認められている。旧ワクチンとの比較試験での旧剤の発熱の頻度（1％）と比較して著しく高い。
発熱は、特にワクチンによる全身反応を示すものであり看過し得ない。新ワクチンによる接種再開で害反応、特に旧ワクチンより高頻度であるけいれんにつながっているとみるベきであろう。
アメリカ国内の害反応情報（VAERS）において、Vero細胞由来不活化ポリオワクチン接種後の9718件のうち、ENCEPHALITIS（脳炎）と記載されている症例が27件、ADEMが2件見られている。比較的安全とされるポリオワクチンでさえ脳神経系の有害事象が多く見られており、Vero細胞由来で製造されるワクチン全般を重大な関心をもって監視する必要がある1）。
インフルエンザワクチン（2009A／H1N1）
インフルエンザワクチンの効能は、季節性ものも疑わしい4, 5）。従って、害反応を考慮するまでもなく、その有益性／有害性バランスは、否定的である。同様に2009A／H1N1インフルエンザのためのワクチンも容認できないと考える。
輸入製剤を中心とした2009A／H1N1インフルエンザワクチンは、インフルエンザの発生がピークに近づきつつある09年10月19日から始まった。10月19日から12月21日までに、不活化H1N1インフルエンザワクチン（アジュバントなし）が約1500万人に接種された。10年1月7日までに107人の死亡例が厚生労働省から報告された。これらのうち69人は予防接種後4日（120時間）以内に死亡していた。このことは、H1N1ワクチンとこれらの死亡の間の強い関係を示唆している2）。
新ワクチン接種者総数は約2300万と報告されている。新ワクチン接種後の死亡として報告されたんのは全体で131人であった。
他方、プレス・リリースによる2009A／H1N1インフルエンザによる死亡数は198例であり、そのうち65人がタミフルによる突然死の可能性があると私は推定している。
そこでこの数を除外すると、2100万人のインフルエンザ患者からの死亡は133人で、ワクチン接種後の死亡数131人はこれとほぼ同数となる。
結論的には、インフルエンザ予防のための公衆衛生手段としてインフルエンザワクチンを使用することは不適当と考える（季節性インフルエンザ用のワクチンだけでなく2009A／H1N1用も同様）。
参考文献
1）入江紀夫、TIP、24（10）：134ｰ137,2009.本稿はこれを基に、最新の厚生労働省予防接種後副反応報告書（平成22年度報告書）を分析
し要約したもの。
2）Nakada H. Kami M et al. Risk of fatal adverse events after H1N1 influenza vaccination. Clin Infect Dis. 50（11） （2010）：1548ｰ9.
3）Tandan JB et al. Vaccine. 25（27）（2007）：5041ｰ5.
4）山本英彦、TIP、14（5）：49ｰ54.1999
5）浜六郎、やっぱり危ないタミフル、金曜日、2008
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浜 六郎 NPO法人 医薬ビジランスセンター（薬のチェック）代表
https://npojip.org/newspaper/nikkei/wakutinnnogai.htm
ワクチンの害 患者減少すると顕著に
ワクチン（予防接種）は菌やウイルスを弱毒化したり、活動力を無くすために種々のもので処理するし、菌やウイルスを培養するために卵を利用したり、添加剤を入れたりしてある。そのため、もともとの菌が感染力を持って感染症にかかったり、ショックや脳症などを起こして、重い後遺症を残すなど、一定の割合で副作用が伴う。たくさんの人に接種すれば、それだけ多数に害が現れる。
たとえば、日本脳炎は以前多数の患者が発生して死亡率も高かった頃には、ワクチンの害よりもワクチンで救える人が多く意味があった。病気にかかる人を同じ率で少なくできても、発生患者数がはるかに少なくなった現在では、ワクチンによる予防の恩恵にあずかれる人数ははるかに減少した。しかし副作用は基本的には減らないので、ある程度まで減れば、副作用の害の方が逆に大きくなる時がくる。
たとえば、１億人の人口の中で、毎年1000人が死亡する感染症があり, 全員に予防接種をして90％の効果があり、300 万人に一人の頻度で副作用の害で死亡した（30人）。その結果ワクチンで救えた人数は差し引き 870人で予防接種の効果は圧倒的だ。
しかし、食事や暖房などで予防接種をしなくとも、毎年10人しか死亡しなくなった時代になってもこの予防接種を１億人全員に行うとどうなるか。10人中90％の９人は病気で死亡しなくなるが、ワクチンの製法で多少害が少なくなって半分に減ったとしても害による死亡が15人である。結局、ワクチンの害で死亡する人数の方が６人多いことになり、予防接種の意味がないことになる。
このように予防接種を考える場合には、病気そのものの変化に応じた効果と害とを時代の変化に応じて調査しながら予防接種の是非を検討する必要がある。しかし、日本の現状ではあまりそのような厳密なことは行われていない。日本脳炎がこのよい例である。インフルエンザの予防接種は外国では一応適切な研究で効果が確かめられているが、日本のワクチンは効果に疑問が持たれて学童への義務接種が中止になった後も，適切な方法で，その効果と安全性が証明されてはいない。
日経新聞１９９９年４月１２日付改編
